イトクロ(6049)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2014年10月31日
- 6億6586万
- 2015年4月30日 -22.04%
- 5億1908万
- 2020年1月31日 -42.71%
- 2億9737万
- 2020年4月30日 +102.42%
- 6億193万
- 2020年7月31日 +54.38%
- 9億2924万
個別
- 2014年10月31日
- 6億6671万
- 2015年1月31日 -67.9%
- 2億1400万
- 2015年4月30日 +144.39%
- 5億2300万
- 2015年7月31日 +66.99%
- 8億7335万
- 2015年10月31日 +9.89%
- 9億5975万
- 2016年1月31日 -70.81%
- 2億8017万
- 2016年4月30日 +182.3%
- 7億9094万
- 2016年7月31日 +68.58%
- 13億3340万
- 2016年10月31日 +2.78%
- 13億7047万
- 2017年1月31日 -70.13%
- 4億934万
- 2017年4月30日 +154.21%
- 10億4061万
- 2017年7月31日 +60.14%
- 16億6646万
- 2017年10月31日 +3.46%
- 17億2416万
- 2018年1月31日 -74.56%
- 4億3866万
- 2018年4月30日 +153.34%
- 11億1130万
- 2018年7月31日 +61.28%
- 17億9234万
- 2018年10月31日 +11.6%
- 20億23万
- 2019年1月31日 -77.98%
- 4億4047万
- 2019年4月30日 +128.16%
- 10億498万
- 2019年7月31日 +48.5%
- 14億9240万
- 2019年10月31日 -3.79%
- 14億3577万
- 2020年10月31日 -20.56%
- 11億4052万
- 2021年1月31日 -68.49%
- 3億5938万
- 2021年4月30日 +167.88%
- 9億6271万
- 2021年7月31日 +48.81%
- 14億3262万
- 2021年10月31日 -8.79%
- 13億675万
- 2022年1月31日 -90.64%
- 1億2234万
- 2022年4月30日 +238.85%
- 4億1455万
- 2022年7月31日 -77.65%
- 9267万
- 2022年10月31日
- -1億9749万
- 2023年1月31日
- 1億1100万
- 2023年4月30日 +218.01%
- 3億5298万
- 2023年7月31日 +56.83%
- 5億5359万
- 2023年10月31日 -30.03%
- 3億8736万
- 2024年1月31日
- -2957万
- 2024年4月30日 -456.15%
- -1億6450万
- 2024年7月31日
- -5234万
- 2024年10月31日 -274.57%
- -1億9606万
- 2025年1月31日
- 3702万
- 2025年4月30日 +404.79%
- 1億8691万
- 2025年7月31日 +109.67%
- 3億9190万
- 2025年10月31日 -33.52%
- 2億6052万
- 2026年1月31日 -80.72%
- 5022万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- 年間行使可能個数:割当てられた本新株予約権の個数の4/4を上限とする。2026/01/30 13:11
② 上記①の条件に加え、本新株予約権は、直前年度の決算短信に記載の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合、損益計算書)における営業利益が下記に掲げる各金額以上となった場合、行使可能な新株予約権の個数は、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、それぞれ定められた割合までとし、行使する新株予約権の通算個数が以下に定める個数を超える場合、行使できないものとする。
営業利益15億円未満の場合:行使できないものとする - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- 年間行使可能個数:割当てられた本新株予約権の個数の100%を上限とする。2026/01/30 13:11
② 上記①の条件に加え、本新株予約権は、直前年度の決算短信に記載の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合、損益計算書)における営業利益が一度でも下記に掲げる各金額以上となった場合、行使可能な新株予約権の個数は、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、それぞれ定められた割合までとし、行使する新株予約権の通算個数が以下に定める個数を超える場合、行使できないものとする。
営業利益3億円未満の場合:行使できないものとする - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/01/30 13:11
当社は、中長期的な事業拡大と企業価値の増大を図っていくために、重要な経営指標として、サイトの訪問者数、営業利益及びそれらの成長率を重視しております。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社が事業展開する主要マーケットである教育業界では、企業のグローバル化に合わせた語学学習ニーズの増加に加え、個人向けeラーニングサービスや映像配信講座と個別指導を組み合わせた学習サービス、難関校の進学に特化したサービスを提供する個別指導塾の増加が継続しております。こうした市場環境において、オンライン集客の重要性や効果的かつ効率的なマーケティング手法へのニーズの高まりにあわせ、チラシやイベントにおける広告予算のWEBへの移行が継続し、インターネット広告への出稿比率が増加しております。2026/01/30 13:11
このような中、学習塾ポータルサイト領域における広告単価の高騰が引き続き継続している中で、全社の売上高はほぼ計画どおり推移し、営業利益、経常利益、当期純利益については計画を超え好調に進捗いたしました。
以上の結果、当事業年度の財政状態における当事業年度末の資産は、前事業年度末に比べ587,048千円増加し、9,876,599千円となりました。当事業年度末の負債は、前事業年度末に比べ244,494千円増加し、660,990千円となりました。当事業年度末の純資産は、前事業年度末に比べ342,554千円増加し、9,215,609千円となりました。