9104 商船三井

9104
2026/04/08
時価
2兆3930億円
PER 予
11.33倍
2010年以降
赤字-88.51倍
(2010-2025年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.33-1.35倍
(2010-2025年)
配当 予
3.03%
ROE 予
7.4%
ROA 予
3.56%
資料
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商船三井(9104)の売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
144億6200万
2013年6月30日 -74.89%
36億3200万
2013年9月30日 +108.98%
75億9000万
2013年12月31日 +51.01%
114億6200万
2014年3月31日 +27.24%
145億8400万
2014年6月30日 -73.27%
38億9900万
2014年9月30日 +83.97%
71億7300万
2014年12月31日 +48.71%
106億6700万
2015年3月31日 +33.21%
142億1000万
2015年6月30日 -76.26%
33億7300万
2015年9月30日 +92.2%
64億8300万
2015年12月31日 +59.19%
103億2000万
2016年3月31日 +28.95%
133億800万
2016年6月30日 -73.72%
34億9700万
2016年9月30日 +80.35%
63億700万
2016年12月31日 +52.83%
96億3900万
2017年3月31日 +37.22%
132億2700万
2017年6月30日 -56.61%
57億3900万
2017年9月30日 +102.84%
116億4100万
2017年12月31日 +50.61%
175億3300万
2018年3月31日 +28.41%
225億1400万
2018年6月30日 -76.32%
53億3100万
2018年9月30日 +106.96%
110億3300万
2018年12月31日 +55.39%
171億4400万
2019年3月31日 +27.78%
219億600万
2019年6月30日 -74.94%
54億9000万
2019年9月30日 +99.58%
109億5700万
2019年12月31日 +57.92%
173億300万
2020年3月31日 +31.65%
227億7900万
2020年6月30日 -77.63%
50億9600万
2020年9月30日 +105.85%
104億9000万
2020年12月31日 +53.88%
161億4200万
2021年3月31日 +39.86%
225億7700万
2021年6月30日 -72.13%
62億9200万
2021年9月30日 +85.65%
116億8100万
2021年12月31日 +52.97%
178億6800万
2022年3月31日 +35.96%
242億9300万
2022年6月30日 -69.47%
74億1600万
2022年9月30日 +110.38%
156億200万
2022年12月31日 +59.82%
249億3500万
2023年3月31日 +32.75%
331億
2023年6月30日 -75.2%
82億800万
2023年9月30日 +116.72%
177億8800万
2023年12月31日 +54.68%
275億1500万
2024年3月31日 +33.73%
367億9700万
2024年6月30日 -74.26%
94億7200万
2024年9月30日 +87.64%
177億7300万
2024年12月31日 +40.89%
250億4000万
2025年3月31日 +38.4%
346億5600万
2025年6月30日 -71.62%
98億3600万
2025年9月30日 +89.59%
186億4800万
2025年12月31日 +50.88%
281億3600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
① 当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)900,6281,775,470
税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円)261,821452,735
(注)当連結会計年度において、企業結合及び持分法適用に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、中間連結会計期間に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
その他
2025/06/23 9:02
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「ドライバルク事業」は、ドライバルク船を保有、運航しております。「エネルギー事業」は、油送船、LNG 船等の不定期専用船を保有、運航しております。また、海洋事業も行っております。「コンテナ船事業」は、コンテナ船を保有、運航しております。「自動車船・港湾・ロジスティクス事業」は、自動車専用船を保有、運航しております。また、コンテナターミナルの運営、航空・海上フォワーディング、陸上輸送、倉庫保管、重量物輸送等のロジスティクス事業も行っております。「フェリー・内航RORO船事業・クルーズ事業」は、フェリーを運航し、旅客並びに貨物輸送を行っております。また、クルーズ船を保有、運航し、クルーズ事業を運営しております。「不動産事業」は、土地建物賃貸事業及びビル管理事業を始めとする不動産事業を行っております。「関連事業」は、曳船業、商社事業等を営んでおります。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントのセグメント利益及び損失は、経常利益ベースの数値であります。
2025/06/23 9:02
#3 セグメント表の脚注(連結)
売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。2025/06/23 9:02
#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の社名は栄和産業㈱であります。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも小規模であり全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしませんので連結の範囲から除いております。2025/06/23 9:02
#5 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
特定の顧客への外部売上高が連結損益計算書の売上高の10%未満であるため、記載を省略しております。
2025/06/23 9:02
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントのセグメント利益及び損失は、経常利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/23 9:02
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
当社グループの事業の中心である海運業においては、役務提供の地域と顧客所在地とが必ずしも合致しないことから、売上高は計上会社の所在地を基礎として地域に分類しております。2025/06/23 9:02
#8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
(f)当社グループを主要な取引先とする者(*3)、またはその者が会社である場合には当該会社の業務執行者、または過去3年間においてそれらに該当していた者
(*3)当社グループを主要な取引先とする者とは、その者の直近事業年度における年間連結総売上高の2%以上の支払い(但し、主要な取引先とする者が個人の場合は、当社グループからの役員報酬の支払いを除く)を、当社グループから受けた者
(g)当社グループの主要な取引先である者(*4)、またはその者が会社である場合には当該会社の業務執行者、または過去3年間においてそれらに該当していた者
2025/06/23 9:02
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(1)経営成績
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)増減額/増減率
売上高(億円)16,27917,7541,475 / 9.1%
営業損益(億円)1,0311,508477 / 46.3%
※平均補油価格(全油種)
当期の対ドル平均為替レートは、前期比\9.36/US$円安の\152.79/US$となりました。また、当期の船舶燃料油価格平均は、前期比US$17/MT下落し、US$603/MTとなりました。
2025/06/23 9:02
#10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注)1.賃貸収益及び賃貸費用は、不動産賃貸収益とこれに対応する費用(減価償却費、修繕費、水道光熱費、清掃費、人件費、租税公課等)であり、主な賃貸収益は「売上高」に、賃貸費用は「売上原価」に計上しております。
2.その他損益の主なものは、前連結会計年度は固定資産交換差損、建替関連損失及び固定資産除却損(特別損失に計上)であります。当連結会計年度は建替関連損失及び固定資産除却損(特別損失に計上)であります。
2025/06/23 9:02
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも小規模であり全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしませんので連結の範囲から除いております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/23 9:02
#12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
海上貨物輸送及び貸船に関する取引の対価は、履行義務の充足後に速やかに受領するものもありますが、主として契約に基づいた金額を前受けしております。なお、取引の対価に重要な金融要素は含まれておりません。
ファイナンス・リース取引に係る収益については、売上高を計上せずに利息相当額を各期へ配分する方法によっております。
8.ヘッジ会計の方法
2025/06/23 9:02
#13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、重要な関連会社はOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.であり、その要約財務諸表は以下のとおりであります。
OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.
前連結会計年度当連結会計年度
売上高2,197,7502,875,606
税引前当期純利益金額165,705647,976
2025/06/23 9:02
#14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。
2025/06/23 9:02

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