有価証券報告書-第133期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「特別利益」の「関係会社株式売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他特別利益」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「関係会社株式売却益」に表示していた20,480百万円は、「その他特別利益」として組み替えています。
前事業年度において、「特別損失」の「その他特別損失」に含めていた「投資有価証券評価損」、及び「関係会社株式評価損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他特別損失」に表示していた9,179百万円は、「投資有価証券評価損」720百万円、「関係会社株式評価損」984百万円、及び「その他特別損失」7,474百万円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「特別利益」の「関係会社株式売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他特別利益」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「関係会社株式売却益」に表示していた20,480百万円は、「その他特別利益」として組み替えています。
前事業年度において、「特別損失」の「その他特別損失」に含めていた「投資有価証券評価損」、及び「関係会社株式評価損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他特別損失」に表示していた9,179百万円は、「投資有価証券評価損」720百万円、「関係会社株式評価損」984百万円、及び「その他特別損失」7,474百万円として組み替えています。