木村工機（6231）の売上高の推移 - 全期間
個別
- 2019年3月31日
- 110億8299万
- 2019年12月31日 -23.04%
- 85億2946万
- 2020年3月31日 +42.11%
- 121億2134万
- 2020年6月30日 -77.28%
- 27億5415万
- 2020年9月30日 +84.7%
- 50億8683万
- 2020年12月31日 +55.14%
- 78億9165万
- 2021年3月31日 +33.38%
- 105億2560万
- 2021年6月30日 -78.88%
- 22億2297万
- 2021年9月30日 +93.11%
- 42億9282万
- 2021年12月31日 +62.8%
- 69億8884万
- 2022年3月31日 +45.95%
- 102億15万
- 2022年6月30日 -77.01%
- 23億4501万
- 2022年9月30日 +111.72%
- 49億6481万
- 2022年12月31日 +59.43%
- 79億1515万
- 2023年3月31日 +47.86%
- 117億324万
- 2023年6月30日 -73.37%
- 31億1611万
- 2023年9月30日 +106.78%
- 64億4344万
- 2023年12月31日 +67.76%
- 108億949万
- 2024年3月31日 +28.15%
- 138億5256万
- 2024年6月30日 -73.21%
- 37億1147万
- 2024年9月30日 +89.25%
- 70億2379万
- 2024年12月31日 +62.28%
- 113億9846万
- 2025年3月31日 +40.74%
- 160億4215万
- 2025年6月30日 -75.68%
- 39億100万
- 2025年9月30日 +105.59%
- 80億1991万
- 2025年12月31日 +63.05%
- 130億7641万
- 2026年3月31日 +37.06%
- 179億2200万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- 当事業年度における半期情報等2025/06/19 9:50
中間会計期間 当事業年度 売上高(千円) 7,023,797 16,042,155 税引前中間(当期)純利益(千円) 1,353,818 3,574,876 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/19 9:50
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/19 9:50
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、財務諸表（連結）
- 当社は、空調システム機器の開発・製造・販売の単一セグメントであり、その分類は以下のとおりであります。2025/06/19 9:50
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前事業年度(2023年4月1日から2024年3月31日まで) 当事業年度(2024年4月1日から2025年3月31日まで) 製品の種類別、品目別 空調システム機器の売上高 冷温水式AHU 2,174,978千円 3,013,422千円 その他の収益 - - 外部顧客への売上高 13,852,563 16,042,155 その他の収益 - - 外部顧客への売上高 13,852,563 16,042,155
空調システム機器に係る収益は、当社が製造する空調システム機器の販売であり、顧客との契約に基づいて、製品を引き渡す義務を負っております。当該履行義務は、製品を引き渡す一時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得して充足されると判断しております。 - #5 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2025/06/19 9:50
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。 - #6 役員報酬（連結）
- c 業績連動報酬の内容および額の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む)2025/06/19 9:50
業績連動報酬は、業績指標(売上高および当期利益)の達成度合いおよび社員賞与支給月数を総合考慮のうえ、賞与として毎年一定時期に支給する。
d 固定報酬または業績連動報酬の額の取締役個人別報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/06/19 9:50
当社は、顧客の分野別に需要をとらえ、付加価値の高い製品を分野別に供給することで販売および収益につなげる経営戦略を掲げており、売上高営業利益率を主要経営指標の一つとしております。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当事業年度におけるわが国経済は、企業の設備投資の増加、雇用環境や個人所得の改善により景気は引き続き緩やかな回復基調にありました。一方で、資源・エネルギー価格高騰の長期化、米国の関税政策や為替動向、地域紛争等による地政学リスクの高まりなど、企業の経営環境は依然として不透明な状況が続いております。2025/06/19 9:50
このような中、当事業年度の売上高については、堅調な国内設備投資需要を当社独自製品で取り込めたことにより順調に推移しました。産業分野では、生産現場の職場環境改善のため、工場用ゾーン空調機、ルーフトップ外調機を中心に導入が増加しました。商業分野では、オフィスビル更新案件へ直膨式高性能AHU等の導入が増え、保健分野では、庁舎や公共施設向けに冷温水式AHU、病院案件にルーフトップ外調機の導入が増加しました。
技術開発では、環境負荷の低い製品開発をより一層加速させるため、技術研究センターの建設ならびに省エネ製品の研究を深化させております。また、営業施策として、環境に配慮した制御性の高い省エネ空調システムの提案を積極的に展開してまいりました。 - #9 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/19 9:50
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/19 9:50
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益の分解情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
