ミルボン（4919）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月20日
- 186億9218万
- 2009年12月20日 +2.66%
- 191億8946万
- 2010年3月20日 -77.28%
- 43億5983万
- 2010年6月20日 +116.31%
- 94億3089万
- 2010年9月20日 +52.11%
- 143億4503万
- 2010年12月20日 +37.68%
- 197億4960万
- 2011年3月20日 -76.54%
- 46億3267万
- 2011年6月20日 +111.25%
- 97億8667万
- 2011年9月20日 +52.25%
- 149億31万
- 2011年12月20日 +37.76%
- 205億2674万
- 2012年3月20日 -76.32%
- 48億6086万
- 2012年6月20日 +117.02%
- 105億4882万
- 2012年9月20日 +52.62%
- 160億9956万
- 2012年12月20日 +35.95%
- 218億8737万
- 2013年3月20日 -75.83%
- 52億9122万
- 2013年6月20日 +116.09%
- 114億3384万
- 2013年9月20日 +53.13%
- 175億894万
- 2013年12月20日 +36.1%
- 238億2975万
- 2014年3月20日 -75.67%
- 57億9823万
- 2014年6月20日 +109.95%
- 121億7317万
- 2014年9月20日 +51.46%
- 184億3760万
- 2014年12月20日 +36.82%
- 252億2651万
- 2015年3月20日 -75.89%
- 60億8300万
- 2015年6月20日 +114.94%
- 130億7487万
- 2015年9月20日 +52.8%
- 199億7888万
- 2015年12月20日 +37.03%
- 273億7717万
- 2016年3月20日 -75.5%
- 67億857万
- 2016年6月20日 +111.94%
- 142億1827万
- 2016年9月20日 +50.69%
- 214億2481万
- 2016年12月20日 +35.99%
- 291億3463万
- 2017年3月20日 -76.32%
- 68億9813万
- 2017年3月31日 -0%
- 68億9800万
- 2017年6月20日 +116.83%
- 149億5676万
- 2017年6月30日 -0.01%
- 149億5600万
- 2017年9月20日 +52.71%
- 228億3999万
- 2017年9月30日 -0%
- 228億3900万
- 2017年12月31日 +46.49%
- 334億5626万
- 2018年3月31日 -76.72%
- 77億8972万
- 2018年6月30日 +115.71%
- 168億286万
- 2018年9月30日 +50.34%
- 252億6168万
- 2018年12月31日 +39.28%
- 351億8537万
- 2019年3月31日 -77.59%
- 78億8630万
- 2019年6月30日 +118.64%
- 172億4282万
- 2019年9月30日 +54.57%
- 266億5191万
- 2019年12月31日 +36.07%
- 362億6644万
- 2020年3月31日 -78.42%
- 78億2582万
- 2020年6月30日 +102.78%
- 158億6920万
- 2020年9月30日 +58.89%
- 252億1404万
- 2020年12月31日 +41.69%
- 357億2506万
- 2021年3月31日 -74.84%
- 89億8926万
- 2021年6月30日 +117.58%
- 195億5879万
- 2021年9月30日 +51.95%
- 297億1899万
- 2021年12月31日 +39.92%
- 415億8226万
- 2022年3月31日 -76.83%
- 96億3509万
- 2022年6月30日 +122.8%
- 214億6725万
- 2022年9月30日 +50.96%
- 324億765万
- 2022年12月31日 +39.59%
- 452億3837万
- 2023年3月31日 -77.14%
- 103億4091万
- 2023年6月30日 +119.55%
- 227億350万
- 2023年9月30日 +50.42%
- 341億5035万
- 2023年12月31日 +39.86%
- 477億6243万
- 2024年3月31日 -75.91%
- 115億832万
- 2024年6月30日 +113.12%
- 245億2631万
- 2024年9月30日 +50.83%
- 369億9356万
- 2024年12月31日 +38.72%
- 513億1641万
- 2025年3月31日 -78.21%
- 111億8082万
- 2025年6月30日 +121.87%
- 248億745万
- 2025年9月30日 +52.48%
- 378億2756万
- 2025年12月31日 +39.75%
- 528億6329万
個別
- 2008年12月20日
- 183億2240万
- 2009年12月20日 +3.4%
