有価証券報告書-第32期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「仕掛品」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示しておりました「その他」103,894千円、は、「仕掛品」42,757千円、「その他」61,137千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めて表示しておりました「短期借入金」、「未払法人税等」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示しておりました「その他」277,840千円は、「短期借入金」16,680千円、「未払法人税等」33,858千円、「その他」227,302千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。また「その他」に含めて表示しておりました「助成金収入」、「物品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示しておりました「受取手数料」13,027千円、「その他」20,982千円は、「助成金収入」2,100千円、「物品売却益」11,683千円、「その他」20,226千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前の「為替差損益」、「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前の「その他」に含めて表示しております。また、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前の「その他」に含めておりました「支払利息」、「未払費用の増減額」、「未払金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前に表示しておりました「為替差損益」△105,894千円、「固定資産除却損」33,915千円、「その他」△10,659千円は、「支払利息」1,330千円、「未払費用の増減額」7,736千円、「未払金の増減額」△9,394千円、「その他」△82,311千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の還付額」は、金額的重要性が乏しくなったため、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。また、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「利息の支払額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「法人税等の還付額」176千円、「その他」△1,131千円は、「利息の支払額」△1,438千円、「その他」483千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「敷金及び保証金の回収による収入」、「長期前払費用の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「敷金及び保証金の回収による収入」22,927千円、「長期前払費用の取得による支出」△32,519千円、「その他」7,751千円は、「その他」△1,841千円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「仕掛品」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示しておりました「その他」103,894千円、は、「仕掛品」42,757千円、「その他」61,137千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めて表示しておりました「短期借入金」、「未払法人税等」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示しておりました「その他」277,840千円は、「短期借入金」16,680千円、「未払法人税等」33,858千円、「その他」227,302千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。また「その他」に含めて表示しておりました「助成金収入」、「物品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示しておりました「受取手数料」13,027千円、「その他」20,982千円は、「助成金収入」2,100千円、「物品売却益」11,683千円、「その他」20,226千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前の「為替差損益」、「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前の「その他」に含めて表示しております。また、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前の「その他」に含めておりました「支払利息」、「未払費用の増減額」、「未払金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計区分前に表示しておりました「為替差損益」△105,894千円、「固定資産除却損」33,915千円、「その他」△10,659千円は、「支払利息」1,330千円、「未払費用の増減額」7,736千円、「未払金の増減額」△9,394千円、「その他」△82,311千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の還付額」は、金額的重要性が乏しくなったため、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。また、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「利息の支払額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「法人税等の還付額」176千円、「その他」△1,131千円は、「利息の支払額」△1,438千円、「その他」483千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「敷金及び保証金の回収による収入」、「長期前払費用の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行なっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「敷金及び保証金の回収による収入」22,927千円、「長期前払費用の取得による支出」△32,519千円、「その他」7,751千円は、「その他」△1,841千円として組み替えております。