スクロール（8005）の商品の推移 - 四半期

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【期間】

連結

2009年3月31日: 37億4700万
2010年3月31日 -39.42%: 22億7000万
2010年12月31日 +102.33%: 45億9300万
2011年3月31日 -19.33%: 37億500万
2012年3月31日 -24.56%: 27億9500万
2013年3月31日 +23.11%: 34億4100万
2014年3月31日 +11.77%: 38億4600万
2014年9月30日 +20.33%: 46億2800万
2015年3月31日 +6.74%: 49億4000万
2015年9月30日 -1.56%: 48億6300万
2016年3月31日 -2.2%: 47億5600万
2016年9月30日 +15.71%: 55億300万
2017年3月31日 -4.18%: 52億7300万
2017年9月30日 +4.82%: 55億2700万
2018年3月31日 +16.77%: 64億5400万
2018年9月30日 +4.12%: 67億2000万
2019年3月31日 +6.5%: 71億5700万
2019年9月30日 +5.17%: 75億2700万
2020年3月31日 -8.05%: 69億2100万
2020年9月30日 +11.86%: 77億4200万
2021年3月31日 -7.66%: 71億4900万
2021年9月30日 +20.91%: 86億4400万
2022年3月31日 -17.64%: 71億1900万
2022年9月30日 +19.37%: 84億9800万
2023年3月31日 -10.24%: 76億2800万
2023年9月30日 +14.98%: 87億7100万
2024年3月31日 -20.68%: 69億5700万
2024年9月30日 +20.9%: 84億1100万
2025年3月31日 -17.86%: 69億900万
2025年9月30日 +10.35%: 76億2400万
2026年3月31日 -20.86%: 60億3400万

個別

2008年3月31日: 36億7900万
2009年3月31日 +1.79%: 37億4500万
2010年3月31日 -39.39%: 22億7000万
2011年3月31日 +17%: 26億5600万
2012年3月31日 -18.15%: 21億7400万
2013年3月31日 +7.77%: 23億4300万
2014年3月31日 +3.12%: 24億1600万
2015年3月31日 +24.54%: 30億900万
2016年3月31日 -12.79%: 26億2400万
2017年3月31日 -9.45%: 23億7600万
2018年3月31日 -12.37%: 20億8200万
2019年3月31日 +32.32%: 27億5500万
2020年3月31日 +1.67%: 28億100万
2021年3月31日 +15.17%: 32億2600万
2022年3月31日 -12.28%: 28億3000万
2023年3月31日 +13.39%: 32億900万
2024年3月31日 -1.31%: 31億6700万
2025年3月31日 +1.42%: 32億1200万
2026年3月31日 -13.54%: 27億7700万

有報情報

#1 棚卸資産の内訳の注記（連結）

※ 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2023年3月31日)	当第2四半期連結会計期間(2023年9月30日)
商品	7,628百万円	8,771百万円
未着商品	982	665
仕掛品	9	9

2023/11/07 10:25

#2 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年9月30日)	提出日現在発行数(株)(2023年11月7日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	35,098,550	35,098,550	東京証券取引所プライム市場	単元株式数100株
計	35,098,550	35,098,550	-	-

(注)発行済株式のうち225,500株は、譲渡制限付株式報酬として普通株式を発行した際の現物出資(金銭債権196百万円)によるものであります。

2023/11/07 10:25

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

② 通販事業
通販事業におきましては、原材料や資源価格の高騰、円安が続く厳しいコスト環境のなか、販売価格のコントロールに取り組んだことに加え、商品供給率の改善により、受注が落ち込むなかでも前年同期を上回る売上総利益を確保いたしました。このほか、カタログ用紙使用量削減に向けた取組みによる販促費の上昇抑制や物流効率の改善など、事業効率の最大化に努めてまいりました。
以上の結果、売上高は20,566百万円(同3.3%減)となり、セグメント利益は3,336百万円(同0.1%減)となりました。

2023/11/07 10:25