アイ・エス・ビー(9702)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 1億9983万
- 2009年12月31日 -54.33%
- 9125万
- 2010年3月31日 -15.7%
- 7692万
- 2010年6月30日
- -1884万
- 2010年9月30日 -644.25%
- -1億4021万
- 2010年12月31日
- -2473万
- 2011年3月31日
- 3089万
- 2011年6月30日
- -1億6849万
- 2011年9月30日 -163.18%
- -4億4343万
- 2011年12月31日 -3.79%
- -4億6023万
- 2012年3月31日
- 1億1125万
- 2012年6月30日 +5.69%
- 1億1758万
- 2012年9月30日 +58.06%
- 1億8585万
- 2012年12月31日 +22.65%
- 2億2796万
- 2013年3月31日 -41.8%
- 1億3267万
- 2013年6月30日 +8.68%
- 1億4418万
- 2013年9月30日 +12.66%
- 1億6244万
- 2013年12月31日 +141.02%
- 3億9151万
- 2014年3月31日 -55.43%
- 1億7451万
- 2014年6月30日 +30.63%
- 2億2796万
- 2014年9月30日 +0.79%
- 2億2976万
- 2014年12月31日 +53.73%
- 3億5322万
- 2015年3月31日 -86.78%
- 4670万
- 2015年6月30日 +95.36%
- 9123万
- 2015年9月30日 +47.44%
- 1億3451万
- 2015年12月31日 +196.76%
- 3億9918万
- 2016年3月31日 -76.92%
- 9214万
- 2016年6月30日 +86.95%
- 1億7225万
- 2016年9月30日 +47.42%
- 2億5393万
- 2016年12月31日 +19.17%
- 3億262万
- 2017年3月31日 +16.44%
- 3億5238万
- 2017年6月30日 +9.26%
- 3億8501万
- 2017年9月30日 +16.24%
- 4億4752万
- 2017年12月31日 +33.32%
- 5億9666万
- 2018年3月31日 -31.04%
- 4億1147万
- 2018年6月30日 +26.28%
- 5億1961万
- 2018年9月30日 +30.21%
- 6億7657万
- 2018年12月31日 +28.42%
- 8億6884万
- 2019年3月31日 -44.85%
- 4億7913万
- 2019年6月30日 +21.82%
- 5億8366万
- 2019年9月30日 +45.13%
- 8億4708万
- 2019年12月31日 +40.91%
- 11億9366万
- 2020年3月31日 -48.12%
- 6億1922万
- 2020年6月30日 +42.71%
- 8億8368万
- 2020年9月30日 +43.33%
- 12億6657万
- 2020年12月31日 +29.8%
- 16億4405万
- 2021年3月31日 -49.72%
- 8億2669万
- 2021年6月30日 +23.59%
- 10億2173万
- 2021年9月30日 +30.25%
- 13億3082万
- 2021年12月31日 +40.51%
- 18億6999万
- 2022年3月31日 -62.78%
- 6億9599万
- 2022年6月30日 +58.94%
- 11億621万
- 2022年9月30日 +55.74%
- 17億2279万
- 2022年12月31日 +34.62%
- 23億1925万
- 2023年3月31日 -55.59%
- 10億3007万
- 2023年6月30日 +27.73%
- 13億1570万
- 2023年9月30日 +59.11%
- 20億9344万
- 2023年12月31日 +30.61%
- 27億3419万
- 2024年3月31日 -59.57%
- 11億533万
- 2024年6月30日 +39.12%
- 15億3776万
- 2024年9月30日 +40.01%
- 21億5305万
- 2024年12月31日 +30.07%
- 28億40万
- 2025年3月31日 -59.61%
- 11億3100万
- 2025年6月30日 +23.96%
- 14億200万
- 2025年9月30日 +22.68%
- 17億2000万
- 2025年12月31日 +34.53%
- 23億1400万
個別
- 2008年12月31日
- 4億9017万
- 2009年12月31日 -80.79%
- 9414万
- 2010年12月31日 -89.67%
- 972万
- 2011年12月31日
- -4億1836万
- 2012年12月31日
- 2億707万
- 2013年12月31日 +37.09%
- 2億8387万
- 2014年12月31日 -18.58%
- 2億3113万
- 2015年12月31日 -2.86%
- 2億2452万
- 2016年12月31日 +11.17%
- 2億4960万
- 2017年12月31日 +35.47%
- 3億3813万
- 2018年12月31日 +47.13%
- 4億9748万
- 2019年12月31日 +9.33%
- 5億4392万
- 2020年12月31日 +12.36%
- 6億1115万
- 2021年12月31日 +28.2%
- 7億8348万
- 2022年12月31日 +17.06%
- 9億1716万
- 2023年12月31日 +2.98%
- 9億4446万
- 2024年12月31日 -6.22%
- 8億8567万
- 2025年12月31日 -87.24%
- 1億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/03/28 12:36
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益と同額であります。セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。2025/03/28 12:36
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益と同額であります。セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/03/28 12:36 - #4 役員報酬(連結)
- 役員賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるための短期的なインセンティブの付与を目的として、業績指標の目標達成度に応じて支給いたします。役員賞与の総額は各取締役の月額報酬5カ月分の総和を上限とし、各取締役の個人別の支給額は、毎期の業績実績及び担当職務の執行状況等の「業務貢献度」等を勘案して決定いたします。なお、各事業年度の計算書類の作成過程において、業績が概ね確定した段階で、その業績に基づき役員賞与引当金の総額を決定いたします。2025/03/28 12:36
役員賞与の額の算定の基礎とする業績指標は、各取締役の当該事業年度の業績目標の達成に対する意識を高めるために適切であると判断したことから、連結の売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を選定しております。
役員賞与の総額及び各取締役の個人別の支給額は、上記を勘案して代表取締役社長が原案を作成し、これに対する指名・報酬諮問委員会の諮問手続及び監査等委員会からの意見聴取手続を経て、取締役会で決定します。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/03/28 12:36
当社グループは、更なる事業拡大と、企業価値の持続的向上の実現に向けて、売上高、営業利益に加え、将来に向けた成長投資を経営指標として掲げています。
2026年12月期 グループ目標 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における販売費及び一般管理費は54億40百万円(同7.4%増)となり、前連結会計年度と比べて3億76百万円の増加となりました。主たる要因は、人件費等の増加であります。また、基幹システムの刷新による経費等の増加や、事業所移転に伴う地代家賃の増加、子会社株式の取得関連費用の発生等により、販売費及び一般管理費は増加いたしました。販売費及び一般管理費比率は、前連結会計年度比0.4ポイント増加いたしました。2025/03/28 12:36
以上のとおり、増収増益となり、営業利益は前連結会計年度比66百万円増加し28億円(同2.4%増)となりましたが、営業利益率は前連結会計年度比0.1ポイント減少いたしました。
(営業外損益)