GMB（7214）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 32億9688万
2009年3月31日 -32.35%: 22億3040万
2009年12月31日 -49.95%: 11億1628万
2010年3月31日 +130.09%: 25億6850万
2010年6月30日 -87.15%: 3億3005万
2010年9月30日 +118.14%: 7億1998万
2010年12月31日 +103.02%: 14億6173万
2011年3月31日 +120.77%: 32億2702万
2011年6月30日 -94.64%: 1億7290万
2011年9月30日 +456.49%: 9億6222万
2011年12月31日 +68.49%: 16億2120万
2012年3月31日 +26.34%: 20億4816万
2012年6月30日 -74.95%: 5億1310万
2012年9月30日 +164.34%: 13億5635万
2012年12月31日 -27.88%: 9億7824万
2013年3月31日 +7.41%: 10億5075万
2013年6月30日: -2712万
2013年9月30日: 17億4724万
2013年12月31日 +97.62%: 34億5292万
2014年3月31日 +22.03%: 42億1346万
2014年6月30日: -2403万
2014年9月30日: 16億2988万
2014年12月31日 +49.97%: 24億4431万
2015年3月31日 +23.73%: 30億2430万
2015年6月30日: -2億4642万
2015年9月30日 -47.9%: -3億6445万
2015年12月31日: 9968万
2016年3月31日 +999.99%: 19億6302万
2016年6月30日 -31.67%: 13億4130万
2016年9月30日 +185.84%: 38億3403万
2016年12月31日 +18.16%: 45億3045万
2017年3月31日 +28.09%: 58億327万
2017年6月30日 -74.25%: 14億9444万
2017年9月30日 +121.35%: 33億800万
2017年12月31日 +17.69%: 38億9327万
2018年3月31日 +26.65%: 49億3078万
2018年6月30日 -93.72%: 3億963万
2018年9月30日 +677.11%: 24億617万
2018年12月31日 +11.61%: 26億8565万
2019年3月31日 +2.7%: 27億5811万
2019年6月30日 -95.59%: 1億2168万
2019年9月30日 +999.99%: 14億8613万
2019年12月31日 +44.42%: 21億4622万
2020年3月31日 +104.19%: 43億8228万
2020年6月30日: -2億535万
2020年9月30日: -2261万
2020年12月31日: 18億3964万
2021年3月31日 +50.87%: 27億7542万
2021年6月30日: -6億2444万
2021年9月30日: -3億2053万
2021年12月31日: -1776万
2022年3月31日 -999.99%: -9億5881万
2022年6月30日: 4億1646万
2022年9月30日 -2.1%: 4億770万
2022年12月31日 +465.5%: 23億558万
2023年3月31日 +48.34%: 34億2017万
2023年6月30日: -8億2771万
2023年9月30日: -5億9237万
2023年12月31日: -4億9161万
2024年3月31日: 21億5401万
2024年6月30日 -45.04%: 11億8386万
2024年9月30日 +207.95%: 36億4565万
2024年12月31日 +14.01%: 41億5656万
2025年3月31日 +64.4%: 68億3350万
2025年6月30日: -18億9380万
2025年9月30日: -10億9836万
2025年12月31日: -3億2075万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果獲得した資金は6,833百万円(同217.2%増)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益が1,730百万円(前期比46.7%増)、減価償却費が3,976百万円(同3.7%増)、棚卸資産の減少額が3,306百万円(前期は2,194百万円の増加)となるなどの一方で、売上債権の増加額が1,235百万円(同43.5%減)、法人税等の支払額が914百万円(同30.4%増)となったことなどによるものであります。
2025/06/26 16:11