- 189億4620万
- 2010年12月20日 +2.64%
- 194億4695万
- 2011年12月20日 +3.97%
- 202億1831万
- 2012年12月20日 +5.86%
- 214億388万
- 2013年12月20日 +8.3%
- 231億8084万
- 2014年12月20日 +4.38%
- 241億9703万
- 2015年12月20日 +7.18%
- 259億3458万
- 2016年12月20日 +6.26%
- 275億5820万
- 2017年12月31日 +11.95%
- 308億5087万
- 2018年12月31日 +7.03%
- 330億2060万
- 2019年12月31日 +3.22%
- 340億8511万
- 2020年12月31日 -1.27%
- 336億5180万
- 2021年12月31日 +16.6%
- 392億3762万
- 2022年12月31日 +6.48%
- 417億8094万
- 2023年12月31日 +1.77%
- 425億2022万
- 2024年12月31日 +7.24%
- 455億9848万
- 2025年12月31日 +3.01%
- 469億7042万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/03/27 14:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 24,807,456 52,863,291 税金等調整前中間(当期)純利益金額 (千円) 1,098,075 4,926,485 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社は、5つの最重要課題それぞれに重点取り組みテーマを掲げ、テーマ毎にKPIと具体的な数値目標を設定しております。設定したKPIは、サステナビリティ推進委員会で定期的にモニタリングを実施し、進捗状況を確認するとともに、必要に応じてKPIの追加、見直しを検討しております。2026/03/27 14:00
(3)気候変動への対応重点取り組みテーマ KPI 2025年実績 2026年目標 2030年目標 カーボンニュートラル生産体制の構築 ゆめが丘工場のCO2排出量削減率(2019年比) 81.4%削減 75%削減 カーボンニュートラル実現 サステナブルな容器包装の設計 石油由来バージンプラスチック使用量削減率(2020年比、売上高原単位) 16.4%削減 15%削減 30%削減 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/03/27 14:00
(2)有形固定資産 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2026/03/27 14:00
(注)当社グループは、化粧品の製造、販売の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。顧客の名称又は氏名 売上高 株式会社トピー商事 6,724,474 株式会社ガモウ 4,425,553 株式会社MASS-HD 3,670,366 - #5 事業等のリスク
- 重要リスクカテゴリごとの当社グループにおける影響、2025年度に実施した主要な対応および今後の取組みについては以下のとおりです。これらの内容は、当社グループの事業環境の変化や将来の影響を踏まえ、重要リスクカテゴリごとに整理のうえ記載しております。2026/03/27 14:00
重要リスクカテゴリ①地政学 影響度:大 発生可能性:中 (リスク内容と影響)社会情勢や外交関係の緊張により、当社が事業および生産拠点を展開する国・地域においても不安定な状況が長期化しており、人的被害の発生やサプライチェーンの寸断によって事業継続が困難となる可能性があります。さらに各国の関税引き上げが売上高や利益に直接影響を及ぼす可能性が高まっています。 (対応)当社が事業および生産拠点を展開する国・地域において、現地社員の安全を確保するとともに、国外生産拠点の操業停止による事業への影響を最小化するための対応策を検討しています。特に不安定な状況が続く地域では、情報収集および報告体制を見直し、変化により迅速に対応できる体制を構築しました。また、各国の関税による影響を把握し、影響範囲の特定とコスト構造の見直しを進めています。 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2026/03/27 14:00
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報品目 前連結会計年度(自 2024年 1月 1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年 1月 1日至 2025年12月31日) 金額 構成比(%) 金額 構成比(%) その他の収益 - - - - 外部顧客への売上高 51,316,414 100.0 52,863,291 100.0
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載しているため、記載を省略しております。 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/03/27 14:00
