日本出版貿易(8072)の営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億6508万
- 2009年3月31日 -78.17%
- 3603万
- 2010年3月31日 +144.04%
- 8794万
- 2011年3月31日 +71.72%
- 1億5102万
- 2012年3月31日 -28.96%
- 1億728万
- 2013年3月31日
- -3238万
- 2014年3月31日
- 3773万
- 2015年3月31日 -27.83%
- 2723万
- 2016年3月31日 +291.2%
- 1億652万
- 2017年3月31日 -27.32%
- 7742万
- 2018年3月31日 +12.31%
- 8695万
- 2019年3月31日 +16.88%
- 1億162万
- 2020年3月31日 +49.8%
- 1億5224万
- 2021年3月31日 +61.43%
- 2億4576万
- 2022年3月31日 +61.89%
- 3億9786万
- 2023年3月31日 +8.34%
- 4億3103万
- 2024年3月31日 -1.32%
- 4億2534万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3276万
- 2009年3月31日 -96.97%
- 402万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 6743万
- 2011年3月31日 +103.58%
- 1億3728万
- 2012年3月31日 -34.81%
- 8949万
- 2013年3月31日
- -4063万
- 2014年3月31日
- 3803万
- 2015年3月31日 -36.1%
- 2430万
- 2016年3月31日 +174.81%
- 6679万
- 2017年3月31日 -3.51%
- 6444万
- 2018年3月31日 +37.43%
- 8856万
- 2019年3月31日 +16.65%
- 1億331万
- 2020年3月31日 +34.58%
- 1億3903万
- 2021年3月31日 +63.71%
- 2億2761万
- 2022年3月31日 +56.47%
- 3億5614万
- 2023年3月31日 -7.97%
- 3億2776万
- 2024年3月31日 -10.61%
- 2億9299万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2024/06/25 15:47
(単位:千円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用 △95,540 △105,170 連結財務諸表の営業利益 431,034 425,340
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2024/06/25 15:47
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおける出版物・雑貨等の輸出事業は、大学図書館向け出版物が堅調に推移したものの、信用不安により出荷停止している販売先の影響が大きいことに加え、音楽ソフト、日本語学習書、玩具類の受注も振るわず減収となりました。また、洋書・メディアの輸入事業は、英語学習書が堅調に推移、日本語学習書は好調でありましたが、販売先の政策変更により売上消失したところが大きく、好調を維持してきたK-POPも第4四半期に失速し、減収となりました。加えて、海外子会社は、玩具類及び日本語学習書の受注減退が続いておりますが、文具類に関しては新規仕入先の拡大、新規販売先の開拓が進んだことから増収となりました。2024/06/25 15:47
利益面では、昨年採算の悪い商品群に対して値上げを実施した効果が未一巡であること、原価率の悪い売上が減少したこと、価格競争の緩和などにより原価率は改善したものの減収の影響が大きく、売上総利益は8百万円の増益となりました。一方で、経費に関しては、減少した要素もあったものの、給与・賞与の引き上げ、新規開拓を目的とした海外出張、展示会への出展費用の増加等の要因により1千4百万円の増加となった結果、営業利益は減益となりました。
営業外損益に大きく影響を与える為替につきましては、前連結会計年度が2千9百万円の為替差益であったのに対し、当連結会計年度は2千9百万円の為替差益となり、ほぼ同額の水準となりました。