有価証券報告書-第10期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「流動資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前払費用」1,174百万円、「その他」631百万円は、「その他」1,805百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」、「減価償却累計額及び減損損失累計額」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産」、「減価償却累計額」及び「リース資産(純額)」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「有形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「工具、器具及び備品」904百万円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△622百万円、「工具、器具及び備品(純額)」281百万円、「リース資産」114百万円、「減価償却累計額」△80百万円、「リース資産(純額)」34百万円、「その他」0百万円は、「その他」315百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「ソフトウエア」1,163百万円、「その他」242百万円は、「その他」1,406百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「繰延税金資産」は資産の総額の100分の1以上となったため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示しておりました475百万円は、「繰延税金資産」175百万円、「その他」299万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「リース債務」、「未払金」、「未払法人税等」は、負債および純資産の合計額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「流動負債」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「リース債務」23百万円、「未払金」1,630百万円、「未払法人税等」306百万円、「その他」983百万円は、「その他」2,943百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「リース債務」は、負債および純資産の合計額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「リース債務」14百万円、「その他」18百万円は、「その他」32百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取利息」、「設備賃貸料」は、当連結会計年度において、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取利息」0百万円、「設備賃貸料」15百万円、「その他」0百万円は、「その他」16百万円として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「特別損失」の「減損損失」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「減損損失」546百万円は、「その他」546百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「減損損失」及び「販売促進引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「減損損失」546百万円、「販売促進引当金の増減額(△は減少)」△26百万円、「その他」296百万円は、「その他」816百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券の取得による支出」は、金額的重要性が高くなったため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の「投資活動によるキャッシュ・フロー」において、「その他」に表示しておりました11百万円は、「投資有価証券の取得による支出」△16百万円、「その他」27百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「流動資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前払費用」1,174百万円、「その他」631百万円は、「その他」1,805百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」、「減価償却累計額及び減損損失累計額」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産」、「減価償却累計額」及び「リース資産(純額)」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「有形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「工具、器具及び備品」904百万円、「減価償却累計額及び減損損失累計額」△622百万円、「工具、器具及び備品(純額)」281百万円、「リース資産」114百万円、「減価償却累計額」△80百万円、「リース資産(純額)」34百万円、「その他」0百万円は、「その他」315百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「ソフトウエア」1,163百万円、「その他」242百万円は、「その他」1,406百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「繰延税金資産」は資産の総額の100分の1以上となったため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示しておりました475百万円は、「繰延税金資産」175百万円、「その他」299万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「リース債務」、「未払金」、「未払法人税等」は、負債および純資産の合計額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「流動負債」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「リース債務」23百万円、「未払金」1,630百万円、「未払法人税等」306百万円、「その他」983百万円は、「その他」2,943百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「リース債務」は、負債および純資産の合計額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「リース債務」14百万円、「その他」18百万円は、「その他」32百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取利息」、「設備賃貸料」は、当連結会計年度において、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取利息」0百万円、「設備賃貸料」15百万円、「その他」0百万円は、「その他」16百万円として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「特別損失」の「減損損失」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「減損損失」546百万円は、「その他」546百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「減損損失」及び「販売促進引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「減損損失」546百万円、「販売促進引当金の増減額(△は減少)」△26百万円、「その他」296百万円は、「その他」816百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券の取得による支出」は、金額的重要性が高くなったため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の「投資活動によるキャッシュ・フロー」において、「その他」に表示しておりました11百万円は、「投資有価証券の取得による支出」△16百万円、「その他」27百万円として組み替えております。