山陽電気鉄道（9052）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 41億1300万
- 2009年3月31日 -24.12%
- 31億2100万
- 2010年3月31日 +12.5%
- 35億1100万
- 2011年3月31日 +21.76%
- 42億7500万
- 2012年3月31日 -14.29%
- 36億6400万
- 2013年3月31日 -12.42%
- 32億900万
- 2014年3月31日 +14.4%
- 36億7100万
- 2015年3月31日 -7.63%
- 33億9100万
- 2016年3月31日 +6.87%
- 36億2400万
- 2017年3月31日 -6.13%
- 34億200万
- 2018年3月31日 -1.03%
- 33億6700万
- 2019年3月31日 +9.47%
- 36億8600万
- 2020年3月31日 +12.48%
- 41億4600万
- 2021年3月31日 -81.16%
- 7億8100万
- 2022年3月31日 +91.93%
- 14億9900万
- 2023年3月31日 +132.89%
- 34億9100万
- 2024年3月31日 +23.92%
- 43億2600万
- 2025年3月31日 -6.03%
- 40億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 34億700万
- 2009年3月31日 -28.24%
- 24億4500万
- 2010年3月31日 +16.73%
- 28億5400万
- 2011年3月31日 +25.89%
- 35億9300万
- 2012年3月31日 -17.9%
- 29億5000万
- 2013年3月31日 -14.85%
- 25億1200万
- 2014年3月31日 +27.19%
- 31億9500万
- 2015年3月31日 -4.98%
- 30億3600万
- 2016年3月31日 +7.48%
- 32億6300万
- 2017年3月31日 -9.19%
- 29億6300万
- 2018年3月31日 +6.11%
- 31億4400万
- 2019年3月31日 +7.76%
- 33億8800万
- 2020年3月31日 +4.57%
- 35億4300万
- 2021年3月31日 -62.72%
- 13億2100万
- 2022年3月31日 +17.18%
- 15億4800万
- 2023年3月31日 +95.09%
- 30億2000万
- 2024年3月31日 +18.58%
- 35億8100万
- 2025年3月31日 -5.45%
- 33億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 去△6,982百万円であります。全社資産の主なものは、当社の現金及び預金、投資有価証券等であります。2025/06/17 10:00
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却を含んでおります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産25,628百万円、セグメント間取引消
去△6,988百万円であります。全社資産の主なものは、当社の現金及び預金、投資有価証券等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却を含んでおります。2025/06/17 10:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 項」における記載と同一であります。2025/06/17 10:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。また、セグメント間の内部収益及び振替高
は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬（連結）
- 当該事業年度に係る決算確定後に支給する「業績連動報酬」については、当社の事業特性等を踏まえた中期経2025/06/17 10:00
営計画で設定した経営指標(営業収益、営業利益等)および重点目標に対する達成度ならびに役職、会社への貢献度合いを総合的に判断して、各人ごとの評価により変動するものとし、「固定報酬(執行報酬)」と「業績連動報酬」の合計額の概ね20%としております。
「株式報酬」については、執行役員の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、執行役員が株価の変 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3)目標とする経営指標2025/06/17 10:00
中期経営計画最終年度(2025年度)および長期ビジョン目標年度(2032年度)において、「営業利益」および「有利子負債/EBITDA倍率」を連結目標経営指標として定めております。
※EBITDA=営業利益+減価償却費2025年度 2032年度 営業利益(連結) 3,050百万円 3,800百万円 有利子負債/EBITDA倍率(連結) ※ 6倍台を維持 6倍台を維持 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (1)経営成績の状況及び分析2025/06/17 10:00
当連結会計年度の経営成績は、運輸業における鉄道事業等での運輸収入の増加があったものの、不動産業における分譲収入の減少などにより、営業収益は38,489百万円と前連結会計年度に比べ730百万円(1.9%)の減収となり、営業利益は4,065百万円と前連結会計年度に比べ261百万円(6.0%)の減益、経常利益は4,185百万円と前連結会計年度に比べ283百万円(6.3%)の減益となり、親会社株主に帰属する当期純利益は3,031百万円と前連結会計年度に比べて79百万円(2.6%)の減益となりました。
セグメントごとの経営成績の状況及び分析は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
