3751 日本アジアグループ

3751
2021/09/24
時価
268億円
PER
-倍
2009年以降
赤字-46.98倍
(2009-2021年)
PBR
1.81倍
2009年以降
0.24-4.95倍
(2009-2021年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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日本アジアグループ(3751)の資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年4月30日
75億3155万
2009年4月30日 +999.99%
1015億245万
2010年4月30日 -2.36%
991億766万
2010年10月31日 -13.15%
860億7957万
2011年1月31日 +0.92%
868億7043万
2011年4月30日 +2.57%
891億628万
2011年7月31日 -14.6%
760億9420万
2011年10月31日 +1.28%
770億6970万
2012年1月31日 +1.09%
779億1027万
2012年4月30日 +6.98%
833億4475万
2012年7月31日 -15.2%
706億7537万
2012年10月31日 +5.68%
746億9021万
2013年1月31日 +7.57%
803億4340万
2013年3月31日 +20.55%
968億5390万
2013年6月30日 -13.77%
835億1915万
2013年9月30日 +6.62%
890億4552万
2013年12月31日 +8.55%
966億5531万
2014年3月31日 +12.53%
1087億6354万
2014年6月30日 -13.79%
937億6399万
2014年9月30日 +10.22%
1033億4868万
2014年12月31日 +9.99%
1136億7336万
2015年3月31日 +7.24%
1218億9829万
2015年6月30日 -12.33%
1068億6800万
2015年9月30日 +3.08%
1101億6300万
2015年12月31日 +0.98%
1112億4400万
2016年3月31日 +9.28%
1215億6300万
2016年6月30日 -9.57%
1099億3000万
2016年9月30日 +2.66%
1128億5200万
2016年12月31日 +1.87%
1149億5700万
2017年3月31日 +10.93%
1275億2200万
2017年6月30日 -10.16%
1145億6100万
2017年9月30日 +14.74%
1314億4700万
2017年12月31日 +0.25%
1317億7100万
2018年3月31日 +17.72%
1551億2100万
2018年6月30日 -2.2%
1517億1500万
2018年9月30日 +1.54%
1540億4900万
2018年12月31日 +1.1%
1557億4600万
2019年3月31日 +10.66%
1723億4400万
2019年6月30日 -8.58%
1575億5200万
2019年9月30日 -3.15%
1525億9500万
2019年12月31日 +2.87%
1569億7100万
2020年3月31日 +4.08%
1633億8300万
2020年6月30日 -7.36%
1513億6500万
2020年9月30日 +0.35%
1518億9500万
2020年12月31日 +1.64%
1543億9100万
2021年3月31日 +3.36%
1595億8500万
2021年6月30日 -10.39%
1430億600万

個別

2008年4月30日
36億6935万
2009年4月30日 +444.25%
199億7027万
2010年4月30日 +21.58%
242億8047万
2011年4月30日 +0.5%
244億285万
2012年4月30日 -26.03%
180億5177万
2013年3月31日 +2.05%
184億2176万
2014年3月31日 +4.45%
192億4127万
2015年3月31日 +16.05%
223億2920万
2016年3月31日 +109.49%
467億7700万
2017年3月31日 +10.25%
515億7300万
2018年3月31日 +10.79%
571億3800万
2019年3月31日 -5.91%
537億6400万
2020年3月31日 -28.71%
383億3000万
2021年3月31日 -13.76%
330億5700万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
3.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
2020/11/11 13:05
#2 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
(四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
当第2四半期連結累計期間(自 2020年4月1日 至 2020年9月30日)
原価差異の繰延処理操業度等の季節的な変動に起因して発生した原価差異につきましては、原価計算期間末日までにほぼ解消が見込まれるため、当該原価差異を流動資産のその他として繰り延べております。
2020/11/11 13:05
#3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
2020/11/11 13:05
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(2) 財政状態の状況
当第2四半期連結会計期間末の総資産は151,895百万円と前連結会計年度末比11,487百万円の減少となりました。これは主に、現金及び預金が増加した一方で、売上代金の回収により売上債権が減少したことによるものです。
負債総額は125,489百万円となり前連結会計年度末比11,006百万円の減少となりました。これは主に、仕入債務の減少、太陽光発電所の工事代金支払いによる未払金の減少及び借入金の返済など有利子負債の減少によるものです。
2020/11/11 13:05
#5 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
(追加情報)
当第2四半期連結累計期間(自 2020年4月1日 至 2020年9月30日)
(連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用)当社及び一部の国内連結子会社は、「所得税法等の一部を改正する法律」(令和2年法律第8号)において創設されたグループ通算制度への移行及びグループ通算制度への移行にあわせて単体納税制度の見直しが行われた項目については、「連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用に関する取扱い」(実務対応報告第39号 2020年3月31日)第3項の取扱いにより、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2018年2月16日)第44項の定めを適用せず、繰延税金資産及び繰延税金負債の額について、改正前の税法の規定に基づいております。(新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う会計上の見積りについて)前連結会計年度の有価証券報告書の(追加情報)(新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う会計上の見積りについて)に記載した新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。
2020/11/11 13:05

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