ズーム（6694）の営業利益又は営業損失（△）の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年12月31日: 3億4198万
2016年9月30日 -55.12%: 1億5348万
2016年12月31日 +43.98%: 2億2097万
2017年3月31日 -62.89%: 8200万
2017年6月30日 +64.86%: 1億3519万
2017年9月30日 +65.49%: 2億2373万
2017年12月31日 +46.4%: 3億2754万
2018年3月31日 -90.56%: 3093万
2018年6月30日 -55.55%: 1374万
2018年9月30日 +832.48%: 1億2820万
2018年12月31日 +103.08%: 2億6036万
2019年3月31日 -83.53%: 4287万
2019年6月30日 +24.13%: 5322万
2019年9月30日 +134.16%: 1億2462万
2019年12月31日 +133.59%: 2億9110万
2020年3月31日: -5454万
2020年6月30日: -2724万
2020年9月30日: 2億6681万
2020年12月31日 +183.06%: 7億5525万
2021年3月31日 -54.13%: 3億4644万
2021年6月30日 +68.77%: 5億8469万
2021年9月30日 +65.26%: 9億6623万
2021年12月31日 +30.22%: 12億5825万
2022年3月31日: -8701万
2022年6月30日 -8.51%: -9442万
2022年9月30日: 3812万
2022年12月31日 +999.99%: 6億6415万
2023年3月31日 -88.09%: 7913万
2023年6月30日 +263.87%: 2億8794万
2023年9月30日 +18.98%: 3億4260万
2023年12月31日 +67.43%: 5億7361万
2024年3月31日 -90.39%: 5512万
2024年6月30日 +6.29%: 5858万
2024年9月30日: -9703万
2024年12月31日: 5億3151万
2025年3月31日: -5826万
2025年6月30日 -153.81%: -1億4787万
2025年9月30日 -90.15%: -2億8119万
2025年12月31日: -5695万

個別

2015年12月31日: 2億5784万
2016年12月31日 -15.76%: 2億1719万
2017年12月31日 +45.14%: 3億1525万
2018年12月31日 -5.25%: 2億9868万
2019年12月31日 -22.5%: 2億3148万
2020年12月31日 +83.83%: 4億2553万
2021年12月31日 +137.85%: 10億1213万
2022年12月31日 -64.44%: 3億5987万
2023年12月31日 -1.67%: 3億5385万
2024年12月31日 -59.55%: 1億4312万
2025年12月31日: -3億1180万

有報情報

#1 役員報酬（連結）: b. 業績連動金銭報酬の内容及び額の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動金銭報酬は、各業務執行取締役に対し、連結営業利益(業績連動金銭報酬控除前)に2%を乗じた金額を、当該事業年度に係る定時株主総会の開催日の翌日から1か月以内に支払う。なお、業績連動金銭報酬の上限は、各業務執行取締役に対し30百万円とする。ただし、連結営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益、並びに単体の営業利益、当期純利益の何れかが赤字となる場合には、業績連動金銭報酬の支給は行わない。
c. 非金銭報酬の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。)
2026/03/26 13:42
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (2) 目標とする経営指標
当社グループでは、持続的な成長と適正な利益の確保のための指標として売上高及び営業利益を、また、資金の効率的な運用を実現するための指標として株主資本利益率(ROE)及び投下資本利益率(ROIC)を、重要な指標と考えております。
(3) 経営環境
2026/03/26 13:42
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 売上総利益は、前期比6.6%減の6,471,003千円となり、売上総利益率は前期比1.2%減少の37.1%となりました。これは主に、相互関税による売上原価の上昇や、在庫評価基準の保守的運用により棚卸資産評価損の増加が要因となります。
(営業利益)
販売費及び一般管理費は、前期比2.0%増の6,527,963千円となりました。これは主に、研究開発費の増加によるものであります。
2026/03/26 13:42