明治 HD（2269）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 8414億6700万
- 2010年3月31日 +31.51%
- 1兆1066億
- 2010年6月30日 -75.62%
- 2698億600万
- 2010年9月30日 +107.46%
- 5597億2900万
- 2010年12月31日 +52.12%
- 8514億6100万
- 2011年3月31日 +30.85%
- 1兆1140億
- 2011年6月30日 -76.51%
- 2616億6400万
- 2011年9月30日 +109.48%
- 5481億2100万
- 2011年12月31日 +52.94%
- 8382億9000万
- 2012年3月31日 +32.33%
- 1兆1092億
- 2012年6月30日 -75.26%
- 2744億900万
- 2012年9月30日 +104.53%
- 5612億4900万
- 2012年12月31日 +51.99%
- 8530億6500万
- 2013年3月31日 +32.06%
- 1兆1265億
- 2013年6月30日 -75.62%
- 2746億5600万
- 2013年9月30日 +104.97%
- 5629億5700万
- 2013年12月31日 +53.2%
- 8624億3200万
- 2014年3月31日 +33.12%
- 1兆1480億
- 2014年6月30日 -76.16%
- 2736億7600万
- 2014年9月30日 +104.34%
- 5592億2600万
- 2014年12月31日 +55.36%
- 8687億8900万
- 2015年3月31日 +33.65%
- 1兆1611億
- 2015年6月30日 -74.75%
- 2931億8800万
- 2015年9月30日 +102.02%
- 5923億300万
- 2015年12月31日 +54.37%
- 9143億6200万
- 2016年3月31日 +33.84%
- 1兆2237億
- 2016年6月30日 -75.4%
- 3010億7500万
- 2016年9月30日 +101.54%
- 6067億8900万
- 2016年12月31日 +53.94%
- 9340億8700万
- 2017年3月31日 +33.02%
- 1兆2424億
- 2017年6月30日 -75.75%
- 3013億3400万
- 2017年9月30日 +102.93%
- 6114億9400万
- 2017年12月31日 +53.2%
- 9368億2400万
- 2018年3月31日 +32.45%
- 1兆2408億
- 2018年6月30日 -76.11%
- 2963億9400万
- 2018年9月30日 +106.47%
- 6119億7100万
- 2018年12月31日 +55.35%
- 9506億9800万
- 2019年3月31日 +31.94%
- 1兆2543億
- 2019年6月30日 -76.17%
- 2989億3500万
- 2019年9月30日 +106.76%
- 6180億7700万
- 2019年12月31日 +53.89%
- 9511億8300万
- 2020年3月31日 +31.7%
- 1兆2527億
- 2020年6月30日 -77.56%
- 2811億6700万
- 2020年9月30日 +108.05%
- 5849億7600万
- 2020年12月31日 +53.98%
- 9007億2800万
- 2021年3月31日 +32.31%
- 1兆1917億
- 2021年6月30日 -80.2%
- 2359億2100万
- 2021年9月30日 +112.24%
- 5007億1200万
- 2021年12月31日 +53.77%
- 7699億5900万
- 2022年3月31日 +31.58%
- 1兆130億
- 2022年6月30日 -75.61%
- 2471億3100万
- 2022年9月30日 +109.41%
- 5175億2000万
- 2022年12月31日 +54.21%
- 7980億8300万
- 2023年3月31日 +33.09%
- 1兆621億
- 2023年6月30日 -75.26%
- 2627億3400万
- 2023年9月30日 +107.83%
- 5460億4700万
- 2023年12月31日 +52.55%
- 8330億300万
- 2024年3月31日 +32.71%
- 1兆1054億
- 2024年6月30日 -74.79%
- 2787億400万
- 2024年9月30日 +104.16%
- 5690億600万
- 2024年12月31日 +53.78%
- 8750億2600万
- 2025年3月31日 +31.89%
- 1兆1540億
- 2025年6月30日 -76.3%
- 2735億6900万
- 2025年9月30日 +110.14%
- 5748億8500万
- 2025年12月31日 +53.48%
- 8823億2700万
- 2026年3月31日 +33.02%
- 1兆1736億
個別
- 2013年3月31日
- 94億9600万
- 2014年3月31日 -1.64%
