- 4615
- 2026/09/02
- 時価
- 45億円
- PER 予
- 22.63倍
- 2010年以降
- 赤字-26.45倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.34倍
- 2010年以降
- 0.23-0.9倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 1.52%
- ROA 予
- 0.64%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
神東塗料(4615)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 334億4700万
- 2009年3月31日 -3.81%
- 321億7100万
- 2010年3月31日 -0.3%
- 320億7600万
- 2010年12月31日 +2.49%
- 328億7500万
- 2011年3月31日 +0.27%
- 329億6500万
- 2011年6月30日 +0.23%
- 330億4200万
- 2011年9月30日 -0.54%
- 328億6300万
- 2011年12月31日 +2.78%
- 337億7700万
- 2012年3月31日 +0.61%
- 339億8400万
- 2012年6月30日 +0.43%
- 341億2900万
- 2012年9月30日 +0.69%
- 343億6300万
- 2012年12月31日 +0.54%
- 345億5000万
- 2013年3月31日 +0.86%
- 348億4700万
- 2013年6月30日 +0.05%
- 348億6600万
- 2013年9月30日 -0.38%
- 347億3200万
- 2013年12月31日 +3.84%
- 360億6500万
- 2014年3月31日 +0.75%
- 363億3400万
- 2014年6月30日 -0.81%
- 360億4100万
- 2014年9月30日 +0.47%
- 362億1200万
- 2014年12月31日 +1.62%
- 368億
- 2015年3月31日 +0.84%
- 371億800万
- 2015年6月30日 -1.5%
- 365億5200万
- 2015年9月30日 -0.84%
- 362億4600万
- 2015年12月31日 +1.98%
- 369億6300万
- 2016年3月31日 -2.73%
- 359億5500万
- 2016年6月30日 -0.92%
- 356億2400万
- 2016年9月30日 -1.08%
- 352億4000万
- 2016年12月31日 +2.65%
- 361億7400万
- 2017年3月31日 -1.9%
- 354億8500万
- 2017年6月30日 -0.72%
- 352億2800万
- 2017年9月30日 +2.92%
- 362億5700万
- 2017年12月31日 +1.35%
- 367億4700万
- 2018年3月31日 +0.28%
- 368億5000万
- 2018年6月30日 -0.24%
- 367億6100万
- 2018年9月30日 -1.67%
- 361億4700万
- 2018年12月31日 +0%
- 361億4800万
- 2019年3月31日 +0.61%
- 363億7000万
- 2019年6月30日 -0.76%
- 360億9400万
- 2019年9月30日 -2.72%
- 351億1400万
- 2019年12月31日 +2.93%
- 361億4400万
- 2020年3月31日 -2.1%
- 353億8600万
- 2020年6月30日 -3.67%
- 340億8700万
- 2020年9月30日 +0.27%
- 341億7900万
- 2020年12月31日 +1.88%
- 348億2200万
- 2021年3月31日 -3.17%
- 337億1900万
- 2021年6月30日 -0.09%
- 336億8700万
- 2021年9月30日 +0.76%
- 339億4200万
- 2021年12月31日 +3.31%
- 350億6700万
- 2022年3月31日 -6.93%
- 326億3700万
- 2022年6月30日 +1.1%
- 329億9500万
- 2022年9月30日 -1.57%
- 324億7800万
- 2022年12月31日 +12.09%
- 364億400万
- 2023年3月31日 -7%
- 338億5700万
- 2023年6月30日 -0.65%
- 336億3800万
- 2023年9月30日 +4.69%
- 352億1400万
- 2023年12月31日 -1.52%
- 346億7900万
- 2024年3月31日 -4.72%
- 330億4200万
- 2024年6月30日 +0.4%
- 331億7300万
- 2024年9月30日 -2.12%
- 324億7000万
- 2024年12月31日 +2.03%
- 331億3000万
- 2025年3月31日 -3.38%
- 320億1000万
- 2025年6月30日 +0.6%
- 322億100万
- 2025年9月30日 -0.2%
- 321億3500万
- 2025年12月31日 +2.77%
- 330億2600万
- 2026年3月31日 -5.51%
- 312億700万
- 2026年6月30日 +0.63%
- 314億400万
個別
- 2008年3月31日
- 314億8800万
- 2009年3月31日 -3.02%
- 305億3700万
- 2010年3月31日 -0.94%
- 302億5100万
- 2011年3月31日 +2.8%
- 310億9900万
- 2012年3月31日 +2.38%
- 318億3800万
- 2013年3月31日 +0.5%
- 319億9700万
- 2014年3月31日 +2.14%
- 326億8300万
- 2015年3月31日 +2.02%
- 333億4400万
- 2016年3月31日 -2.5%
- 325億900万
- 2017年3月31日 -0.76%
- 322億6300万
- 2018年3月31日 +3.69%
- 334億5500万
- 2019年3月31日 -3.06%
- 324億3200万
- 2020年3月31日 -3.35%
- 313億4700万
- 2021年3月31日 -3.03%
- 303億9600万
- 2022年3月31日 -3.4%
- 293億6400万
- 2023年3月31日 +2.77%
- 301億7600万
- 2024年3月31日 -3.71%
- 290億5600万
- 2025年3月31日 -6.26%
- 272億3600万
- 2026年3月31日 -4.42%
- 260億3100万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- また、本件不適切行為に関しては、お客様に対しては、謝罪とともに事案の内容及び当該製品の品質が担保されていることについて順次個別にご説明し、ご指導に従い適切に対応しております。2023/11/06 14:48
更に、財務面では、政策保有株式及び社宅等の資産の売却を進め、キャッシュ・フローの改善に向けた施策も進めております。また、前連結会計年度末において、シンジケートローンによるタームローン契約、及びコミット型タームローン契約に付されている財務制限条項に抵触しておりましたが、2023年9月27日付で、各契約において財務制限条項の変更契約を締結したことから、当第2四半期連結会計期間末において当該事象は解消しております。更に、同じく2023年9月27日付でシンジケートローン契約による資金調達を行っております。
以上の結果、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、売上高は9,496百万円(前年同四半期比0.5%増)となりました。損益面では、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が寄与しているものの、原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いている結果、営業損失は389百万円(前年同四半期は営業損失589百万円)、経常損失は363百万円(前年同四半期は経常損失474百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、460百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失860百万円)となりました。2023/11/06 14:48
当社グループの当第2四半期連結会計期間末における財政状態につきましては、総資産は、前連結会計年度末に比べ現金及び預金が865百万円、売掛金が267百万円、投資有価証券が267百万円増加したこと等により、35,214百万円(前連結会計年度末比1,356百万円増)となりました。
負債は、前連結会計年度末に比べ、支払手形及び買掛金が436百万円、電子記録債務が279百万円、短期借入金が498百万円、長期借入金が339百万円増加したこと等により、21,013百万円(前連結会計年度末比1,541百万円増)となりました。 - #3 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- また、本件不適切行為に関しては、お客様に対しては、謝罪とともに事案の内容及び当該製品の品質が担保されていることについて順次個別にご説明し、ご指導に従い適切に対応しております。2023/11/06 14:48
更に、財務面では、政策保有株式及び社宅等の資産の売却を進め、キャッシュ・フローの改善に向けた施策も進めております。また、前連結会計年度末において、シンジケートローンによるタームローン契約、及びコミット型タームローン契約に付されている財務制限条項に抵触しておりましたが、2023年9月27日付で、各契約において財務制限条項の変更契約を締結したことから、当第2四半期連結会計期間末において当該事象は解消しております。更に、同じく2023年9月27日付でシンジケートローン契約による資金調達を行っております。
以上の結果、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。