有価証券報告書-第53期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記していた特別利益の「抱合せ株式消滅差益」は、当事業年度においては計上がなくなったため、前事業年度における計上額は特別利益の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「抱合せ株式消滅差益」に表示していた14,766百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別利益の「関係会社株式売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下であるため、当事業年度より特別利益の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「関係会社株式売却益」に表示していた2,830百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別損失の「関係会社社債評価損」は、当事業年度においては計上がなくなったため、前事業年度における計上額は特別損失の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「関係会社社債評価損」に表示していた4,640百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10以下であるため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「投資有価証券評価損」に表示していた1,512百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別利益の「抱合せ株式消滅差益」は、当事業年度においては計上がなくなったため、前事業年度における計上額は特別利益の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「抱合せ株式消滅差益」に表示していた14,766百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別利益の「関係会社株式売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下であるため、当事業年度より特別利益の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「関係会社株式売却益」に表示していた2,830百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別損失の「関係会社社債評価損」は、当事業年度においては計上がなくなったため、前事業年度における計上額は特別損失の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「関係会社社債評価損」に表示していた4,640百万円は、「その他」として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10以下であるため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「投資有価証券評価損」に表示していた1,512百万円は、「その他」として組み替えています。