ジオリーブグループ(3157)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 1億9500万
- 2010年3月31日 +92.31%
- 3億7500万
- 2010年6月30日
- -1700万
- 2010年9月30日
- 3億2200万
- 2010年12月31日 +55.9%
- 5億200万
- 2011年3月31日 +86.45%
- 9億3600万
- 2011年6月30日 -93.27%
- 6300万
- 2011年9月30日 +480.95%
- 3億6600万
- 2011年12月31日 +51.91%
- 5億5600万
- 2012年3月31日 +87.77%
- 10億4400万
- 2012年6月30日 -93.58%
- 6700万
- 2012年9月30日 +810.45%
- 6億1000万
- 2012年12月31日 +80.98%
- 11億400万
- 2013年3月31日 +27.45%
- 14億700万
- 2013年6月30日 -83.58%
- 2億3100万
- 2013年9月30日 +198.7%
- 6億9000万
- 2013年12月31日 +72.61%
- 11億9100万
- 2014年3月31日 +59.11%
- 18億9500万
- 2014年6月30日 -92.72%
- 1億3800万
- 2014年9月30日 +252.9%
- 4億8700万
- 2014年12月31日 +74.13%
- 8億4800万
- 2015年3月31日 +27.48%
- 10億8100万
- 2015年6月30日
- -1億1300万
- 2015年9月30日
- 2億9400万
- 2015年12月31日 +159.86%
- 7億6400万
- 2016年3月31日 +42.8%
- 10億9100万
- 2016年6月30日
- -5100万
- 2016年9月30日
- 4億3200万
- 2016年12月31日 +121.76%
- 9億5800万
- 2017年3月31日 +23.49%
- 11億8300万
- 2017年6月30日 -89.86%
- 1億2000万
- 2017年9月30日 +317.5%
- 5億100万
- 2017年12月31日 +86.83%
- 9億3600万
- 2018年3月31日 +31.41%
- 12億3000万
- 2018年6月30日 -92.2%
- 9600万
- 2018年9月30日 +383.33%
- 4億6400万
- 2018年12月31日 +79.53%
- 8億3300万
- 2019年3月31日 +51.5%
- 12億6200万
- 2019年6月30日 -99.76%
- 300万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 7億1800万
- 2019年12月31日 +72.01%
- 12億3500万
- 2020年3月31日 +24.78%
- 15億4100万
- 2020年6月30日
- -2000万
- 2020年9月30日
- 2億
- 2020年12月31日 +270.5%
- 7億4100万
- 2021年3月31日 +65.18%
- 12億2400万
- 2021年6月30日 -56.54%
- 5億3200万
- 2021年9月30日 +142.86%
- 12億9200万
- 2021年12月31日 +98.45%
- 25億6400万
- 2022年3月31日 +13.14%
- 29億100万
- 2022年6月30日 -68.15%
- 9億2400万
- 2022年9月30日 +125.22%
- 20億8100万
- 2022年12月31日 +37.48%
- 28億6100万
- 2023年3月31日 +21.01%
- 34億6200万
- 2023年6月30日 -88.85%
- 3億8600万
- 2023年9月30日 +158.55%
- 9億9800万
- 2023年12月31日 +60.62%
- 16億300万
- 2024年3月31日 +39.11%
- 22億3000万
- 2024年6月30日 -83.95%
- 3億5800万
- 2024年9月30日 +0.84%
- 3億6100万
- 2024年12月31日 +173.41%
- 9億8700万
- 2025年3月31日 +94.63%
- 19億2100万
- 2025年6月30日 -81.73%
- 3億5100万
- 2025年9月30日 +158.4%
- 9億700万
- 2025年12月31日 +68.8%
- 15億3100万
個別
- 2010年3月31日
- 8500万
- 2011年3月31日 +550.59%
- 5億5300万
- 2012年3月31日 -29.84%
- 3億8800万
- 2013年3月31日 -37.89%
