全事業営業利益
連結
- 2013年3月31日
- 1249億8300万
- 2014年3月31日 -6.04%
- 1174億3800万
- 2015年3月31日 +4.31%
- 1224億9900万
- 2016年3月31日 -6.91%
- 1140億3200万
- 2017年3月31日 +11.55%
- 1272億700万
- 2018年3月31日 +50.77%
- 1917億9400万
- 2019年3月31日 +16.32%
- 2230億9000万
- 2020年3月31日 -7.66%
- 2060億1100万
- 2021年3月31日 -20.96%
- 1628億2300万
- 2022年3月31日 +132.72%
- 3789億2900万
- 2023年3月31日 -9.14%
- 3443億300万
個別
- 2013年3月31日
- 915億6300万
- 2014年3月31日 -17.92%
- 751億5600万
- 2015年3月31日 +1.6%
- 763億6100万
- 2016年3月31日 -0.62%
- 758億8400万
- 2017年3月31日 +3.32%
- 784億200万
- 2018年3月31日 +8.81%
- 853億900万
- 2019年3月31日 -37.73%
- 531億2100万
- 2020年3月31日 +73.29%
- 920億5600万
- 2021年3月31日 -79.04%
- 192億9700万
- 2022年3月31日 +70.81%
- 329億6200万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 4067億8400万
有報情報
- #1 冒頭記載(連結)
- 各種指標の算式2023/06/27 15:00
期中平均為替レート指標 算式 調整後EBITDA 営業利益+減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)+株式報酬費用±その他の営業収益・費用 調整後EPS 調整後当期利益/((期首発行済株式総数+期末発行済株式総数)/2-(期首自己株式数+期末自己株式数)/2)
(単位:円) - #2 役員報酬(連結)
- (注) 2024年3月期を業績評価の対象期間とする短期インセンティブの支給額を算出するために使用する調整後EBITDAの定義は以下のとおりです。2023/06/27 15:00
調整後EBITDA = 営業利益+減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)+株式報酬費用±その他の営業収益・費用なお、前3期平均より低い調整後EBITDAとなることが予め見通される場合、基準額から想定される減算額を差し引いた金額を当期に支払う支給方法を選択する場合があります。 個人業績評価については、事業年度開始前の報酬委員会にて役員個人ごとに期待する役割をミッションとして定めた上で、事業年度末の報酬委員会で振り返りを行い評価を決定しています。
なお、当社は、経営戦略の一つである「Prosper Together - ステークホルダーとの共栄を通じた持続的な成長」の実現に向けたサステナビリティへのコミットメントを取締役会にて決議し、当社グループで取組むESG目標を2021年5月に公表しています。これに伴い、当社が重視するESGテーマに対する取組みを業務執行取締役を含む執行役員の年次評価項目に含め、その報酬に反映することとしています。 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2) 報告セグメントに関する情報2023/06/27 15:00
報告セグメントの利益は従来調整後EBITDA(営業利益+減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)±その他の営業収益・費用)でしたが、グローバルで比較可能性の高い事業のキャッシュ・フロー創出力を示すために、当連結会計年度より報告セグメントの利益又は損失の算定方法の変更を行い、調整項目に株式報酬費用を追加しています。変更後の報告セグメントの利益は調整後EBITDA(営業利益+減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)+株式報酬費用±その他の営業収益・費用)です。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の算定方法により作成しています。
調整額の外部顧客からの売上収益には、特定の報告セグメントに配分されない収益が含まれており、セグメント利益には、各報告セグメントに配分していない全社費用が含まれています。全社費用は、主にセグメントに帰属しない一般管理費です。セグメント間の内部売上収益又は振替高は市場実勢価格に基づいています。なお、セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象とはなっていないため記載していません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の売上収益は3兆4,295億円(前連結会計年度比19.4%増)となりました。主にHRテクノロジー事業、マッチング&ソリューション事業、人材派遣事業すべてで売上収益が増加しました。為替によるプラス影響2,867億円を控除した売上収益は前連結会計年度比9.4%増となりました。2023/06/27 15:00
当連結会計年度の営業利益は3,443億円(前連結会計年度比9.1%減)となりました。これは主に、HRテクノロジー事業においてセグメント従業員の約15%にあたる2,400名程度の人員削減に伴う費用176億円、オフィス統合に伴う使用権資産及び有形固定資産の減損損失139億円、マッチング&ソリューション事業においてソフトウエアを中心とした減損損失93億円、人材派遣事業においてソフトウエアを中心とした減損損失33億円及びのれんの減損損失44億円を計上したことによるものです。
当連結会計年度の税引前利益は3,677億円(前連結会計年度比3.9%減)となりました。 - #5 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- ② 【連結損益計算書】2023/06/27 15:00
(単位:百万円) その他の営業費用 23 23,043 53,888 営業利益 378,929 344,303