2579 コカ・コーラボトラーズジャパン HD

2579
2026/06/05
時価
5990億円
PER 予
25.52倍
2009年以降
赤字-209.59倍
(2009-2025年)
PBR
1.56倍
2009年以降
0.45-1.52倍
(2009-2025年)
配当 予
2.06%
ROE 予
6.1%
ROA 予
3.3%
資料
Link
CSV,JSON

コカ・コーラボトラーズジャパン HD(2579)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
3955億5600万
2009年12月31日 -6.54%
3696億9800万
2010年3月31日 -79%
776億3300万
2010年6月30日 +117.93%
1691億8200万
2010年9月30日 +66.26%
2812億7900万
2010年12月31日 +33.59%
3757億6400万
2011年3月31日 -76.99%
864億6500万
2011年6月30日 +119.66%
1899億3300万
2011年9月30日 +61.06%
3059億300万
2011年12月31日 +30.67%
3997億1700万
2012年3月31日 -78.81%
847億700万
2012年6月30日 +117.57%
1843億
2012年9月30日 +60.82%
2964億
2012年12月31日 +30.44%
3866億3700万
2013年3月31日 -78.62%
826億5700万
2013年6月30日 +137.4%
1962億2500万
2013年9月30日 +66.76%
3272億1800万
2013年12月31日 +31.93%
4317億1100万
2014年3月31日 -78.02%
949億300万
2014年6月30日 +114.06%
2031億4500万
2014年9月30日 +59.4%
3238億1500万
2014年12月31日 +31.06%
4244億600万
2015年3月31日 -78.53%
911億1600万
2015年6月30日 +120.59%
2009億9400万
2015年9月30日 +64.02%
3296億6100万
2015年12月31日 +33.61%
4404億7600万
2016年3月31日 -77.17%
1005億4500万
2016年6月30日 +118.12%
2193億600万
2016年9月30日 +61.29%
3537億1000万
2016年12月31日 +30.18%
4604億5500万
2017年3月31日 -78.47%
991億4100万
2017年6月30日 +260.94%
3578億3700万
2017年9月30日 +80.27%
6450億8800万
2017年12月31日 +35.27%
8726億2300万
2018年3月31日 -75.5%
2138億2800万
2018年6月30日 +118.25%
4666億8600万
2018年9月30日 +58.83%
7412億5400万

個別

2008年12月31日
2126億8400万
2009年12月31日 +59.48%
3391億9400万
2010年12月31日 +0.22%
3399億3900万
2011年12月31日 +0.51%
3416億5800万
2012年12月31日 -2.77%
3322億800万
2013年12月31日 +0.1%
3325億3100万
2014年12月31日 +11.35%
3702億8700万
2015年12月31日 +0.06%
3705億1000万
2016年12月31日 +4.15%
3858億8900万
2017年12月31日 -78.71%
821億3900万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(a) 年次賞与の会社業績評価は、中期経営計画達成を目指し、事業利益、販売数量、および売上収益を会社業績評価にふさわしい指標として選定したうえでその目標達成度で業績評価を行い、当該期間の各指標の目標達成度の加重平均である業績達成度に基づき算出します。当期の売上収益、事業利益ともに前年同期を上回る結果となり、堅調に推移しておりますが、売上収益につきましては第3四半期会計期間(2025 年7月1日~9月30日)における前年同期からの反動による減少影響や足元の消費環境の影響を受け伸び悩みました。一方、事業利益につきましては収益性重視の営業活動や変革を通じたコスト削減等が貢献したこともあり、当期の会社業績達成度は122.5%でした。個人評価に基づく支給率は業務執行取締役については120.0%でした。これらの会社業績および個人評価ならびに従業員賞与の支給状況等をふまえた、2025年度の年次賞与の総合支給率(標準額に対する実支給額の比率)については指名報酬委員会において審議した結果、業務執行取締役については121.2%が妥当であると判断されました。
(b)2023年度のPSUは、2023年~2025年の3か年を評価対象期間としており、連結ROEおよび連結売上高成長率を業績評価指標として選定したうえでその目標達成度に基づき業績評価を行い、当該期間の各指標の目標達成度の加重平均である業績達成度は117.7%でした。PSUの標準額に対する実支給額の割合は、業績達成度に応じて0~150%の範囲で変動し、前述の業績達成度に基づく支給率(標準額に対する実支給額の比率)は135.4%です。
2024年度、2025年度のPSUは、評価対象期間の最終年度ROEおよび評価対象期間の年平均売上高成長率で支給率を測定するため、現時点では業績見通しに基づく合理的な見積を行っております。
2026/03/19 16:26

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