綜研化学(4972)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 37億6899万
- 2009年3月31日 -90.5%
- 3億5819万
- 2009年12月31日 +270.75%
- 13億2800万
- 2010年3月31日 +39.28%
- 18億4970万
- 2010年6月30日 -59.11%
- 7億5632万
- 2010年9月30日 +55.22%
- 11億7399万
- 2010年12月31日 +24.65%
- 14億6333万
- 2011年3月31日 +16.64%
- 17億681万
- 2011年6月30日 -75.51%
- 4億1796万
- 2011年9月30日 +51.45%
- 6億3300万
- 2011年12月31日 +37.27%
- 8億6893万
- 2012年3月31日 +21.12%
- 10億5242万
- 2012年6月30日 -72.61%
- 2億8831万
- 2012年9月30日 +164.1%
- 7億6144万
- 2012年12月31日 +78.61%
- 13億6000万
- 2013年3月31日 +20.05%
- 16億3262万
- 2013年6月30日 -75.75%
- 3億9592万
- 2013年9月30日 +107.17%
- 8億2024万
- 2013年12月31日 +22.94%
- 10億840万
- 2014年3月31日 +54.02%
- 15億5313万
- 2014年6月30日 -84.68%
- 2億3791万
- 2014年9月30日 +173.55%
- 6億5079万
- 2014年12月31日 +67.41%
- 10億8947万
- 2015年3月31日 +31.26%
- 14億3000万
- 2015年6月30日 -82.84%
- 2億4545万
- 2015年9月30日 +102.47%
- 4億9697万
- 2015年12月31日 +101.57%
- 10億174万
- 2016年3月31日 +24.2%
- 12億4417万
- 2016年6月30日 -61.76%
- 4億7581万
- 2016年9月30日 +125.39%
- 10億7244万
- 2016年12月31日 +59.45%
- 17億1005万
- 2017年3月31日 +33.75%
- 22億8725万
- 2017年6月30日 -74.62%
- 5億8059万
- 2017年9月30日 +110.08%
- 12億1972万
- 2017年12月31日 +82.29%
- 22億2341万
- 2018年3月31日 +19.23%
- 26億5102万
- 2018年6月30日 -78.2%
- 5億7780万
- 2018年9月30日 +92.4%
- 11億1168万
- 2018年12月31日 +56.76%
- 17億4265万
- 2019年3月31日 +21.31%
- 21億1397万
- 2019年6月30日 -81.41%
- 3億9292万
- 2019年9月30日 +165.75%
- 10億4418万
- 2019年12月31日 +57.53%
- 16億4493万
- 2020年3月31日 +23.69%
- 20億3463万
- 2020年6月30日 -69.49%
- 6億2067万
- 2020年9月30日 +130.45%
- 14億3031万
- 2020年12月31日 +70.86%
- 24億4384万
- 2021年3月31日 +39.04%
- 33億9795万
- 2021年6月30日 -77.04%
- 7億8030万
- 2021年9月30日 +71.36%
- 13億3712万
- 2021年12月31日 +38.64%
- 18億5384万
- 2022年3月31日 +20.25%
- 22億2918万
- 2022年6月30日 -64.49%
- 7億9153万
- 2022年9月30日 +37.38%
- 10億8739万
- 2022年12月31日 +35.66%
- 14億7512万
- 2023年3月31日 +37.91%
- 20億3431万
- 2023年6月30日 -68.02%
- 6億5054万
- 2023年9月30日 +156.85%
- 16億7092万
- 2023年12月31日 +87.52%
- 31億3325万
- 2024年3月31日 +22.2%
- 38億2888万
- 2024年6月30日 -54.63%
- 17億3716万
- 2024年9月30日 +118.32%
- 37億9264万
- 2024年12月31日 +31.97%
- 50億531万
- 2025年3月31日 +26.81%
- 63億4746万
- 2025年6月30日 -77.47%
- 14億2999万
- 2025年9月30日 +107.56%
- 29億6808万
- 2025年12月31日 +54.08%
- 45億7327万
- 2026年3月31日 +34.94%
- 61億7124万
- 2026年6月30日 -72.12%
- 17億2050万
個別
- 2008年3月31日
- 22億1153万
- 2009年3月31日
- -6億325万
- 2010年3月31日
- 8億3171万
- 2011年3月31日 -11.25%
- 7億3814万
- 2012年3月31日 -61.82%
- 2億8185万
- 2013年3月31日 +220.61%
- 9億365万
- 2014年3月31日 -32.47%
- 6億1023万
- 2015年3月31日 -51.28%
- 2億9728万
- 2016年3月31日 +60.4%
- 4億7684万
- 2017年3月31日 +102.17%
- 9億6402万
- 2018年3月31日 +5.08%
- 10億1298万
- 2019年3月31日 -29.65%
- 7億1267万
- 2020年3月31日 -19.5%
- 5億7369万
- 2021年3月31日 +22.57%
- 7億319万
- 2022年3月31日
- -2億3965万
- 2023年3月31日 -146.69%
- -5億9119万
- 2024年3月31日
- 5億5540万
- 2025年3月31日 +53.8%
- 8億5423万
- 2026年3月31日 +46.23%
- 12億4914万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△13,111千円は、セグメント間取引消去であります。2026/06/22 14:24
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額18,192千円は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額14,882,470千円は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投
資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額△20,109千円は、セグメント間取引消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△1,917千円は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/22 14:24 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは、液晶ディスプレイ関連の中国市場における技術対応力を強化し、シェアの維持・拡大を図るとともに、自動車や情報・電子分野など成長分野での新たなニーズの探索・獲得に注力し、安定収益基盤の拡大と収益性の向上を図ってまいりました。また、非アクリル製品の開発・用途開拓やバイオマス材料・製品開発の技術基盤の確立、新たな海外事業地域展開、新規事業開発などでの成長投資を推進し、次世代事業領域の創出による事業構造改革に取り組んでまいりました。2026/06/22 14:24
当連結会計年度の業績につきましては、米国の関税政策の不透明感から在庫調整局面にあった液晶ディスプレイ関連の需要回復が緩やかなものに留まるなか、前年同期並みの販売数量を確保したものの、原材料価格の低下に伴う製品価格の値下げや人件費・経費の増加などにより、売上高は479億67百万円(前連結会計年度比0.7%増)となり、営業利益は61億71百万円(前連結会計年度比2.8%減)、経常利益は62億39百万円(前連結会計年度比1.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は40億46百万円(前連結会計年度比7.6%減)となりました。
セグメントの状況は、以下のとおりです。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- また、従来より在外子会社においては、実務対応報告第18号「連結財務諸表作成における在外子会社等の会計処理に関する当面の取扱い」に従い国際財務報告基準に準拠して、減損の兆候があると認められる場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。2026/06/22 14:24
当連結会計年度において、ケミカルズセグメントに属する連結子会社であるSoken Chemical Asia Co.,Ltd.が保有する有形固定資産(523,648千円)に関して継続して営業損失が計上されていることなどから、減損の兆候を識別しておりますが、回収可能価額がその帳簿価額を上回るため減損損失を認識しておりません。なお、回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により評価しております。
② 主要な仮定