9021 西日本旅客鉄道

9021
2026/03/30
時価
1兆4272億円
PER 予
12.03倍
2010年以降
赤字-28.48倍
(2010-2025年)
PBR
1.2倍
2010年以降
0.78-2.09倍
(2010-2025年)
配当 予
2.89%
ROE 予
9.96%
ROA 予
3.08%
資料
Link
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西日本旅客鉄道(9021)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1374億1300万
2009年3月31日 -10.84%
1225億1900万
2010年3月31日 -37.54%
765億3000万
2011年3月31日 +25.43%
959億8800万
2012年3月31日 +14.39%
1097億9900万
2013年3月31日 +17.94%
1294億9700万
2014年3月31日 +3.94%
1345億9300万
2015年3月31日 +3.85%
1397億7400万
2016年3月31日 +29.88%
1815億3900万
2017年3月31日 -2.84%
1763億9200万
2018年3月31日 +8.49%
1913億6500万
2019年3月31日 +2.92%
1969億4600万
2020年3月31日 -18.44%
1606億2800万
2021年3月31日
-2455億4400万
2022年3月31日
-1190億9100万
2023年3月31日
839億7000万
2024年3月31日 +114.06%
1797億4800万
2025年3月31日 +0.23%
1801億6100万

個別

2008年3月31日
1098億2400万
2009年3月31日 -7.04%
1020億9400万
2010年3月31日 -42.7%
585億300万
2013年3月31日 +74.92%
1023億3500万
2014年3月31日 -0.55%
1017億7300万
2015年3月31日 +10.07%
1120億2600万
2016年3月31日 +22.48%
1372億1300万
2017年3月31日 -1.27%
1354億7700万
2018年3月31日 +6.57%
1443億7400万
2019年3月31日 +4.4%
1507億2700万
2020年3月31日 -20.56%
1197億3800万
2021年3月31日
-2338億2800万
2022年3月31日
-1270億1700万
2023年3月31日
389億6000万
2024年3月31日 +196.32%
1154億4600万
2025年3月31日 +7.28%
1238億4700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額△2,639百万円は、セグメント間取引消去であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度のセグメント情報については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。
2025/06/16 16:48
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、広告業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△365百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額200,272百万円には、セグメントに配分していない全社資産284,496百万円、セグメント間債権債務消去等△84,224百万円が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額△2,555百万円は、セグメント間取引消去であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 当社は、事業ポートフォリオ経営を進化させていくため、当連結会計年度から、各事業の状況をより適切に反映させるべく、収支区分の一部を見直しました。
これに伴い、従来「モビリティ業」の報告セグメントに区分していた当社の高架下貸付に係る収入を「不動産業」の報告セグメントに変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報についても、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを記載しております。2025/06/16 16:48
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、鉄道の運行や大阪駅周辺施設への再生可能エネルギー由来電力の導入等、地球環境保護に取り組むとともに、社員全員がいきいきと活躍できる職場の実現に向けて、人財戦略の推進や「JR西日本グループ行動規範」の制定等に取り組みました。
その結果、営業収益は前期比4.5%増の1兆7,079億円、営業利益は同0.2%増の1,801億円、経常利益は同1.0%減の1,656億円、法人税等を控除した親会社株主に帰属する当期純利益は同15.4%増の1,139億円となりました。
これをセグメント別に示すと次のとおりとなります。
2025/06/16 16:48
#4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
1.当社は、高架下貸付に係る収入を「運輸雑収」に計上しておりましたが、当事業年度から「不動産賃貸事業収入」に含めて計上することに変更いたしました。この変更は、高架下貸付に係る収支区分の見直しに合わせ、より適切に表示するために行うものであります。
これにより、従来と同一の方法によった場合に比べ、運輸雑収及び鉄道事業営業利益が3,651百万円減少し、不動産賃貸事業収入及び関連事業営業利益が3,651百万円増加しております。
なお、前事業年度についても変更後の区分に基づき組み替えた金額を記載しており、前事業年度の運輸雑収及び鉄道事業営業利益が3,799百万円減少し、不動産賃貸事業収入及び関連事業営業利益が3,799百万円増加しております。
2025/06/16 16:48

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