有価証券報告書-第75期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)及び賃貸不動産
主として定率法
但し、親会社千葉工場においては、定額法
なお、親会社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 主として 38年
機械装置 主として 10年
賃貸不動産(建物)主として 38年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。