6140 旭ダイヤモンド工業

6140
2026/07/17
時価
558億円
PER 予
21.35倍
2010年以降
赤字-58.39倍
(2010-2026年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.4-2.4倍
(2010-2026年)
配当 予
2.95%
ROE 予
3.67%
ROA 予
3.28%
資料
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旭ダイヤモンド工業(6140)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
381億4200万
2009年3月31日 -12.5%
333億7400万
2009年12月31日 -44.19%
186億2500万
2010年3月31日 +47.16%
274億800万
2010年6月30日 -64.57%
97億1100万
2010年9月30日 +112.13%
206億
2010年12月31日 +51.67%
312億4300万
2011年3月31日 +36.7%
427億900万
2011年6月30日 -71.88%
120億900万
2011年9月30日 +94.51%
233億5900万
2011年12月31日 +42.99%
334億200万
2012年3月31日 +28.68%
429億8100万
2012年6月30日 -77.83%
95億3100万
2012年9月30日 +107.19%
197億4700万
2012年12月31日 +47.15%
290億5800万
2013年3月31日 +32.07%
383億7800万
2013年6月30日 -76.1%
91億7100万
2013年9月30日 +111.24%
193億7300万
2013年12月31日 +55.44%
301億1400万
2014年3月31日 +36.33%
410億5300万
2014年6月30日 -74.11%
106億3000万
2014年9月30日 +109.85%
223億700万
2014年12月31日 +52.19%
339億5000万
2015年3月31日 +34.17%
455億5000万
2015年6月30日 -75.9%
109億7700万
2015年9月30日 +107.57%
227億8500万
2015年12月31日 +50.55%
343億200万
2016年3月31日 +32.53%
454億5900万
2016年6月30日 -75.86%
109億7400万
2016年9月30日 +99.75%
219億2100万
2016年12月31日 +45.87%
319億7600万
2017年3月31日 +31.42%
420億2400万
2017年6月30日 -74.81%
105億8700万
2017年9月30日 +107.1%
219億2600万
2017年12月31日 +53.84%
337億3200万
2018年3月31日 +34.76%
454億5800万
2018年6月30日 -76.67%
106億400万
2018年9月30日 +96.86%
208億7500万
2018年12月31日 +50.02%
313億1700万
2019年3月31日 +31.07%
410億4600万
2019年6月30日 -77.11%
93億9600万
2019年9月30日 +96.92%
185億300万
2019年12月31日 +46.55%
271億1600万
2020年3月31日 +30.2%
353億400万
2020年6月30日 -78.38%
76億3400万
2020年9月30日 +90.31%
145億2800万
2020年12月31日 +51.22%
219億6900万
2021年3月31日 +37.21%
301億4300万
2021年6月30日 -71.1%
87億1000万
2021年9月30日 +108.75%
181億8200万
2021年12月31日 +51.42%
275億3200万
2022年3月31日 +34.97%
371億6100万
2022年6月30日 -74.16%
96億100万
2022年9月30日 +104.73%
196億5600万
2022年12月31日 +51.19%
297億1700万
2023年3月31日 +32.31%
393億2000万
2023年6月30日 -77.04%
90億2800万
2023年9月30日 +108.54%
188億2700万
2023年12月31日 +53.95%
289億8500万
2024年3月31日 +33.36%
386億5300万
2024年6月30日 -74.18%
99億7900万
2024年9月30日 +107.32%
206億8800万
2024年12月31日 +50.55%
311億4500万
2025年3月31日 +31.66%
410億600万
2025年6月30日 -75.55%
100億2600万
2025年9月30日 +104.26%
204億7900万
2025年12月31日 +51.48%
310億2100万
2026年3月31日 +35.34%
419億8300万

