乃村工藝社(9716)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2009年2月15日
- 5億6700万
- 2010年2月15日 +49.03%
- 8億4500万
- 2011年2月15日 +32.54%
- 11億2000万
- 2012年2月15日 +8.48%
- 12億1500万
- 2013年2月28日 +82.06%
- 22億1200万
- 2014年2月28日 +94.98%
- 43億1300万
- 2015年2月28日 +20.82%
- 52億1100万
- 2016年2月29日 +15.77%
- 60億3300万
- 2017年2月28日 +26.11%
- 76億800万
- 2018年2月28日 +7.4%
- 81億7100万
- 2019年2月28日 +12.03%
- 91億5400万
- 2020年2月29日 +21.11%
- 110億8600万
- 2021年2月28日 -55.96%
- 48億8200万
- 2022年2月28日 +11.25%
- 54億3100万
- 2023年2月28日 -42.68%
- 31億1300万
- 2024年2月29日 +67.46%
- 52億1300万
- 2025年2月28日 +70.67%
- 88億9700万
個別
- 2009年2月15日
- 6000万
- 2010年2月15日 +203.33%
- 1億8200万
- 2011年2月15日 +415.93%
- 9億3900万
- 2012年2月15日 -27.69%
- 6億7900万
- 2013年2月28日 +100.44%
- 13億6100万
- 2014年2月28日 +163.34%
- 35億8400万
- 2015年2月28日 +16.29%
- 41億6800万
- 2016年2月29日 +21.86%
- 50億7900万
- 2017年2月28日 +30.05%
- 66億500万
- 2018年2月28日 +1.07%
- 66億7600万
- 2019年2月28日 +12.79%
- 75億3000万
- 2020年2月29日 +20.31%
- 90億5900万
- 2021年2月28日 -52.48%
- 43億500万
- 2022年2月28日 +1.07%
- 43億5100万
- 2023年2月28日 -61.25%
- 16億8600万
- 2024年2月29日 +114.89%
- 36億2300万
- 2025年2月28日 +89.29%
- 68億5800万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 2 付与対象者との契約締結日を付与日としております。2025/05/22 13:57
3 対象事業年度の連結営業利益が目標値および前期実績をいずれも超過すること、ならびに、当社取締役は2024年2月期定時株主総会の日迄、当社執行役員は2024年2月期末日迄の間、取締役または執行役員の地位にあること。
4 当社取締役は2024年2月期定時株主総会の日迄、当社執行役員は2024年2月期末日迄。 - #2 役員報酬(連結)
- 金銭による業績連動報酬等は、当社が規定する短期業績連動報酬の額を基に、以下の指標および評価ウェイトを用いて算定し、それぞれ目標基準を超過した場合に支給するものとする。2025/05/22 13:57
b.非金銭報酬等評価指標 評価ウェイト 目標基準 連結受注高 1/3 前事業年度比 連結営業利益額 1/3 前事業年度比 親会社株主に帰属する当期純利益額 1/3 前事業年度比
非金銭報酬等は、株式報酬としてRSおよびPSU+RSによって構成する。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 連結売上高 : 1,550億円2025/05/22 13:57
連結営業利益 : 95億円
連結売上高営業利益率 : 6.1% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:百万円)2025/05/22 13:57
当連結会計年度(2024年3月1日~2025年2月28日)におきまして、日本国内の景気は一部に足踏みが残るものの、緩やかな回復傾向にありました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率(%) 売上高 134,138 150,256 16,118 12.0 営業利益 5,213 8,897 3,684 70.7 経常利益 5,373 9,059 3,685 68.6
このような経済状況を背景に、当社グループが事業を展開するディスプレイ業界では、リアルな空間への人流の回復やインバウンド需要の増加などの影響により、集客施設への設備投資に持ち直しの動きがみられることから、市況環境は堅調に推移いたしました。しかしながら、物価上昇にともなう資材価格の高騰や、人手不足に端を発する人件費の高騰などについては、引き続きその動向に注視が必要な状況でありました。