ジオリーブグループ(3157)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 3億7500万
- 2011年3月31日 +149.6%
- 9億3600万
- 2012年3月31日 +11.54%
- 10億4400万
- 2013年3月31日 +34.77%
- 14億700万
- 2014年3月31日 +34.68%
- 18億9500万
- 2015年3月31日 -42.96%
- 10億8100万
- 2016年3月31日 +0.93%
- 10億9100万
- 2017年3月31日 +8.43%
- 11億8300万
- 2018年3月31日 +3.97%
- 12億3000万
- 2019年3月31日 +2.6%
- 12億6200万
- 2020年3月31日 +22.11%
- 15億4100万
- 2021年3月31日 -20.57%
- 12億2400万
- 2022年3月31日 +137.01%
- 29億100万
- 2023年3月31日 +19.34%
- 34億6200万
- 2024年3月31日 -35.59%
- 22億3000万
- 2025年3月31日 -13.86%
- 19億2100万
- 2026年3月31日 +10.1%
- 21億1500万
個別
- 2010年3月31日
- 8500万
- 2011年3月31日 +550.59%
- 5億5300万
- 2012年3月31日 -29.84%
- 3億8800万
- 2013年3月31日 -37.89%
- 2億4100万
- 2014年3月31日 -35.68%
- 1億5500万
- 2015年3月31日 -5.81%
- 1億4600万
- 2016年3月31日 +84.93%
- 2億7000万
- 2017年3月31日 +7.41%
- 2億9000万
- 2018年3月31日 +12.41%
- 3億2600万
- 2019年3月31日 +7.36%
- 3億5000万
- 2020年3月31日 -16.86%
- 2億9100万
- 2021年3月31日 +68.73%
- 4億9100万
- 2022年3月31日 -10.39%
- 4億4000万
- 2023年3月31日 +149.55%
- 10億9800万
- 2024年3月31日 -18.94%
- 8億9000万
- 2025年3月31日 +116.97%
- 19億3100万
- 2026年3月31日 +65.15%
- 31億8900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ■シナリオ分析の前提条件2026/06/24 10:48
(注)連結売上高に占める株式会社ジューテックの売上高は当事業年度において77.1%となります。対象企業 時間軸 財務影響(営業利益への影響/単年度) 当社グループの主要子会社である株式会社ジューテック(注) 短期:単年度中期:~2030年度長期:~2050年度 大:5億円以上中:1億円以上5億円未満小:1億円未満
■シナリオ分析で特定した気候関連のリスクと機会、財務影響、対応策・戦略 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- この暫定的な会計処理の確定に伴い、当連結会計年度の連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されております。2026/06/24 10:48
この結果、暫定的に算定されたのれんの金額571百万円は、会計処理の確定により207百万円減少し364百万円となっております。また、前連結会計年度の連結損益計算書は、営業利益及び経常利益がそれぞれ102百万円減少し、親会社株主に帰属する当期純利益が95百万円減少しております。
取得による企業結合 - #3 役員報酬(連結)
- ・業績連動報酬2026/06/24 10:48
業績連動報酬は、業績向上への意識を高めるため、役員賞与を年に一度支給することとしており、連結営業利益の5%以内の範囲で、基本報酬に従業員の基本給に対する年間賞与支給率を乗じて算出し取締役会の決議にて決定しております。また、取締役の個人別の役員賞与は、その総額の範囲内において各取締役の職責や業績への貢献度等を総合的に勘案し決定しております。なお、社外取締役及び監査役についてはその職責に照らし、賞与は支給しないものとしております。指標として連結営業利益を選定した理由は、当社グループは営業利益を主要な経営指標のひとつとしていることに加え、各取締役の職責や業績への貢献度等を総合的に評価する上で関連性が高いと判断したためであります。当連結会計年度における営業利益は2,115百万円でありました。
・役員退職慰労金 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ③ 目標とする経営指標2026/06/24 10:48
当社グループは、経営基盤の強化及び財務体質の強化の観点から、売上高、売上総利益率、営業利益率、経常利益率を重要な指標としており常に適正な数値を確保することを目標としております。そのため、これらの指標を意識しながら、コスト削減に徹し効率経営に努めてまいります。
(2) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、更なる企業価値向上及び木材建材流通業界の持続的成長に向け、2025年8月に住友林業株式会社と資本業務提携契約を締結いたしました。その一環として、2026年1月5日付で同社子会社であった株式会社井桁藤及びスミリンサッシセンター株式会社の全株式を取得し、事業基盤の強化を図りました。そのほか、当社グループの住宅請負事業を担うジューテックホーム株式会社のメインブランド「ウェルダンノーブルハウス」が、「業界トップクラス」の居住性能を評価され、省エネルギー性能の優れた住宅に対して表彰される「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」を12年連続で受賞いたしました。2026/06/24 10:48
以上の結果、売上高が185,754百万円(前連結会計年度比5.5%増)、営業利益が2,115百万円(前連結会計年度比16.3%増)、経常利益が3,025百万円(前連結会計年度比13.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益が2,136百万円(前連結会計年度比42.0%増)となりました。
② キャッシュ・フローの状況