有価証券報告書-第156期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

なお、アール40(同)他32社については、重要性が増したことにより、また(同)プラムイースト他1社については新規設立により関連会社となったため、当連結会計年度より持分法適用の範囲に含めている。