- #8 役員報酬（連結）
- ③ 当事業年度における業績連動報酬の実績2026/03/27 14:00
(注)2025年12月期目標達成率:97.4%×40%+80.7%×40%+66.1%×20%=84.5%業績指標 2025年12月期 ウエイト(%) 目標(百万円) 実績(百万円) 達成率(%) 連結売上高 54,250 52,863 97.4 40.0 連結営業利益 7,000 5,652 80.7 40.0
④ 提出会社の役員ごとの連結報酬等の総額等 - #9 指標及び目標（連結）
- 当社は、5つの最重要課題それぞれに重点取り組みテーマを掲げ、テーマ毎にKPIと具体的な数値目標を設定しております。設定したKPIは、サステナビリティ推進委員会で定期的にモニタリングを実施し、進捗状況を確認するとともに、必要に応じてKPIの追加、見直しを検討しております。2026/03/27 14:00
重点取り組みテーマ KPI 2025年実績 2026年目標 2030年目標 カーボンニュートラル生産体制の構築 ゆめが丘工場のCO2排出量削減率(2019年比) 81.4%削減 75%削減 カーボンニュートラル実現 サステナブルな容器包装の設計 石油由来バージンプラスチック使用量削減率(2020年比、売上高原単位) 16.4%削減 15%削減 30%削減 - #10 研究開発活動
- 今後は、変化の早い市場ニーズにいち早く対応するため、海外市場に向けては、従来の日本発のグローバル製品に加えて、各地の特性に合わせたローカル製品の開発に取り組み、世界の美容師、その先の顧客に喜ばれる製品を創り出したいと考えております。2026/03/27 14:00
当連結会計年度の研究開発費の総額は2,672百万円(売上高に占める割合は5.1%)であり、主な研究開発活動とその成果は次のとおりであります。
(1)ヘアケア分野 - #11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 国内経済の先行きについては、物価上昇の継続が個人消費に影響を及ぼす可能性がある一方、雇用環境および所得環境の改善が続くことから、全体としては緩やかな回復基調が継続するものと見込んでおります。一方で、米国や中国など海外市場の動向については依然として不確実性が高く、米国におけるインフレの長期化、紛争や地政学リスクの継続、それらが消費マインドに与える影響などを踏まえ、先行き不透明な状況が続くものと想定しております。2026/03/27 14:00
このような状況のもと、当社は2022年に公表した中期事業構想(2022-2026)の最終年度を迎えます。この間、国内外においては様々な環境変化がございましたが、海外市場においては、7つのリージョンにおける投資の優先順位をあらためて検証し、重点的な活動を推進した結果、高い成長力を維持しております。次期の海外売上高については、当期比9.2%増の成長を見込んでおり、当社の売上成長の軸となる計画ですが、あわせて海外事業全体の収益性改善にも取り組む方針です。
一方、国内市場において、当社のヘアケア用剤はプレミアムブランド「オージュア」やプロフェッショナルブランド「エルジューダ」など、店販品を中心に安定した売上成長を維持しているものの、染毛剤など業務用品の競争環境への対応が課題となっております。特に競争環境が激しくなっている染毛剤市場においては、新たな高付加価値ブランドを投入することで売上回復を図る計画です。また、スモールマス市場の拡大に対応し、ターゲット顧客に適合した価値と価格が見合う商品の提案を進め、美容室および代理店と一体となった成長を実現してまいります。さらに、フィールドパーソンの生産性向上に向け、DXやAIなどの活用も含めた効率化にも取り組んでまいります。 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (1)経営成績の分析2026/03/27 14:00
①売上高及び売上総利益
当連結会計年度の連結売上高は528億63百万円(前期比3.0%増)となりました。この主な要因して、海外市場における売上成長が加速したことがあります。特に米国では、人員強化および製品ブランディングの推進に注力し、代理店との連携が進展したことで、ヘアケア用剤・染毛剤ともに売上が大きく伸長しました。さらに、美容技術水準が高く市場規模も大きいEUでは、ドイツを中心に高い売上成長を継続いたしました。韓国では、第1四半期に政治的混乱の影響を受けたものの、その後は政府による消費刺激策もあり、売上成長トレンドを回復しました。 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/03/27 14:00
前事業年度(自 2024年 1月 1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年 1月 1日至 2025年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 5,577,455千円 6,455,907千円 仕入高 3,341,426千円 3,862,837千円 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/03/27 14:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