- 2億4100万
- 2014年3月31日 -35.68%
- 1億5500万
- 2015年3月31日 -5.81%
- 1億4600万
- 2016年3月31日 +84.93%
- 2億7000万
- 2017年3月31日 +7.41%
- 2億9000万
- 2018年3月31日 +12.41%
- 3億2600万
- 2019年3月31日 +7.36%
- 3億5000万
- 2020年3月31日 -16.86%
- 2億9100万
- 2021年3月31日 +68.73%
- 4億9100万
- 2022年3月31日 -10.39%
- 4億4000万
- 2023年3月31日 +149.55%
- 10億9800万
- 2024年3月31日 -18.94%
- 8億9000万
- 2025年3月31日 +116.97%
- 19億3100万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ■シナリオ分析の前提条件2025/06/26 14:17
(注)連結売上高に占める株式会社ジューテックの売上高は当事業年度において78.5%となります。対象企業 時間軸 財務影響(営業利益への影響/単年度) 当社グループの主要子会社である株式会社ジューテック(注) 短期:単年度中期:~2030年度長期:~2050年度 大:5億円以上中:1億円以上5億円未満小:1億円未満
■シナリオ分析で特定した気候関連のリスクと機会、財務影響、対応策・戦略 - #2 役員報酬(連結)
- ・業績連動報酬2025/06/26 14:17
業績連動報酬は、業績向上への意識を高めるため、役員賞与を年に一度支給することとしており、連結営業利益の5%以内の範囲で、基本報酬に従業員の基本給に対する年間賞与支給率を乗じて算出し取締役会の決議にて決定しております。また、取締役の個人別の役員賞与は、その総額の範囲内において各取締役の職責や業績への貢献度等を総合的に勘案し決定しております。なお、社外取締役及び監査役についてはその職責に照らし、賞与は支給しないものとしております。指標として連結営業利益を選定した理由は、当社グループは営業利益を主要な経営指標のひとつとしていることに加え、各取締役の職責や業績への貢献度等を総合的に評価する上で関連性が高いと判断したためであります。当連結会計年度における営業利益は1,921百万円でありました。
・役員退職慰労金 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ③ 目標とする経営指標2025/06/26 14:17
当社グループは、経営基盤の強化及び財務体質の強化の観点から、売上高、売上総利益率、営業利益率、経常利益率を重要な指標としており常に適正な数値を確保することを目標としております。そのため、これらの指標を意識しながら、コスト削減に徹し効率経営に努めてまいります。
(2) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中で当社グループは、サステナビリティへの取組みとして引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販、非住宅木構造分野への取組み強化に加え、中古マンションリノベーション業者への販売強化やプライベートブランド商品の拡販、売上総利益率の改善等の既存の営業方針を維持する一方で、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。また、前連結会計年度よりスタートした3ヶ年の中期経営計画の2年目として、本計画のテーマである「企業変革力の向上」を図るべく各種施策を推進してまいりました。特に今後の成長戦略への先行投資としてM&Aを積極的に行い、5月に増田住建株式会社、10月に株式会社丸西、11月にひらいホールディングス株式会社を当社グループに迎え入れ、事業基盤の更なる強化を図ってまいりました。そのほか、当社グループの住宅請負事業を担うジューテックホーム株式会社のメインブランド「ウェルダンノーブルハウス」が、「業界トップクラス」の居住性能を評価され、省エネルギー性能の優れた住宅に対して表彰される「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」を11年連続で受賞いたしました。2025/06/26 14:17
以上の結果、売上高が176,115百万円(前連結会計年度比5.9%増)となりました。利益面につきましては、一時費用としてM&A関連費用476百万円が発生した影響もあり、営業利益が1,921百万円(前連結会計年度比13.8%減)、経常利益が2,779百万円(前連結会計年度比29.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益が1,601百万円(前連結会計年度比35.7%減)となりました。
② キャッシュ・フローの状況