個別

2008年3月31日
308億7100万
2009年3月31日 -15.41%
261億1500万
2010年3月31日 -9.2%
237億1200万
2011年3月31日 +54.15%
365億5300万
2012年3月31日 -4.02%
350億8200万
2012年9月30日 -54.17%
160億7700万
2013年3月31日 +92.87%
310億800万
2013年9月30日 -49.24%
157億4000万
2014年3月31日 +109.66%
330億
2015年3月31日 +11.41%
367億6400万
2016年3月31日 +0.4%
369億1000万
2017年3月31日 -8.02%
339億4800万
2018年3月31日 +7.22%
364億
2019年3月31日 -12.19%
319億6400万
2020年3月31日 -13.21%
277億4000万
2021年3月31日 -11.5%
245億4900万
2022年3月31日 +18.89%
291億8600万
2023年3月31日 +5.16%
306億9100万
2024年3月31日 -2.79%
298億3400万
2025年3月31日 +2.41%
305億5400万
2026年3月31日 +5.31%
321億7500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)20,47941,983
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)2,0083,378
2026/06/25 9:13
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
2026/06/25 9:13
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2026/06/25 9:13
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2026/06/25 9:13
#5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
当社は、社外取締役として小山修、市川祐子、及び川尻恵理子、社外監査役として大高由紀夫及び川嶋誠人の合計5名を選任しております。
社外取締役小山修は、三井物産株式会社の出身で、現在は学校法人国際大学の監事であります。なお、三井物産株式会社グループとの間には、材料の仕入取引が535百万円ありますが、当社の連結売上高に占める割合は1.28%と僅少であり、三井物産株式会社の連結売上高に占める割合も0.01%未満と僅少である事から、当社グループとの間に特別な利害関係はありません。
社外監査役大高由紀夫は、株式会社みずほ銀行の出身であります。同行からの借入金はなく、当社グループとの間に特別な利害関係はありません。
2026/06/25 9:13
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3) 目標とする経営指標
当社グループは、持続的な成長を果たし、全てのステークホルダーの利益を増大させる目的として、「連結売上高」「連結営業利益」「連結売上高営業利益率」「親会社株主に帰属する当期純利益」「自己資本利益率」を重要な経営指標と考えております。
(4) 経営環境並びに事業上及び財務上の対処すべき課題
2026/06/25 9:13
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における事業環境は、各種政策による効果で雇用・所得環境が改善する中で緩やかな回復が進みました。一方、米国の通商政策や物価上昇、中国経済の停滞やレアアース問題、中東地域における情勢の緊迫化など不透明な状況が続いています。
このような状況の中、当社グループでは、「中期経営計画2025」に掲げる製品開発や顧客ニーズに応える生産体制整備、物価上昇による製品価格の見直し等を進めております。当社グループの取引業界別の経営成績としましては、電子・半導体業界では、注力するパワー半導体用の関連工具は世界的なEV販売の鈍化により停滞した一方、AIをはじめとした先端半導体加工用工具に加えメモリー需要の回復、電子部品用工具の拡販等が寄与し、売上高は前期に比べ増加しました。輸送機器業界では、航空機需要の増加が牽引して航空機向け関連工具の売上高は前期に比べ増加しました。一方、自動車向け工具需要は米国通商政策の影響で国内、海外共に自動車生産台数の減少が影響しました。機械業界では、軸受け業種向け製品の性能向上が評価され拡販が進みました。また、先端半導体に使用する電子部品基板加工用工具に関連する需要が大幅に増進、加えて半導体装置用セラミックス業種向け工具の販売が伸び、関連工具の売上高は前期に比べ増加しました。石材・建設業界では、海外での資源探査需要の停滞に加え、国内では大規模な工事需要が少なかったことで、関連工具の売上高は前期に比べ減少しました。
その結果、当連結会計年度における財政状態及び経営成績は以下の通りとなりました。
2026/06/25 9:13
#8 製品及びサービスごとの情報(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/25 9:13
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は、次の通りであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
売上高6,676百万円6,691百万円
仕入高4,481 〃4,839 〃
2026/06/25 9:13

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