(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しています。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により記載を省略しています。
・財務諸表等規則第26条に定める資産から直接控除した減価償却累計額の注記については、同条第2項により記載を省略しています。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により記載を省略しています。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により記載を省略しています。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により記載を省略しています。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により記載を省略しています。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により記載を省略しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他特別損失」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「投資有価証券評価損」に表示していた1,577百万円は、「その他特別損失」として組み替えています。