オーケーの商品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月20日
- 33億7778万
- 2009年9月20日 -2.76%
- 32億8461万
- 2010年3月20日 +17.02%
- 38億4351万
- 2010年9月20日 -2.64%
- 37億4185万
- 2011年3月20日 -19.75%
- 30億297万
- 2012年3月20日 +23.39%
- 37億549万
- 2013年3月20日 +3.29%
- 38億2740万
- 2014年3月20日 +13.48%
- 43億4316万
- 2014年9月20日 -1.89%
- 42億6104万
- 2015年3月20日 +0.11%
- 42億6570万
- 2015年9月20日 -3.43%
- 41億1946万
- 2016年3月20日 +2.95%
- 42億4080万
- 2016年9月20日 +7.31%
- 45億5091万
- 2017年3月20日 +5.67%
- 48億890万
- 2017年9月20日 +3.57%
- 49億8064万
- 2018年3月20日 +6.79%
- 53億1890万
- 2018年9月20日 +0.33%
- 53億3662万
- 2019年3月20日 +6.31%
- 56億7333万
- 2019年9月20日 +14.38%
- 64億8889万
- 2020年3月20日 +21.9%
- 79億995万
- 2020年9月20日 +5.74%
- 83億6385万
- 2021年3月20日 +6.25%
- 88億8695万
- 2021年9月20日 +0.64%
- 89億4379万
- 2022年3月20日 +4.89%
- 93億8075万
- 2022年9月20日 +7%
- 100億3778万
- 2023年3月20日 +3.65%
- 104億424万
- 2023年9月20日 +5.09%
- 109億3380万
- 2024年3月20日 +4.25%
- 113億9802万
- 2024年9月20日 +13.33%
- 129億1736万
- 2025年3月20日 +3.57%
- 133億7789万
- 2025年9月20日 +4.23%
- 139億4419万
個別
- 2009年3月20日
- 33億6227万
- 2009年9月20日 -3.03%
- 32億6025万
- 2010年3月20日 +17.21%
- 38億2134万
- 2010年9月20日 -2.44%
- 37億2818万
- 2011年3月20日 -20.13%
- 29億7757万
- 2012年3月20日 +24.04%
- 36億9324万
- 2013年3月20日 +3.29%
- 38億1487万
- 2014年3月20日 +12.98%
- 43億1016万
- 2014年9月20日 -1.93%
- 42億2687万
- 2015年3月20日 -0.16%
- 42億1997万
- 2015年9月20日 -3.6%
- 40億6819万
- 2016年3月20日 +3.61%
- 42億1521万
- 2016年9月20日 +7.49%
- 45億3090万
- 2017年3月20日 +5.59%
- 47億8406万
- 2017年9月20日 +3.23%
- 49億3881万
- 2018年3月20日 +6.8%
- 52億7450万
- 2018年9月20日 +0.44%
- 52億9751万
- 2019年3月20日 +6.36%
- 56億3426万
- 2019年9月20日 +0.95%
- 56億8755万
- 2020年3月20日 -1.44%
- 56億566万
- 2020年9月20日 +7.9%
- 60億4870万
- 2021年3月20日 +2.63%
- 62億791万
- 2021年9月20日 +7.59%
- 66億7905万
- 2022年3月20日 +2.16%
- 68億2340万
- 2022年9月20日 +13.54%
- 77億4756万
- 2023年3月20日 +1.06%
- 78億2985万
- 2023年9月20日 +3.41%
- 80億9692万
- 2024年3月20日 +9.01%
- 88億2678万
- 2024年9月20日 +5.88%
- 93億4601万
- 2025年3月20日 +2.06%
- 95億3853万
- 2025年9月20日 +3.59%
- 98億8117万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (5)重要な収益及び費用の計上基準2025/06/20 11:13
当社及び連結子会社の顧客との契約から生じる収益は、主にスーパーマーケット事業における商品の販売によるものであり、これらの商品の販売は、顧客に商品を引渡した時点で履行義務が充足されると判断しているため、商品の引渡し時点において収益を認識しております。
なお、商品販売のうち、当社及び連結子会社が代理人に該当すると判断したものについては、顧客から受け取る対価の総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しております。 - #2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2023年3月21日から2024年3月20日まで)2025/06/20 11:13
(注)「その他の収益」は、リース取引に関する会計基準に基づく賃貸収入であります。金額(千円) 商品の販売 622,832,639 テナント売上 244,595
当連結会計年度(2024年3月21日から2025年3月20日まで) - #3 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- (注)市場価格のない株式等は、上表の「その他有価証券」には含めておりません。これらの連結貸借対照表計上額については、注記事項(金融商品関係)に含めて記載しております。2025/06/20 11:13
当連結会計年度(2025年3月20日) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2025/06/20 11:13
ソフトウェア 生鮮DXPJ 357,326千円 データセンター2022Q1 155,401千円 商品DXPJQ2 111,449千円 冷凍倉庫PJ 112,617千円 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2025/06/20 11:13
(注1)オーケー2007種類株式の内容は次のとおりであります。種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年3月20日) 提出日現在発行数(株)(2025年6月20日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 26,400,000 26,400,000 非上場・非登録 単元株式数 100株 オーケー2007種類株式 165,650 165,650 非上場・非登録 単元株式数 100株(注1) オーケー2008種類株式 383,600 383,600 非上場・非登録 単元株式数 100株(注2) オーケー2009種類株式 352,600 352,600 非上場・非登録 単元株式数 100株(注3) 計 27,301,850 27,301,850 - -
1.名称 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社の経営方針は『高品質・Everyday Low Price』です。2025/06/20 11:13
当社グループは、スーパーマーケットを中心とする小売事業と、それを補完する商品卸売事業、青果仲卸事業及び不動産賃貸事業などで構成されております。
(2)経営環境及び優先的に対処すべき課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.経営成績の分析2025/06/20 11:13
当社グループは、品質の高い商品をいつも安くご提供できる『高品質・Everyday Low Price』方針のもとに、商品、売場、接客の再点検を行い、お客様のニーズに合った商品開発、販売促進等の営業強化に取り組んでまいりました。より一層お客様のご期待に応えるべく、常に新商品の開発に取り組むとともに、お客様からのご意見カードに基づき、品揃えの充実やサービスの改善へのご要望を全店にて実施させていただいております。又、販売促進の一環として食料品は、当初の消費税相当額(3%)をオーケークラブ会員に対して割引しており、当店が普段取扱っている商品を更に安くご提供する「更にお買徳商品」や新規取扱商品について、商品情報としてご案内させていただいております。加えて販売力強化及び、売場の活性化によりお客様に対するサービスを一段と向上させるため、従業員教育の充実に取り組んでおり、業務の効率化や物流体制の見直しにより、売上総利益率の改善と経常総経費率15%台という目標に向けてコストコントロールにも取り組んでおります。
売上高及び経常利益等の前年との比較は下記の通りです。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 6.収益及び費用の計上基準2025/06/20 11:13
当社の顧客との契約から生じる収益は、主にスーパーマーケット事業における商品の販売によるものであり、これらの商品の販売は、顧客に商品を引渡した時点で履行義務が充足されると判断しているため、商品の引渡し時点において収益を認識しております。
なお、商品販売のうち、当社が代理人に該当すると判断したものについては、顧客から受け取る対価の総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しております。 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2025/06/20 11:13
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針