全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 1374億1300万
- 2009年3月31日 -10.84%
- 1225億1900万
- 2010年3月31日 -37.54%
- 765億3000万
- 2011年3月31日 +25.43%
- 959億8800万
- 2012年3月31日 +14.39%
- 1097億9900万
- 2013年3月31日 +17.94%
- 1294億9700万
- 2014年3月31日 +3.94%
- 1345億9300万
- 2015年3月31日 +3.85%
- 1397億7400万
- 2016年3月31日 +29.88%
- 1815億3900万
- 2017年3月31日 -2.84%
- 1763億9200万
- 2018年3月31日 +8.49%
- 1913億6500万
- 2019年3月31日 +2.92%
- 1969億4600万
- 2020年3月31日 -18.44%
- 1606億2800万
- 2021年3月31日
- -2455億4400万
- 2022年3月31日
- -1190億9100万
- 2023年3月31日
- 839億7000万
- 2024年3月31日 +114.06%
- 1797億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 1098億2400万
- 2009年3月31日 -7.04%
- 1020億9400万
- 2010年3月31日 -42.7%
- 585億300万
- 2011年3月31日 +29.6%
- 758億2100万
- 2012年3月31日 +17.75%
- 892億8200万
- 2013年3月31日 +14.62%
- 1023億3500万
- 2014年3月31日 -0.55%
- 1017億7300万
- 2015年3月31日 +10.07%
- 1120億2600万
- 2016年3月31日 +22.48%
- 1372億1300万
- 2017年3月31日 -1.27%
- 1354億7700万
- 2018年3月31日 +6.57%
- 1443億7400万
- 2019年3月31日 +4.4%
- 1507億2700万
- 2020年3月31日 -20.56%
- 1197億3800万
- 2021年3月31日
- -2338億2800万
- 2022年3月31日
- -1270億1700万
- 2023年3月31日
- 389億6000万
- 2024年3月31日 +196.32%
- 1154億4600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (3) 減価償却費の調整額△2,632百万円は、セグメント間取引消去であります。2024/06/20 15:08
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、広告業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△521百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額339,781百万円には、セグメントに配分していない全社資産421,547百万円、セグメント間債権債務消去等△81,766百万円が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額△2,639百万円は、セグメント間取引消去であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/20 15:08 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症の影響の縮小に伴い、お客様のご利用や個人消費が回復するとともに、インバウンド需要も好調に推移しました。2024/06/20 15:08
その結果、営業収益は前期比17.2%増の1兆6,350億円、営業利益は同114.1%増の1,797億円、経常利益は同127.4%増の1,673億円、法人税等を控除した親会社株主に帰属する当期純利益は、前年度の事業適応計画に基づく税制特例の反動があったものの同11.6%増の987億円となりました。
今後とも、「長期ビジョン」、「中期経営計画2025」に基づき、鉄道の安全性向上を最優先に、外部環境の変化を捉えた需要喚起策を講じるとともに、事業構造改革を着実に推進していきます。また、北陸新幹線金沢・敦賀間の開業効果を最大化するとともに、令和6年能登半島地震の被災地の復旧・復興が加速するよう、引き続き地域の皆様と連携して取り組んでいきます。