訂正有価証券届出書(新規公開時)
(表示方法の変更)
前連結会計年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、平成25年1月1日に開始する連結会計年度(以下「翌連結会計年度」という。)における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度において、区分掲記しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、翌連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、当連結会計年度の損益計算書において、「補助金収入」に表示していた770千円は営業外収益の「その他」として組替えております。
当連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の損益計算書において、「補助金収入」に表示していた770千円は営業外収益の「その他」として組替えております。
前連結会計年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、平成25年1月1日に開始する連結会計年度(以下「翌連結会計年度」という。)における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度において、区分掲記しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、翌連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、当連結会計年度の損益計算書において、「補助金収入」に表示していた770千円は営業外収益の「その他」として組替えております。
当連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の損益計算書において、「補助金収入」に表示していた770千円は営業外収益の「その他」として組替えております。