4182 三菱瓦斯化学

4182
2026/05/14
時価
1兆588億円
PER 予
21.18倍
2010年以降
赤字-49.54倍
(2010-2026年)
PBR
1.51倍
2010年以降
0.44-1.64倍
(2010-2026年)
配当 予
2.2%
ROE 予
7.12%
ROA 予
4.13%
資料
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三菱瓦斯化学(4182)の経常利益又は経常損失(△) - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
15億5500万
2013年6月30日 -84.31%
2億4400万
2013年9月30日 +280.74%
9億2900万
2013年12月31日 +60.82%
14億9400万
2014年3月31日 +27.24%
19億100万
2014年6月30日 -89.53%
1億9900万
2014年9月30日 +345.73%
8億8700万
2014年12月31日 +43.97%
12億7700万
2015年3月31日 +10.57%
14億1200万
2015年6月30日 -98.73%
1800万
2015年9月30日 +216.67%
5700万
2015年12月31日 +75.44%
1億
2016年3月31日 +183%
2億8300万
2016年6月30日 -92.93%
2000万
2016年9月30日 +350%
9000万
2016年12月31日 +126.67%
2億400万
2017年3月31日 +60.78%
3億2800万
2017年6月30日 -99.39%
200万
2017年9月30日 +999.99%
9100万
2017年12月31日 +157.14%
2億3400万
2018年3月31日 +11.54%
2億6100万
2018年6月30日 -96.55%
900万
2018年9月30日 +622.22%
6500万
2018年12月31日 +110.77%
1億3700万
2019年3月31日 +250.36%
4億8000万
2019年6月30日
-2億4000万
2019年9月30日
-2300万
2019年12月31日 -295.65%
-9100万
2020年3月31日
800万
2020年6月30日
-7800万
2020年9月30日 -591.03%
-5億3900万
2020年12月31日
5億1900万
2021年3月31日 +535.26%
32億9700万
2021年6月30日
-1300万
2021年9月30日
6500万
2021年12月31日
-8100万
2022年3月31日
2200万
2022年6月30日
-2700万
2022年9月30日
-500万
2022年12月31日 -999.99%
-9800万
2023年3月31日
-1300万
2023年6月30日
8800万
2023年9月30日 -25%
6600万
2023年12月31日 +56.06%
1億300万
2024年3月31日 +6.8%
1億1000万
2024年6月30日 +213.64%
3億4500万
2024年9月30日 +68.7%
5億8200万
2024年12月31日 +51.37%
8億8100万
2025年3月31日 +27.7%
11億2500万
2025年6月30日
-2億5000万
2025年9月30日
9500万
2025年12月31日 +999.99%
10億5700万
2026年3月31日 +25.26%
13億2400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(7)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,794百万円は、主に報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/24 11:08
#2 セグメント表の脚注(連結)
(7)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,703百万円は、主に報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。
2025/06/24 11:08
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は主として市場実勢価格に基づいております。
(事業セグメントの利益又は損失の測定方法の変更)
2025/06/24 11:08
#4 役員報酬(連結)
年額報酬はその役位・職責に応じた固定の基礎報酬に会社業績の各種指標を考慮した業績報酬から構成され、支給方法は月額に分割の上、毎月支給するもののほか、一定割合については積立型退任時報酬として年度ごとに積み立てて役員退任時に支給されますが、本人の業績その他の理由によって、減額措置を講じる場合があります。
業績報酬は、単年度の会社業績に対するインセンティブとすることを目的に、経常利益、ROE、ROIC等の財務指標の実績値や達成度などを基礎に決定しております。また、サステナビリティ経営の更なる推進のため2025年度からはGHG排出量削減率、働きがいを感じる従業員割合、コンプライアンスの状況といった非財務指標(ESG指標)も考慮要素に加えて決定します。
譲渡制限付株式報酬は、取締役に対して自社株式を付与するための報酬を年度ごとに一括して支給するもので、その役位・職責に応じた一定数量の株式を付与します。その株式に譲渡制限を付して一定期間保有させることにより株主と価値を共有することや、中長期的な企業価値の持続的成長を図るインセンティブを与えることを目的としております。
2025/06/24 11:08
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
2025/06/24 11:08
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業利益は、(株)JSPが連結子会社から持分法適用会社へ異動したことなどが減益要因となりましたが、ポリカーボネートやポリアセタール等のエンジニアリングプラスチックスや、光学材料、メタノール事業の損益が前期を上回ったことや、円安などにより、増益となりました。
経常利益は、営業利益の増加に加え、前期に計上されたトリニダード・トバゴのメタノール生産会社における減損損失の剥落や、メタノール市況の上昇等により、持分法損益が改善したことなどから、増益となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に計上された三菱エンジニアリングプラスチックス(株)の連結化に伴う段階取得差益の剥落が減益要因となりましたが、経常利益の増加に加え、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の会社分類を変更したことにより一時的に法人税等調整額が改善したことなどから、増益となりました。
2025/06/24 11:08

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