アオイ電子（6832）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 44億178万
2009年3月31日 +12.48%: 49億5101万
2009年12月31日 -73.02%: 13億3595万
2010年3月31日 +56.65%: 20億9270万
2010年6月30日 -80.31%: 4億1198万
2010年9月30日 +324.4%: 17億4844万
2010年12月31日 +60.08%: 27億9896万
2011年3月31日 +65.54%: 46億3341万
2011年6月30日 -98.23%: 8185万
2011年9月30日 +999.99%: 16億1874万
2011年12月31日 +100.34%: 32億4295万
2012年3月31日 +35.08%: 43億8044万
2012年6月30日 -94.92%: 2億2248万
2012年9月30日 +970.78%: 23億8230万
2012年12月31日 +27.58%: 30億3945万
2013年3月31日 +38.53%: 42億1063万
2013年6月30日: -2億1383万
2013年9月30日: 12億8240万
2013年12月31日 +63.33%: 20億9458万
2014年3月31日 +75.87%: 36億8378万
2014年6月30日 -92.38%: 2億8081万
2014年9月30日 +916.8%: 28億5527万
2014年12月31日 +61.74%: 46億1824万
2015年3月31日 +59.65%: 73億7288万
2015年6月30日: -2億6845万
2015年9月30日: 28億361万
2015年12月31日 +3.34%: 28億9731万
2016年3月31日 +48.61%: 43億576万
2016年6月30日 -69.6%: 13億884万
2016年9月30日 +29.5%: 16億9491万
2016年12月31日 +64.61%: 27億8996万
2017年3月31日 +109.99%: 58億5858万
2017年6月30日 -66.12%: 19億8468万
2017年9月30日 +139.81%: 47億5939万
2017年12月31日 +12.12%: 53億3607万
2018年3月31日 +53.07%: 81億6790万
2018年6月30日 -88.59%: 9億3224万
2018年9月30日 +326.82%: 39億7900万
2018年12月31日 +43.05%: 56億9181万
2019年3月31日 +31.43%: 74億8095万
2019年9月30日 -82.53%: 13億684万
2020年3月31日 +166.37%: 34億8107万
2020年9月30日 -18.28%: 28億4487万
2021年3月31日 +60.84%: 45億7570万
2021年9月30日 -42.69%: 26億2229万
2022年3月31日 +53.73%: 40億3111万
2022年9月30日 -67.38%: 13億1476万
2023年3月31日 +172.92%: 35億8826万
2023年9月30日 -64.99%: 12億5616万
2024年3月31日 +115.35%: 27億516万
2024年9月30日 -85.99%: 3億7885万
2025年3月31日 +282.88%: 14億5057万
2025年9月30日: -8億1612万
2026年3月31日: 8億7890万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、当連結会計年度末には16,701百万円となり、前連結会計年度末より6,355百万円の減少(27.6%減)となりました。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果、増加した資金は1,450百万円(前年同期の増加した資金は2,705百万円)となりました。主な資金増加の要因は、減価償却費1,753百万円、税金等調整前当期純利益392百万円等によるものであり、主な資金減少の要因は、売上債権の増加額715百万円、退職給付に係る資産の増加額266百万円等によるものであります。
2025/06/27 14:15
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額又は還付額(△は支払)」に含めていた「法人税等の支払額」および「法人税等の還付額」は、明瞭性を高めるため当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額又は還付額(△は支払)」に表示していた467,596千円は、「法人税等の支払額」△27,369千円、「法人税等の還付額」494,965千円として組替えております。
2025/06/27 14:15