9755 応用地質

9755
2026/03/31
時価
694億円
PER 予
16.69倍
2009年以降
赤字-69.5倍
(2009-2025年)
PBR
0.84倍
2009年以降
0.36-0.97倍
(2009-2025年)
配当 予
3.85%
ROE 予
5.01%
ROA 予
3.59%
資料
Link
CSV,JSON

応用地質(9755)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
20億2300万
2009年12月31日
-5億700万
2010年12月31日
4億3500万
2011年12月31日 +220.92%
13億9600万
2012年12月31日 +76.58%
24億6500万
2013年12月31日 +49.25%
36億7900万
2014年12月31日 +14.46%
42億1100万
2015年12月31日 -48.04%
21億8800万
2016年12月31日 -27.83%
15億7900万
2017年12月31日 -45.85%
8億5500万
2018年12月31日 +73.22%
14億8100万
2019年12月31日 +74.27%
25億8100万
2020年12月31日 -2.29%
25億2200万
2021年12月31日 +45.36%
36億6600万
2022年12月31日 -31.31%
25億1800万
2023年12月31日 +12.87%
28億4200万
2024年12月31日 +54.12%
43億8000万
2025年12月31日 -6.21%
41億800万

個別

2008年12月31日
4億9600万
2009年12月31日
-8億1100万
2010年12月31日
2300万
2011年12月31日 +999.99%
4億7800万
2012年12月31日 +109.41%
10億100万
2013年12月31日 +140.86%
24億1100万
2014年12月31日 +23.52%
29億7800万
2015年12月31日 -29.99%
20億8500万
2016年12月31日 -9.78%
18億8100万
2017年12月31日 -81.66%
3億4500万
2018年12月31日 -5.51%
3億2600万
2019年12月31日 +87.42%
6億1100万
2020年12月31日 +151.55%
15億3700万
2021年12月31日 +21.28%
18億6400万
2022年12月31日 -30.26%
13億
2023年12月31日 -44.62%
7億2000万
2024年12月31日 +125.83%
16億2600万
2025年12月31日 +30.63%
21億2400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 1 セグメント利益の調整額 △1百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 セグメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。但し、配分されていない償却資産の減価償却費は、合理的な配賦基準で各事業セグメントへ配賦しております。
2026/03/25 10:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/25 10:01
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象としていないため、記載しておりません。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2026/03/25 10:01
#4 役員報酬(連結)
ハ.業績連動報酬等ならびに非金銭報酬等の内容および額または数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動報酬等としての賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した金銭報酬とし、各事業年度の連結営業利益率、連結ROE、連結当期純利益等の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を、毎年、一定の時期に支給することとしております。目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとしております。
業績連動報酬等かつ非金銭報酬等としての株式報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識とともに中長期の企業価値向上に対する意識を高めるため、業績指標(KPI)を反映した役員株式給付信託制度(BBT)に基づく報酬としております。各事業年度の連結売上高、連結営業利益率、連結ROEの目標値及び中期経営計画数値目標に対する達成度合いに応じて算出されたポイント数(1ポイント=応用地質株1株)に応じて、取締役退任時に株式を給付することとしております。目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとしております。
2026/03/25 10:01
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
D.「資本コストや株価を意識した経営」の実現に向けた対応
a. 2026年度目標:ROE6%以上、営業利益率8%以上とする。
・セグメント戦略の推進を通した事業収益性の向上
2026/03/25 10:01
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
販売費及び一般管理費は、195億4千万円(同105.1%)と前連結会計年度から9億4千1百万円増加いたしました。
営業利益は、41億8百万円(同93.8%)と前連結会計年度から2億7千1百万円減少いたしました。売上高営業利益率は5.4%となり、前連結会計年度から0.5ポイント減少いたしました。
営業外損益は、8億4千4百万円の利益となり、前連結会計年度から9千1百万円減少いたしました。この結果、経常利益は前連結会計年度に比べ3億6千3百万円減少し、49億5千3百万円となりました。
2026/03/25 10:01

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