- 8097
- 2026/09/07
- 時価
- 1514億円
- PER 予
- 18.14倍
- 2010年以降
- 3.67-37.32倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.28倍
- 2010年以降
- 0.37-1.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.16%
- ROE 予
- 7.07%
- ROA 予
- 4.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三愛オブリ(8097)の土地の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 239億7200万
- 2009年3月31日 +13.65%
- 272億4400万
- 2010年3月31日 -1.48%
- 268億4100万
- 2010年12月31日 -11.47%
- 237億6200万
- 2011年3月31日 -0.11%
- 237億3500万
- 2011年6月30日 -0.96%
- 235億700万
- 2011年9月30日 -1.86%
- 230億7000万
- 2011年12月31日 -0.81%
- 228億8400万
- 2012年3月31日 +0.88%
- 230億8500万
- 2012年6月30日 -1.78%
- 226億7400万
- 2012年9月30日 -2.08%
- 222億300万
- 2012年12月31日 -0.56%
- 220億7900万
- 2013年3月31日 -0.11%
- 220億5500万
- 2013年6月30日 ±0%
- 220億5500万
- 2013年9月30日 -0.92%
- 218億5200万
- 2013年12月31日 +2.02%
- 222億9400万
- 2014年3月31日 -0.35%
- 222億1700万
- 2014年6月30日 -0.69%
- 220億6400万
- 2014年9月30日 -0.16%
- 220億2800万
- 2014年12月31日 -0.15%
- 219億9600万
- 2015年3月31日 -0.68%
- 218億4700万
- 2015年6月30日 +0.02%
- 218億5100万
- 2015年9月30日 -0.05%
- 218億3900万
- 2015年12月31日 +0.31%
- 219億600万
- 2016年3月31日 -0.77%
- 217億3800万
- 2016年6月30日 -0.29%
- 216億7400万
- 2016年9月30日 -0.92%
- 214億7500万
- 2016年12月31日 +0%
- 214億7600万
- 2017年3月31日 -1.17%
- 212億2400万
- 2017年6月30日 -2.4%
- 207億1500万
- 2017年9月30日 -0.2%
- 206億7300万
- 2017年12月31日 +0.42%
- 207億5900万
- 2018年3月31日 -0.63%
- 206億2900万
- 2018年6月30日 ±0%
- 206億2900万
- 2018年9月30日 -0.14%
- 206億
- 2018年12月31日 ±0%
- 206億
- 2019年3月31日 ±0%
- 206億
- 2019年6月30日 -4.6%
- 196億5300万
- 2019年9月30日 -0.06%
- 196億4100万
- 2019年12月31日 ±0%
- 196億4100万
- 2020年3月31日 -0.26%
- 195億9000万
- 2020年6月30日 +0.12%
- 196億1300万
- 2020年9月30日 -0.47%
- 195億2000万
- 2020年12月31日 -0.19%
- 194億8200万
- 2021年3月31日 -0.92%
- 193億300万
- 2021年6月30日 -1.6%
- 189億9500万
- 2021年9月30日 -0.01%
- 189億9400万
- 2021年12月31日 ±0%
- 189億9400万
- 2022年3月31日 -0.65%
- 188億7000万
- 2022年6月30日 ±0%
- 188億7000万
- 2022年9月30日 -0.22%
- 188億2900万
- 2022年12月31日 -0.06%
- 188億1800万
- 2023年3月31日 -2.11%
- 184億2000万
- 2023年6月30日 +2.04%
- 187億9500万
- 2023年9月30日 -0.02%
- 187億9200万
- 2023年12月31日 -0.01%
- 187億9000万
- 2024年3月31日 -0.15%
- 187億6200万
- 2024年6月30日 +0.19%
- 187億9700万
- 2024年9月30日 +0.16%
- 188億2800万
- 2024年12月31日 +0.44%
- 189億1100万
- 2025年3月31日 +0.32%
- 189億7200万
- 2025年6月30日 -1.07%
- 187億6900万
- 2025年9月30日 -0.06%
- 187億5700万
- 2025年12月31日 +1.38%
- 190億1600万
- 2026年3月31日 -0.48%
- 189億2500万
- 2026年6月30日 -0.52%
- 188億2700万
個別
- 2008年3月31日
- 130億3300万
- 2009年3月31日 -2.25%
- 127億4000万
- 2010年3月31日 -1.57%
- 125億4000万
- 2011年3月31日 -24.46%
- 94億7300万
- 2012年3月31日 -3.24%
- 91億6600万
- 2013年3月31日 -4.96%
- 87億1100万
- 2014年3月31日 -1.54%
- 85億7700万
- 2015年3月31日 -0.28%
- 85億5300万
- 2016年3月31日 -0.35%
- 85億2300万
- 2017年3月31日 -3%
- 82億6700万
- 2018年3月31日 -1.67%
- 81億2900万
- 2019年3月31日 +0.15%
- 81億4100万
- 2020年3月31日 -0.47%
- 81億300万
- 2021年3月31日 -2.3%
- 79億1700万
- 2022年3月31日 -2.19%
- 77億4400万
- 2023年3月31日 -4.79%
- 73億7300万
- 2024年3月31日 +7.09%
- 78億9600万
- 2025年3月31日 +0.34%
- 79億2300万
- 2026年3月31日 -2.73%
- 77億700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.稲沢市役所前SSの設備は特約店に貸与しているものであり、従業員はいない。2026/06/24 16:00
なお、当社が土地およびSS設備の一部を賃借している。賃借料は年間47百万円である。
5.羽田空港については、土地および建物を賃借している。賃借料は年間1,628百万円である。 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※2 「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)および「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用土地の再評価を行っている。2026/06/24 16:00
なお、再評価差額については、「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成11年3月31日公布法律第24号)に基づき、当該再評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上している。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりである。2026/06/24 16:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 機械装置及び運搬具 5 9 土地 - 2 その他(投資不動産) - 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりである。2026/06/24 16:00
担保付債務は、次のとおりである。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 機械装置及び運搬具 200 213 土地 5,941 5,939 投資有価証券 424 565
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.「当期減少額」のうち( )内は内書きで、減損損失の計上額である。2026/06/24 16:00
2.「土地」の再評価差額は、[ ]で内書きしている。
3.有形固定資産の「当期増加額」の主なものは次のとおりである。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 16:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、SS(サービスステーション)は1SS毎、SS以外については基本的に管理会計上の区分に基づいて区分し、投資不動産および遊休資産については原則として1物件毎に区分している。用途 場所 種類 金額(百万円) その他 宇都宮太陽光発電所(栃木県宇都宮市) 機械及び装置他 25 遊休資産 京都府城陽市他4件 土地 24 合計 1,368
SS等に関しては、予想以上の地価の下落や販売マージンの悪化などによる事業環境の悪化等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(84百万円)として特別損失に計上している。