エン(4849)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- 8億4224万
- 2010年12月31日 +110.69%
- 17億7448万
- 2011年3月31日 -71.5%
- 5億566万
- 2011年6月30日 +90.57%
- 9億6363万
- 2011年9月30日 +74.38%
- 16億8039万
- 2011年12月31日 +53.94%
- 25億8682万
- 2012年3月31日 +17.8%
- 30億4729万
- 2012年6月30日 -76.26%
- 7億2353万
- 2012年9月30日 +77.15%
- 12億8174万
- 2012年12月31日 +80.7%
- 23億1605万
- 2013年3月31日 +20.18%
- 27億8342万
- 2013年6月30日 -74.38%
- 7億1317万
- 2013年9月30日 +126.65%
- 16億1640万
- 2013年12月31日 +72.82%
- 27億9344万
- 2014年3月31日 +23.19%
- 34億4135万
- 2014年6月30日 -71.5%
- 9億8070万
- 2014年9月30日 +77.24%
- 17億3823万
- 2014年12月31日 +46.8%
- 25億5174万
- 2015年3月31日 +54.52%
- 39億4307万
- 2015年6月30日 -68.79%
- 12億3059万
- 2015年9月30日 +133.64%
- 28億7513万
- 2015年12月31日 +41.79%
- 40億7654万
- 2016年3月31日 +25.55%
- 51億1801万
- 2016年6月30日 -64.8%
- 18億169万
- 2016年9月30日 +118.04%
- 39億2834万
- 2016年12月31日 +36.96%
- 53億8010万
- 2017年3月31日 +27.43%
- 68億5600万
- 2017年6月30日 -60.17%
- 27億3100万
- 2017年9月30日 +76.16%
- 48億1100万
- 2017年12月31日 +48.6%
- 71億4900万
- 2018年3月31日 +34.72%
- 96億3100万
- 2018年6月30日 -64.03%
- 34億6400万
- 2018年9月30日 +93.19%
- 66億9200万
- 2018年12月31日 +36%
- 91億100万
- 2019年3月31日 +28.13%
- 116億6100万
- 2019年6月30日 -75.1%
- 29億400万
- 2019年9月30日 +113.5%
- 62億
- 2019年12月31日 +32.23%
- 81億9800万
- 2020年3月31日 +34.24%
- 110億500万
- 2020年6月30日 -88.66%
- 12億4800万
- 2020年9月30日 +133.73%
- 29億1700万
- 2020年12月31日 +72.92%
- 50億4400万
- 2021年3月31日 +54.06%
- 77億7100万
- 2021年6月30日 -70.27%
- 23億1000万
- 2021年9月30日 +105.19%
- 47億4000万
- 2021年12月31日 +53%
- 72億5200万
- 2022年3月31日 +32.83%
- 96億3300万
- 2022年6月30日 -81.29%
- 18億200万
- 2022年9月30日 +49.83%
- 27億
- 2022年12月31日 +46.07%
- 39億4400万
- 2023年3月31日 +7.73%
- 42億4900万
- 2023年6月30日 -82.23%
- 7億5500万
- 2023年9月30日 +43.18%
- 10億8100万
- 2023年12月31日 +135.34%
- 25億4400万
- 2024年3月31日 +102.87%
- 51億6100万
- 2024年6月30日 -67.2%
- 16億9300万
- 2024年9月30日 +40.58%
- 23億8000万
- 2024年12月31日 +58.91%
- 37億8200万
- 2025年3月31日 +55.79%
- 58億9200万
- 2025年6月30日 -77.46%
- 13億2800万
- 2025年9月30日 +78.24%
- 23億6700万
- 2025年12月31日 +31.35%
- 31億900万
個別
- 2008年12月31日
- 59億4327万
- 2009年12月31日 -78.8%
- 12億5973万
- 2010年3月31日 -74.1%
- 3億2628万
- 2010年6月30日 +46.46%
- 4億7787万
- 2010年12月31日 +243.7%
- 16億4245万
- 2012年3月31日 +69.22%
- 27億7930万
- 2013年3月31日 -11.02%
- 24億7302万
- 2014年3月31日 +22%
- 30億1718万
- 2015年3月31日 +10.01%
- 33億1926万
- 2016年3月31日 +35.94%
- 45億1223万
- 2017年3月31日 +45.36%
- 65億5900万
- 2018年3月31日 +37.66%
- 90億2900万
- 2019年3月31日 +12.83%
- 101億8700万
- 2020年3月31日 -4.62%
- 97億1600万
- 2021年3月31日 -30.09%
- 67億9200万
- 2022年3月31日 +8.85%
- 73億9300万
- 2023年3月31日 -73.6%
- 19億5200万
- 2024年3月31日 +75.1%
- 34億1800万
- 2025年3月31日 +19.28%
- 40億7700万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 基本報酬は、役位、職責に応じて各人毎に固定額が定められています。2025/06/23 15:31
賞与は、取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)を対象とする金銭報酬であり、連結売上高、連結営業利益、連結当期純利益の3指標を用いて、役位、職責に応じて定められた基準額に各指標の評価ウエイト及び目標の達成率に応じた支給率を乗じて各人毎に算出されます。業績指標を選定した理由は、株主との価値の共有を図り、中長期的な企業価値及び株主価値の向上に対する貢献意欲を引き出すため、適切な指標であると判断したためであります。
株式報酬型ストックオプションについても、賞与と同様、連結売上高、連結営業利益、連結当期純利益の3指標を用いて、役位、職責に応じて定められた基準額に各指標の評価ウエイト及び目標の達成率に応じた支給率を乗じて各人毎に算出されます。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、HR-tech engage、人財プラットフォームは高成長となったものの、国内求人サイトにて効率化を図り広告宣伝費を減らしたことで利用企業数が減少したこと、海外事業においては契約形態を見直したことで売上計上方法をグロス計上からネット計上へ変更した影響(925百万円の減少)から、売上高65,678百万円(前期比2.9%減)となりました。総費用は、HR-tech engageや人材紹介を中心に人員増強を行い人件費は増加しましたが、昨年まで大幅投資をしていた広告宣伝費を減少させた結果、59,785百万円(前期比4.3%減)となりました。2025/06/23 15:31
これらの結果、営業利益は5,892百万円(前期比14.2%増)、経常利益は5,943百万円(前期比10.7%増)となりました。また、特別利益で株式会社タイミーの投資有価証券売却などにより、投資有価証券売却益5,456百万円の計上、営業外費用で支払手数料332百万円の計上などがあったことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は7,628百万円(前期比81.8%増)となりました。
(単位:百万円)