東京精密(7729)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 104億5011万
- 2009年3月31日
- -24億6675万
- 2009年12月31日 -5.47%
- -26億168万
- 2010年3月31日
- -15億6703万
- 2010年6月30日
- 5億8049万
- 2010年9月30日 +411.84%
- 29億7122万
- 2010年12月31日 +57.29%
- 46億7338万
- 2011年3月31日 +42.92%
- 66億7908万
- 2011年6月30日 -63.03%
- 24億6951万
- 2011年9月30日 +152.1%
- 62億2571万
- 2011年12月31日 +30.69%
- 81億3609万
- 2012年3月31日 +19.28%
- 97億440万
- 2012年6月30日 -81.22%
- 18億2278万
- 2012年9月30日 +137.34%
- 43億2626万
- 2012年12月31日 +31.65%
- 56億9540万
- 2013年3月31日 +31.78%
- 75億556万
- 2013年6月30日 -68.44%
- 23億6900万
- 2013年9月30日 +84.34%
- 43億6700万
- 2013年12月31日 +40.16%
- 61億2100万
- 2014年3月31日 +38.31%
- 84億6600万
- 2014年6月30日 -74.52%
- 21億5700万
- 2014年9月30日 +164.21%
- 56億9900万
- 2014年12月31日 +55.62%
- 88億6900万
- 2015年3月31日 +36.7%
- 121億2400万
- 2015年6月30日 -67.87%
- 38億9500万
- 2015年9月30日 +96.28%
- 76億4500万
- 2015年12月31日 +28.75%
- 98億4300万
- 2016年3月31日 +34.33%
- 132億2200万
- 2016年6月30日 -78.35%
- 28億6300万
- 2016年9月30日 +130.11%
- 65億8800万
- 2016年12月31日 +47.91%
- 97億4400万
- 2017年3月31日 +40.18%
- 136億5900万
- 2017年6月30日 -70.47%
- 40億3300万
- 2017年9月30日 +121.03%
- 89億1400万
- 2017年12月31日 +40.53%
- 125億2700万
- 2018年3月31日 +37.97%
- 172億8300万
- 2018年6月30日 -81.87%
- 31億3400万
- 2018年9月30日 +227.06%
- 102億5000万
- 2018年12月31日 +46.64%
- 150億3100万
- 2019年3月31日 +34.53%
- 202億2100万
- 2019年6月30日 -91.09%
- 18億200万
- 2019年9月30日 +210.16%
- 55億8900万
- 2019年12月31日 +60.4%
- 89億6500万
- 2020年3月31日 +37%
- 122億8200万
- 2020年6月30日 -74.14%
- 31億7600万
- 2020年9月30日 +97.8%
- 62億8200万
- 2020年12月31日 +48.31%
- 93億1700万
- 2021年3月31日 +67.03%
- 155億6200万
- 2021年6月30日 -61.48%
- 59億9500万
- 2021年9月30日 +115.63%
- 129億2700万
- 2021年12月31日 +48.93%
- 192億5200万
- 2022年3月31日 +48.3%
- 285億5000万
- 2022年6月30日 -80.07%
- 56億9100万
- 2022年9月30日 +175.61%
- 156億8500万
- 2022年12月31日 +47.48%
- 231億3300万
- 2023年3月31日 +49.11%
- 344億9400万
- 2023年6月30日 -87.68%
- 42億5000万
- 2023年9月30日 +167.98%
- 113億8900万
- 2023年12月31日 +26.31%
- 143億8600万
- 2024年3月31日 +75.91%
- 253億700万
- 2024年6月30日 -83.87%
- 40億8300万
- 2024年9月30日 +228.31%
- 134億500万
- 2024年12月31日 +42.3%
- 190億7500万
- 2025年3月31日 +55.72%
- 297億300万
- 2025年6月30日 -84.58%
- 45億8100万
- 2025年9月30日 +221.26%
- 147億1700万
- 2025年12月31日 +42.23%
- 209億3200万
- 2026年3月31日 +61.18%
- 337億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 59億6087万
- 2009年3月31日
- -38億7608万
- 2010年3月31日
- -19億6043万
- 2011年3月31日
- 44億6112万
- 2012年3月31日 +55.96%
- 69億5746万
- 2013年3月31日 -29.83%
- 48億8209万
- 2014年3月31日 +24.48%
- 60億7700万
- 2015年3月31日 +47.52%
- 89億6500万
- 2016年3月31日 +6.68%
- 95億6400万
- 2017年3月31日 -0.32%
- 95億3300万
- 2018年3月31日 +20.14%
- 114億5300万
- 2019年3月31日 +15.02%
- 131億7300万
- 2020年3月31日 -44.51%
- 73億1000万
- 2021年3月31日 +46.68%
- 107億2200万
- 2022年3月31日 +92.46%
- 206億3600万
- 2023年3月31日 +27.91%
- 263億9500万
- 2024年3月31日 -34.3%
- 173億4200万
- 2025年3月31日 +24.69%
- 216億2300万
- 2026年3月31日 +15.12%
- 248億9300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産である長期投資資金(その他有価証券)等です。2026/06/19 12:02
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。2026/06/19 12:02
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/19 12:02
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値です。 - #4 役員報酬(連結)
- 基本報酬割合:業務執行を担う取締役の基本報酬総額に占める各取締役の基本報酬の割合2026/06/19 12:02
(*3)会社業績係数:年度営業利益計画の達成状況に対応した係数
計画比±10%以下:1 +10%超30%以下:1.1 +30%超50%以下:1.2 +50%超:1.3 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 技術革新がハイレベルかつハイスピードで進行する事業環境の下、成長分野において最先端技術を駆使した世界No.1商品を提供し続けることにより高収益・高効率体質を確立することを目指しており、内部資金を有効に活用し成長のための投資を効果的に行うことで資本効率を維持向上させることに努めています。2026/06/19 12:02
当社グループは、一株当たり利益の長期的な上昇ひいては企業価値の長期的な上昇を実現することが経営上重要であると考えており、中期的な経営指標として、2028年3月期までに「ROE15%」「連結売上高1,850億円」「連結営業利益450億円」を達成することを目標としています。
(3) 中長期的な会社の経営戦略と対処すべき課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境下で当社を取り巻く状況は、AIやテクノロジー関連の設備投資の増加により、生成AIを含むHPC(High Performance Computing)関連の需要が高まり、半導体製造装置部門で前期比の増収につながりました。計測機器部門でも国内のものづくり関連投資が安定推移したうえ、航空・宇宙・防衛分野の事業機会を新たに獲得したことで、こちらも前期比で増収となりました。2026/06/19 12:02
インフレやエネルギー関連コストの上昇に伴い部材費や人件費が上昇したものの、既往ピークの売上高により営業利益、経常利益も前期比で増加し、第2四半期に半導体製造装置部門の一部製品に関する不具合対策費用を特別損失として計上したものの、純利益は前期比でほぼ同水準となりました。なお、中東情勢の悪化が当連結会計年度に与えた影響は軽微でした。
その結果、当連結会計年度における業績は、売上高は166,839百万円(前年同期比10.8%増)となり、利益面は、営業利益33,738百万円(同13.6%増)、経常利益34,825百万円(同16.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は24,739百万円(同3.5%減)となりました。