全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 8億1551万
- 2009年3月31日 -7.61%
- 7億5343万
- 2009年9月30日 -89.03%
- 8264万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 11億9613万
- 2010年9月30日 -45.65%
- 6億5009万
- 2011年3月31日 +135.24%
- 15億2927万
- 2011年9月30日 -81.32%
- 2億8565万
- 2012年3月31日 +379.4%
- 13億6941万
- 2012年9月30日 -70.46%
- 4億449万
- 2013年3月31日 +254.01%
- 14億3192万
- 2013年9月30日 -75.32%
- 3億5343万
- 2014年3月31日 +297.49%
- 14億488万
- 2014年9月30日 -49.24%
- 7億1316万
- 2015年3月31日 +104.38%
- 14億5759万
- 2015年9月30日 -82.58%
- 2億5388万
- 2016年3月31日 +266.8%
- 9億3122万
- 2016年9月30日 -66.05%
- 3億1614万
- 2017年3月31日 +315.6%
- 13億1387万
- 2017年9月30日 -55.56%
- 5億8384万
- 2018年3月31日 +212.63%
- 18億2527万
- 2018年9月30日 -71.61%
- 5億1816万
- 2019年3月31日 +185.52%
- 14億7945万
- 2019年9月30日 -62.55%
- 5億5405万
- 2020年3月31日 +114.35%
- 11億8759万
- 2020年9月30日
- -2億9554万
- 2021年3月31日
- 13億4946万
- 2021年9月30日 -37.25%
- 8億4676万
- 2022年3月31日 +128.8%
- 19億3738万
- 2022年9月30日 -81.43%
- 3億5986万
- 2023年3月31日 +178.3%
- 10億148万
- 2023年9月30日
- -2721万
- 2024年3月31日
- 7億2786万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5933万
- 2009年3月31日 +77.66%
- 4億6072万
- 2009年9月30日 -95.07%
- 2269万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 6億6850万
- 2010年9月30日 -32.57%
- 4億5078万
- 2011年3月31日 +158.06%
- 11億6327万
- 2011年9月30日 -75.58%
- 2億8412万
- 2012年3月31日 +256.54%
- 10億1301万
- 2012年9月30日 -56.11%
- 4億4456万
- 2013年3月31日 +128.94%
- 10億1780万
- 2013年9月30日 -78.9%
- 2億1473万
- 2014年3月31日 +311.33%
- 8億8325万
- 2014年9月30日 -25.42%
- 6億5869万
- 2015年3月31日 +82.6%
- 12億279万
- 2015年9月30日 -77.7%
- 2億6826万
- 2016年3月31日 +142.17%
- 6億4964万
- 2016年9月30日 -56.1%
- 2億8519万
- 2017年3月31日 +243.95%
- 9億8094万
- 2017年9月30日 -63.7%
- 3億5610万
- 2018年3月31日 +185.77%
- 10億1763万
- 2018年9月30日 -69.37%
- 3億1174万
- 2019年3月31日 +181.53%
- 8億7766万
- 2019年9月30日 -67.7%
- 2億8352万
- 2020年3月31日 +133.09%
- 6億6086万
- 2020年9月30日
- -3億6552万
- 2021年3月31日
- 7億9570万
- 2021年9月30日 -35.17%
- 5億1581万
- 2022年3月31日 +185.78%
- 14億7407万
- 2022年9月30日 -79.95%
- 2億9555万
- 2023年3月31日 +171.54%
- 8億255万
- 2023年9月30日
- -8637万
- 2024年3月31日
- 5億7466万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 セグメント資産の調整額1,396,871千円には、セグメント間取引消去△1,391,474千円、各報告セグメントに配分していない全社資産2,789,455千円、及び固定資産の調整額△1,109千円が含まれています。なお、全社資産の主なものは、親会社での余資運用資金(有価証券)、長期投資資金(投資有価証券及びその他の投資)です。2024/06/25 9:00
3 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものです。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものです。2024/06/25 9:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2024/06/25 9:00
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振り替えは市場実勢価格に基づいています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 放送事業では、放送事業収入の柱であるスポット収入がPUT(総個人視聴率)の低下や視聴率低迷などにより減少しましたが、ミニ枠番組のスタートやイベント関連番組のセールスが順調に推移したことなどによりローカルタイム収入は増加しました。また、催物収入は前期に開催した大規模展覧会の反動減、MD事業収入はDVD・Blu-ray Discの販売が前年度に旧版を含めた販売があったことの反動減となりましたが、イベント・番組関連の制作協力金などで営業雑収入は増加しました。費用面では、放送事業収入減少への対処として番組制作費をはじめとした幅広い費用抑制に努めたほか、株価上昇に伴う退職給付費用の減少などにより売上原価が減少しました。また、販促番組の開始に伴って販売促進費が増加、4年ぶりの「TNCまつり」開催や開局65周年施策により宣伝費が増加した一方で、放送事業収入の減少に伴う代理店手数料の減少により、販売費及び一般管理費も減少しました。2024/06/25 9:00
以上の結果、当セグメントの売上高は前年同期比6.5%減の122億28百万円、セグメント利益(営業利益)は前年同期比35.3%減の4億38百万円となりました。
② 不動産賃貸事業