有価証券報告書-第152期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5～10年)に基づいています。
また、顧客関連資産、技術関連資産等は経済的耐用年数に基づいて償却しています。