3678 メディアドゥ

3678
2026/05/01
時価
186億円
PER 予
15.5倍
2014年以降
赤字-211.89倍
(2014-2026年)
PBR
0.98倍
2014年以降
0.97-29.24倍
(2014-2026年)
配当 予
3.27%
ROE 予
6.3%
ROA 予
2.11%
資料
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メディアドゥ(3678)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2017年5月31日
77億4693万
2017年8月31日 +130.02%
178億1927万
2017年11月30日 +53.17%
272億9374万
2018年2月28日 +36.34%
372億1334万
2018年5月31日 -71.22%
107億838万
2018年8月31日 +116.82%
232億1843万
2018年11月30日 +55.8%
361億7486万
2019年2月28日 +39.79%
505億6814万
2019年5月31日 -69.44%
154億5425万
2019年8月31日 +106.3%
318億8148万
2019年11月30日 +50.45%
479億6725万
2020年2月29日 +37.3%
658億6000万
2020年5月31日 -69.19%
202億9200万
2020年8月31日 +105.67%
417億3400万
2020年11月30日 +48.58%
620億700万
2021年2月28日 +34.73%
835億4000万
2021年5月31日 -65.99%
284億800万
2021年8月31日 +94.43%
552億3300万
2021年11月30日 +42.61%
787億6700万
2022年2月28日 +32.95%
1047億2200万
2022年5月31日 -74.92%
262億6900万
2022年8月31日 +106.43%
542億2600万
2022年11月30日 +43.92%
780億4000万
2023年2月28日 +30.28%
1016億6700万
2023年5月31日 -77.74%
226億3200万
2023年8月31日 +105.01%
463億9700万
2023年11月30日 +49.4%
693億1500万
2024年2月29日 +35.66%
940億3600万
2024年5月31日 -73.29%
251億1300万
2024年8月31日 +103.31%
510億5700万
2024年11月30日 +47.76%
754億4200万
2025年2月28日 +35.09%
1019億1400万
2025年5月31日 -74.48%
260億1100万
2025年8月31日 +107.08%
538億6400万
2025年11月30日 +49.47%
805億800万
2026年2月28日 +34.82%
1085億3700万

個別

2013年2月28日
40億8600万
2013年8月31日 -37.46%
25億5558万
2013年11月30日 +56.01%
39億8698万
2014年2月28日 +39.07%
55億4487万
2014年5月31日 -68.71%
17億3519万
2014年8月31日 +108.8%
36億2306万
2014年11月30日 +53.34%
55億5559万
2015年2月28日 +45.34%
80億7466万
2015年5月31日 -68.31%
25億5898万
2015年8月31日 +110.23%
53億7972万
2015年11月30日 +51.8%
81億6653万
2016年2月29日 +37.67%
112億4274万
2016年5月31日 -69.67%
34億1025万
2016年8月31日 +111.15%
72億68万
2016年11月30日 +55.82%
112億1997万
2017年2月28日 +38.44%
155億3273万
2018年2月28日 -45.6%
84億4921万
2020年2月29日 -83.18%
14億2100万
2021年2月28日 +999.99%
622億5500万
2022年2月28日 +59.01%
989億9100万
2023年2月28日 -3.83%
951億9800万
2024年2月29日 -7.97%
876億700万
2025年2月28日 +8.37%
949億4400万
2026年2月28日 +7.4%
1019億7200万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期中間連結会計期間第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)25,11351,05775,442101,914
税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円)4649841,5951,882
(注)1.第1四半期については、旧金融商品取引法第24条の4の7第1項の規定による四半期報告書を提出しております。
2025/05/30 15:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループにおいては、配信システムを介して電子書店各社に電子書籍コンテンツを提供する取次事業やアライアンスパートナーとの電子書店の共同運営などを通じて電子書籍の流通拡大を担う「電子書籍流通事業」と、取次事業のなかで培ってきた出版業界における強固なネットワークを活用することにより第二の収益軸の創出を目指す事業群である「戦略投資事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2025/05/30 15:00
#3 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
エヌ・ティ・ティ・ソルマーレ㈱26,825電子書籍流通事業
Amazon Services International LLC16,031電子書籍流通事業
2025/05/30 15:00
#4 事業等のリスク
① 電子書籍業界の成長性
当社グループにおける「電子書籍流通事業」は2025年2月期現在、売上高が93,767百万円で連結売上高全体の92.0%を占める基幹事業であります。「電子書籍流通事業」においては、多くの出版社等と取引関係を構築することに時間を要するため、新規参入には一定の障壁があります。一方で法制度や規制又は特許等の観点における参入障壁は低く、またコンテンツ提供元である出版社等も非独占的にコンテンツ提供を行っております。
「電子書店」や「出版事業」については今後、さらなる競合他社の参入増加や新たな形態の出版コンテンツ等の伸長も予想されます。また、ユーザーの嗜好の急激な変化への対応の遅れによりサービス・ソリューション提供機能や技術の陳腐化・コモディティ化を招いた場合や業界における取引慣行や価格体系が変化した場合など、計画策定時の想定を超える不確定要素が顕在化した場合には、当社グループの経営方針や経営戦略の変更を余儀なくされる可能性、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
2025/05/30 15:00
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/05/30 15:00
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
なお、売上高はエンドユーザーの所在地を基礎として、国又は地域に分類しております。
2025/05/30 15:00
#7 役員報酬(連結)
(ⅳ)業績連動報酬に係る業績指標の内容及び業績連動報酬の額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)
・業績連動報酬の額の算定の基礎となる指標は、収益性及び成長性を重視すべく連結営業利益及び連結売上高とする。
・業績連動報酬に係る個別の配分については、当該事業年度における当該指標の目標値に対する個人別の貢献期待度合いを勘案して決定する。なお、当該指標に係る実績が目標値に達しない場合は、減額調整することがある。
2025/05/30 15:00
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・男子プロバスケットボールクラブ「徳島ガンバロウズ」の運営による利益貢献の拡大
―徳島県や徳島市の計画する新アリーナ建設も追い風にしながら、売上高と入場者数を伸ばし、最上位リーグへの参入を目指す
・「徳島ガンバロウズ」の運営だけでなく、起業家支援などを含めた幅広い活動を通じた、社会への貢献と社会からの信頼と認知の拡大
2025/05/30 15:00
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a)経営成績
当連結会計年度における当社グループの連結業績は、2024年2月に獲得した新規商流の業績寄与並びに既存商流の売上成長により電子書籍流通事業の売上高が好調に推移したことに加え、主にIP・ソリューション事業において利益改善が進んだ戦略投資事業での営業赤字が縮小したことにより、前年同期比で増収増益となりました。
また、当連結会計年度においては、戦略投資事業に属する連結子会社に係るのれん等の減損損失482百万円を特別損失として計上した一方、過年度に減損処理の対象となった投資有価証券の整理を進めたことが税金費用の圧縮につながりました。
2025/05/30 15:00
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/05/30 15:00

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