有価証券報告書-第36期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

【提出】
2016/06/27 9:48
【資料】
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【項目】
121項目
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
商品及び製品
主として月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)及び
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、アミューズメント機器は、個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
コンテンツ制作勘定
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法