メガネスーパー(3318)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2017年1月31日
- 25億3330万
- 2017年4月30日 +2.72%
- 26億210万
- 2017年7月31日 +2.2%
- 26億5928万
- 2017年10月31日 +1.61%
- 27億220万
個別
- 2008年4月30日
- 45億8499万
- 2009年4月30日 -21.78%
- 35億8639万
- 2010年4月30日 -29.74%
- 25億1981万
- 2010年10月31日 -3.8%
- 24億2412万
- 2011年1月31日 -2.99%
- 23億5155万
- 2011年4月30日 -5.35%
- 22億2584万
- 2011年7月31日 -2.59%
- 21億6825万
- 2011年10月31日 -4.38%
- 20億7338万
- 2012年1月31日 -6.41%
- 19億4046万
- 2012年4月30日 +1.77%
- 19億7474万
- 2012年7月31日 +12.08%
- 22億1323万
- 2012年10月31日 +9.14%
- 24億1544万
- 2013年1月31日 +2.76%
- 24億8204万
- 2013年4月30日 -2.34%
- 24億2385万
- 2013年7月31日 -0.53%
- 24億1100万
- 2013年10月31日 -0.51%
- 23億9872万
- 2014年1月31日 +5.5%
- 25億3069万
- 2014年4月30日 -1.7%
- 24億8766万
- 2014年7月31日 -1.17%
- 24億5857万
- 2014年10月31日 +4.58%
- 25億7108万
- 2015年1月31日 +5.85%
- 27億2154万
- 2015年4月30日 -0.92%
- 26億9658万
- 2015年7月31日 -0.52%
- 26億8249万
- 2015年10月31日 -0.95%
- 26億5697万
- 2016年1月31日 -1.45%
- 26億1837万
- 2016年4月30日 -0.44%
- 26億691万
- 2016年7月31日 -3.17%
- 25億2419万
- 2016年10月31日 -2.73%
- 24億5539万
- 2017年4月30日 +3.23%
- 25億3472万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2017/09/13 13:06
(注1)B種優先株式、C種優先株式、A種劣後株式及びB種劣後株式は、企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第8項に規定する行使価額修正条項付新株予約権付社債券等であります。種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(平成29年7月31日) 提出日現在発行数(株)(注8)(平成29年9月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 158,931,034 158,931,034 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数は100株であります。 A種優先株式 800 800 ― 単元株式数は1株であります。(注3) B種優先株式(注1) 1 1 ― 単元株式数は1株であります。(注2・4) C種優先株式(注1) 320 320 ― 単元株式数は1株であります。(注2・5) A種劣後株式(注1) 30,318,181 30,318,181 ― 単元株式数は100株であります。(注2・6) B種劣後株式(注1) 56,603 56,603 ― 単元株式数は100株であります。(注2・7) 計 189,306,939 189,306,939 ― ―
(注2)行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の特質等 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの中核事業である眼鏡等小売事業は、日本人の眼の健康寿命を延ばす「アイケアカンパニー宣言」を掲げ、これまで、アイケア研究所の設立、PBフレームの開発、検査品質の向上、利便性の高いコンタクトレンズの販売を強化・発展させるとともに、地域の眼科医との提携強化、商圏・立地に最適化された店舗フォーマットや集客施策を展開しております。2017/09/13 13:06
当第1四半期連結累計期間におきましては、グループ各社において「アイケア」の商品・サービスレベルの継続強化を進め、眼鏡の販売においては、お客様ごとに異なる視覚機能のポテンシャルを最大限に「引き出すこと」、「生かすこと」を重視する技術力や提案力等の販売強化施策が奏功したほか、出張訪問販売ニーズの深耕により堅調に推移いたしました。また、メガネハウス社おいて、5月より一部店舗、6月より全22店舗にて、当社ノウハウの供給による地域の眼科医との提携強化を進め、お客様の利便性を追求したコンタクトレンズの販売を開始するなど、コンタクトレンズの販売も好調に推移いたしました。
また、既存店活性化策(改装、近隣への移転や店舗面積の縮小等の店舗収益力の強化策)を継続的に講じることにより、当社グループの売上高前年同月比は平成28年2月以降18ヵ月連続で各月100%超を維持しているほか、当第1四半期連結累計期間においては各月110%超と堅調に推移しております(5月 113.8%、6月 113.2%、7月 110.2%)。