有価証券報告書-第55期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた30,570千円は、「租税公課」18,820千円、「雑損失」11,749千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた30,570千円は、「租税公課」18,820千円、「雑損失」11,749千円として組み替えております。