2760 東京エレクトロンデバイス

2760
2026/06/26
時価
1217億円
PER 予
14.57倍
2010年以降
5.32-52.3倍
(2010-2026年)
PBR
2.17倍
2010年以降
0.47-5.45倍
(2010-2026年)
配当 予
2.78%
ROE 予
14.86%
ROA 予
4.84%
資料
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東京エレクトロンデバイス(2760)の経常利益又は経常損失(△) - コンピュータシステム関連事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
11億3800万
2013年6月30日 -77.86%
2億5200万
2013年9月30日 +62.7%
4億1000万
2013年12月31日 +32.2%
5億4200万
2014年3月31日 +90.04%
10億3000万
2014年6月30日 -99.9%
100万
2014年9月30日 +999.99%
1億2900万
2014年12月31日 +1.55%
1億3100万
2015年3月31日 +408.4%
6億6600万
2015年6月30日 -70.72%
1億9500万
2015年9月30日 +39.49%
2億7200万
2015年12月31日 +34.19%
3億6500万
2016年3月31日 +131.78%
8億4600万
2016年6月30日 -90.19%
8300万
2016年9月30日 +126.51%
1億8800万
2016年12月31日 -10.11%
1億6900万
2017年3月31日 +365.09%
7億8600万
2017年6月30日 -94.78%
4100万
2017年9月30日 +609.76%
2億9100万
2017年12月31日 +49.48%
4億3500万
2018年3月31日 +134.02%
10億1800万
2018年6月30日 -79.76%
2億600万
2018年9月30日 +146.6%
5億800万
2018年12月31日 +37.2%
6億9700万
2019年3月31日 +152.08%
17億5700万
2019年6月30日 -75.53%
4億3000万
2019年9月30日 +108.14%
8億9500万
2019年12月31日 +34.41%
12億300万
2020年3月31日 +124.52%
27億100万
2020年6月30日 -78.08%
5億9200万
2020年9月30日 +75.68%
10億4000万
2020年12月31日 +48.46%
15億4400万
2021年3月31日 +83.55%
28億3400万
2021年6月30日 -86.38%
3億8600万
2021年9月30日 +137.82%
9億1800万
2021年12月31日 +34.97%
12億3900万
2022年3月31日 +80.31%
22億3400万
2022年6月30日 -82.95%
3億8100万
2022年9月30日 +137.01%
9億300万
2022年12月31日 +14.62%
10億3500万
2023年3月31日 +95.07%
20億1900万
2023年6月30日 -71.32%
5億7900万
2023年9月30日 +118.13%
12億6300万
2023年12月31日 +56.45%
19億7600万
2024年3月31日 +75.25%
34億6300万
2024年9月30日 -37.4%
21億6800万
2025年3月31日 +142.9%
52億6600万
2025年9月30日 -50.47%
26億800万
2026年3月31日 +150.84%
65億4200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の経常利益と一致しております。
当連結会計年度 (自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/16 10:15
#2 セグメント表の脚注(連結)
(注) セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の経常利益と一致しております。
2026/06/16 10:15
#3 事業の内容
また、当社の非連結子会社であるスミックス株式会社は光学検査装置の開発・設計・製造・販売等を行っております。
(コンピュータシステム関連事業)
当社においてネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。
2026/06/16 10:15
#4 事業等のリスク
① 需要動向又は商品価格による影響
当社グループでは、主として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド(PB)製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。半導体及び電子デバイス事業では、顧客が大手エレクトロニクスメーカー等であることから、半導体需要や設備投資動向に影響を受ける可能性があります。コンピュータシステム関連事業では、顧客がネットワークやシステムの構築・整備に関連した企業や団体等であることから、IT投資等の設備投資に係る動向に影響を受ける可能性があります。
特に当社グループの主要市場である国内、アジア及び北米地域における市況変動が大きくなった場合、業績に影響を及ぼすリスクが高くなります。
2026/06/16 10:15
#5 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法によっております。2026/06/16 10:15
#6 報告セグメントの概要(連結)
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
当社グループは、製品・サービス別の販売体制のもと事業活動を展開しており、「半導体及び電子デバイス事業」及び「コンピュータシステム関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
「半導体及び電子デバイス事業」は、半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売及びプライベートブランド(PB)製品の製造・販売等を行っており、「コンピュータシステム関連事業」は、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。
2026/06/16 10:15
#7 役員報酬(連結)
(中長期インセンティブ報酬)
・中長期インセンティブ報酬は、中期経営計画の達成を目指すことにより、中長期的な企業価値増大への意識を高めることを目的として設定いたします。中期経営計画において設定した財務目標指標(連結経常利益率及び連結ROE)の達成度及び非財務指標(エンゲージメントスコア)の改善度に応じ、役位・職責に基づいて算出された基準額の0%から125%が支給されます。
(非業績連動株式報酬)
2026/06/16 10:15
#8 従業員の状況(連結)
(2026年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(人)
半導体及び電子デバイス事業820
コンピュータシステム関連事業315
全社共通273
(注) 従業員数は就業人員数であります。
② 提出会社の状況
2026/06/16 10:15
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
中期経営計画「VISION2030」(対象期間:2026年3月期~2030年3月期)における財務モデル及び事業ポートフォリオについては、次のとおり設定しております。
VISION2030(2030年3月期)
プライベートブランド事業10%
経常利益≧ 8%
(事業別経常利益率)コンピュータシステム関連事業12%
半導体及び電子デバイス事業7%
(5) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
当社グループは、IoT・ロボット・AI・ビッグデータといった先端技術をあらゆる産業や社会生活に取り入れて経済発展と社会的課題の解決を両立していく高効率スマート社会(Society 5.0)の到来を見据え、デジタルトランスフォーメーション、即ち「データとデジタル技術を活用した製品やサービス、ビジネスモデルの変革等」に貢献していくための製品・サービスを提供してまいります。
2026/06/16 10:15
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に個人消費が底堅く推移し、設備投資にも持ち直しの動きがみられるなど、景気は緩やかな回復基調で推移しました。一方で物価上昇の継続に加え、米国の通商政策を巡る不確実性や中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格上昇への懸念、金融資本市場の急激な変動もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。
当社グループにおける当連結会計年度の経営成績については、売上高203,748百万円(前期比5.8%減)、営業利益10,253百万円(前期比17.7%減)、セグメント利益(経常利益)9,750百万円(前期比14.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益7,842百万円(前期比11.6%減)となりました。
当社グループにおける報告セグメントに係る業績については、次のとおりであります。
2026/06/16 10:15
#11 設備投資等の概要
なお、報告セグメント別の設備投資額の内訳は次のとおりであります。 半導体及び電子デバイス事業 521百万円
コンピュータシステム関連事業 96百万円
2026/06/16 10:15

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