賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億4327万
- 2009年3月31日 +1.67%
- 6億5402万
- 2010年3月31日 -11.72%
- 5億7734万
- 2011年3月31日 +3.36%
- 5億9674万
- 2012年3月31日 -20.61%
- 4億7374万
- 2013年3月31日 +39.42%
- 6億6049万
- 2014年3月31日 +14.57%
- 7億5673万
- 2015年3月31日 -4.36%
- 7億2373万
- 2016年3月31日 -23.08%
- 5億5666万
- 2017年3月31日 +10.66%
- 6億1599万
- 2018年3月31日 +50.99%
- 9億3010万
- 2019年3月31日 +2.6%
- 9億5433万
- 2020年3月31日 +14.66%
- 10億9419万
- 2021年3月31日 -27.26%
- 7億9594万
- 2022年3月31日 +4.01%
- 8億2787万
- 2023年3月31日 +37.02%
- 11億3438万
- 2024年3月31日 +2.05%
- 11億5759万
個別
- 2008年3月31日
- 4億2726万
- 2009年3月31日 +17.7%
- 5億287万
- 2010年3月31日 -10.5%
- 4億5006万
- 2011年3月31日 +1.08%
- 4億5492万
- 2012年3月31日 -15.56%
- 3億8415万
- 2013年3月31日 +43.51%
- 5億5129万
- 2014年3月31日 +15.65%
- 6億3757万
- 2015年3月31日 -6.93%
- 5億9337万
- 2016年3月31日 -7.02%
- 5億5170万
- 2017年3月31日 +9.13%
- 6億207万
- 2018年3月31日 +30.3%
- 7億8446万
- 2019年3月31日 +0.62%
- 7億8935万
- 2023年3月31日 -91.87%
- 6417万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
・商品………総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品……個別法による原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。
海外連結子会社は、主として定額法によっています。
なお、1998年4月1日以降取得した取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しています。2023/06/26 15:32 - #2 営業費用の注記
- ※2 営業費用の内容は、次のとおりです。2023/06/26 15:32
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給与手当 82,166 784,222 賞与引当金繰入額 - 66,304 役員賞与引当金繰入額 8,402 15,907 退職給付費用 △1,010 11,776 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② 負債の部2023/06/26 15:32
当連結会計年度末の負債の部は、短期借入金の減少1億60百万円などがありましたが、買掛金の増加2億2百万円および賞与引当金の増加3億6百万円などにより、前連結会計年度末に比べ2億94百万円増加し70億87百万円となりました。
③ 純資産の部 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式
移動平均法による原価法2023/06/26 15:32