- 93億4000万
- 2015年3月31日 -0.3%
- 93億1200万
- 2016年3月31日 +3.89%
- 96億7400万
- 2017年3月31日 +78.69%
- 172億8600万
- 2018年3月31日 +13.2%
- 195億6800万
- 2019年3月31日 +10.29%
- 215億8100万
- 2020年3月31日 +7.92%
- 232億9000万
- 2021年3月31日 +9.65%
- 255億3700万
- 2022年3月31日 +35.28%
- 345億4700万
- 2023年3月31日 -18.77%
- 280億6300万
- 2024年3月31日 +9.17%
- 306億3600万
- 2025年3月31日 +59.02%
- 487億1700万
- 2026年3月31日 -25.5%
- 362億9200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 12:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 569,006 1,154,074 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 44,251 82,482 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 2026中期経営計画においては、戦略(前項(3)戦略)で示したマテリアリティごとの中長期の「目指す姿」の実現に向け、関連する「主な取り組み」と、その進捗・成果を測定・管理するための「指標」及び「目標」を定めています。以下に、2024年度における各マテリアリティに対応するKPIの実績を一覧で示します。2025/06/26 12:00
マテリアリティ 主な取り組み 指標(KPI) 実績/進捗(2024年度) 目標(2026年度) 健康と栄養 明治栄養プロファイリングシステム(Meiji NPS)による自社商品の栄養価値の評価実施および今後の栄養価値向上に向けた基礎データの整備 Meiji NPSによる自社商品評価比率(売上高比率)㈱明治が国内で製造販売する商品のうち、業務用の商品、特殊な栄養設計を行っている商品、受託製造品を除く全商品 31.8% 対象商品の売上高比率90%以上 Meiji NPSにおける評価対象ライフステージの拡大 完成のターゲット年度 開発中 2026年度 健康な食生活・食文化の普及・啓発に向けた食育活動の拡充 3年間の食育活動の参加人数 29.3万人 累計80万人 体験型イベントの実施回数 10回 累計30回以上 健康志向食品などサステナブルな取り組みを重視するブランド群の拡大 KPIに関しては、食品セグメントの「明治ROESG対象のブランド群」の指標 (売上高年度計画の達成)と同一 “咀嚼～嚥下”のプロセスにおける、嚥下運動の可視化、新たな模擬装置の開発、実験方法の確立 スワロービジョンにより可視化・分析した医用画像の事例数 開発中 嚥下運動事例数:10例 加齢に伴う咀嚼特性変化を反映した模擬実験法の確立 開発中 高齢者の咀嚼を模擬する実験法に関する論文公表 模擬送り込み装置による食塊の閉塞因子を評価する方法の確立 開発中 食塊の閉塞因子評価方法に関する論文公表 マテリアリティ 主な取り組み 指標(KPI) 実績/進捗(2024年度) 目標(2026年度) 需給精度の向上による不良在庫削減、賞味期間の延長、賞味期限の年月表示化などによる食品ロスの削減 食品事業における製品廃棄量の削減率(基準年2016年度比) 26.8% ※1 2025年度目標50%以上 生産(原料廃棄など)から販売(返品製品の廃棄)までのサプライチェーン上における食品廃棄物削減の推進 食品ロス発生量の削減率(基準年2023年度比)発生量対売上高原単位 集計中 2030年度目標50%以上 工場での排出物の発生抑制などによる最終処分量の削減 再資源化率 85.3% 90%以上 動植物性残渣の再資源化(飼料化、肥料化、メタン発酵等)などによる食品廃棄物の削減 食品事業における食品リサイクル率 96.0%※1 95%以上 水資源 水の効率的な使用、節水型設備の積極的導入などによる水使用量の削減 水使用量の削減率(基準年2020年度比)売上高原単位あたり 27.1% 20%以上 工場の水源地での森林保全などによる水源涵養活動の拡大 水源涵養率 190.3% 80%以上 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 12:00
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
Thai Meiji Food Co.,Ltd.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも少額であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/26 12:00 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/26 12:00
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/26 12:00
