コカ・コーラボトラーズジャパン HD(2579)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3955億5600万
- 2009年12月31日 -6.54%
- 3696億9800万
- 2010年3月31日 -79%
- 776億3300万
- 2010年6月30日 +117.93%
- 1691億8200万
- 2010年9月30日 +66.26%
- 2812億7900万
- 2010年12月31日 +33.59%
- 3757億6400万
- 2011年3月31日 -76.99%
- 864億6500万
- 2011年6月30日 +119.66%
- 1899億3300万
- 2011年9月30日 +61.06%
- 3059億300万
- 2011年12月31日 +30.67%
- 3997億1700万
- 2012年3月31日 -78.81%
- 847億700万
- 2012年6月30日 +117.57%
- 1843億
- 2012年9月30日 +60.82%
- 2964億
- 2012年12月31日 +30.44%
- 3866億3700万
- 2013年3月31日 -78.62%
- 826億5700万
- 2013年6月30日 +137.4%
- 1962億2500万
- 2013年9月30日 +66.76%
- 3272億1800万
- 2013年12月31日 +31.93%
- 4317億1100万
- 2014年3月31日 -78.02%
- 949億300万
- 2014年6月30日 +114.06%
- 2031億4500万
- 2014年9月30日 +59.4%
- 3238億1500万
- 2014年12月31日 +31.06%
- 4244億600万
- 2015年3月31日 -78.53%
- 911億1600万
- 2015年6月30日 +120.59%
- 2009億9400万
- 2015年9月30日 +64.02%
- 3296億6100万
- 2015年12月31日 +33.61%
- 4404億7600万
- 2016年3月31日 -77.17%
- 1005億4500万
- 2016年6月30日 +118.12%
- 2193億600万
- 2016年9月30日 +61.29%
- 3537億1000万
- 2016年12月31日 +30.18%
- 4604億5500万
- 2017年3月31日 -78.47%
- 991億4100万
- 2017年6月30日 +260.94%
- 3578億3700万
- 2017年9月30日 +80.27%
- 6450億8800万
- 2017年12月31日 +35.27%
- 8726億2300万
- 2018年3月31日 -75.5%
- 2138億2800万
- 2018年6月30日 +118.25%
- 4666億8600万
- 2018年9月30日 +58.83%
- 7412億5400万
個別
- 2008年12月31日
- 2126億8400万
- 2009年12月31日 +59.48%
- 3391億9400万
- 2010年12月31日 +0.22%
- 3399億3900万
- 2011年12月31日 +0.51%
- 3416億5800万
- 2012年12月31日 -2.77%
- 3322億800万
- 2013年12月31日 +0.1%
- 3325億3100万
- 2014年12月31日 +11.35%
- 3702億8700万
- 2015年12月31日 +0.06%
- 3705億1000万
- 2016年12月31日 +4.15%
- 3858億8900万
- 2017年12月31日 -78.71%
- 821億3900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (a) 年次賞与の会社業績評価は、中期経営計画達成を目指し、事業利益、販売数量、および売上収益を会社業績評価にふさわしい指標として選定したうえでその目標達成度で業績評価を行い、当該期間の各指標の目標達成度の加重平均である業績達成度に基づき算出します。当期の売上収益、事業利益ともに前年同期を上回る結果となり、堅調に推移しておりますが、売上収益につきましては第3四半期会計期間(2025 年7月1日~9月30日)における前年同期からの反動による減少影響や足元の消費環境の影響を受け伸び悩みました。一方、事業利益につきましては収益性重視の営業活動や変革を通じたコスト削減等が貢献したこともあり、当期の会社業績達成度は122.5%でした。個人評価に基づく支給率は業務執行取締役については120.0%でした。これらの会社業績および個人評価ならびに従業員賞与の支給状況等をふまえた、2025年度の年次賞与の総合支給率(標準額に対する実支給額の比率)については指名報酬委員会において審議した結果、業務執行取締役については121.2%が妥当であると判断されました。2026/03/19 16:26
(b)2023年度のPSUは、2023年~2025年の3か年を評価対象期間としており、連結ROEおよび連結売上高成長率を業績評価指標として選定したうえでその目標達成度に基づき業績評価を行い、当該期間の各指標の目標達成度の加重平均である業績達成度は117.7%でした。PSUの標準額に対する実支給額の割合は、業績達成度に応じて0~150%の範囲で変動し、前述の業績達成度に基づく支給率(標準額に対する実支給額の比率)は135.4%です。
2024年度、2025年度のPSUは、評価対象期間の最終年度ROEおよび評価対象期間の年平均売上高成長率で支給率を測定するため、現時点では業績見通しに基づく合理的な見積を行っております。