(注)医薬品セグメントにはロイヤリティ・契約一時金及びマイルストン・受託業務に係る収益4,316百万円が含報告セグメント 食品 医薬品 計 その他の収益 - - - 外部顧客への売上高 899,406 206,088 1,105,494
まれております。 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事
項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に第三者間取引価格や製造原価に基づいております。2025/06/26 12:00 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/26 12:00
- #9 指標及び目標、気候変動（連結）
- サステナビリティ関連の資金調達に関しては、当社のウェブサイト「サステナブルファイナンス」をご参照ください。(https://www.meiji.com/sustainability/stance/finance/)2025/06/26 12:00
<2026中期経営計画における気候変動によるリスクと機会に関係するKPI>
※ プラスチック使用量削減値については、2023年度実績をもとにしています。中長期の目指す姿 主な取り組み 指標(KPI) 実績/進捗(2024年度) 目標(2026年度) 3R (Reduce, Reuse, Recycle)+Renewableの取り組みに加え、資源投入量・消費量を抑えながら付加価値を生み出す活動を推進することで、製品価値の最大化、資源消費の最小化、廃棄物の発生抑制などを図り、サーキュラーエコノミーへの移行を目指す 環境配慮型素材の研究開発を進めながら、プラスチック容器包装のリデュース推進 プラスチック使用量(総量)の削減率(基準年2017年度比) 22.1% ※ 25%以上(海外子会社除く) 水使用量の継続的な削減に加え、水源涵養など水源保全活動への積極的な取り組みによりウォーターニュートラルを実現している。 水の効率的な使用、節水型設備の積極的導入などによる水使用量の削減 水使用量の削減率(基準年2020年度比)売上高原単位あたり 27.1% 20%以上
なお、当社グループにおける2023年度のGHG排出量(Scope1、2、3)の実績については、下記の当社ウェブサイトで開示しております。(https://www.meiji.com/sustainability/harmony/climate_change/) - #10 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 近親者2025/06/26 12:00
(注)1.「当社を主要な取引先とする者」とは、直近事業年度においてその者の年間連結総売上高の2%または1億円のいずれか高い方の額以上の支払いを、当社から受けた者をいう。
2.「当社の主要な取引先」とは、直近事業年度において当社の年間連結総売上高の2%以上の支払いを当社に行った者をいう。 - #11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 目標指標2025/06/26 12:00
2026中期経営計画における明治ROESG計算式は次のとおりであります。指標 2026年度 目標(2027年3月期) 連結当期純利益 765億円 海外売上高 2,525億円 効率性・安全性 ROIC 8.5%以上
- #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 医薬品セグメントでは、抗菌薬やワクチンの安定供給に取り組むとともに、経済安全保障上の課題である抗菌薬原薬の国内生産体制の構築を進めました。また、新規β-ラクタマーゼ阻害剤「OP0595(ナキュバクタム)」などのグローバル製品の開発も着実に進行しました。加えて、コンソーシアム構想など、ジェネリック医薬品業界が抱える供給不安の構造的問題の解決にも取り組みました。2025/06/26 12:00
この結果、当連結会計年度の売上高は 1兆1,540億74百万円(前期比 4.4%増)、営業利益は 847億2百万円(同 0.5%増)、経常利益は 820億13百万円(同 7.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は 508億円(同 0.2%増)となりました。また、ROEは 6.8%、1株当たり当期純利益は 186.08円となりました。
② セグメントの状況 - #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/26 12:00
非連結子会社の合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも少額であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/26 12:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)(1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
