A&Dホロン HD(7745)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 32億7200万
- 2009年3月31日
- -1億4700万
- 2009年12月31日 -956.46%
- -15億5300万
- 2010年3月31日
- -13億2100万
- 2010年6月30日
- -3億5400万
- 2010年9月30日
- -2億4000万
- 2010年12月31日
- -1億4500万
- 2011年3月31日
- 5億5400万
- 2011年6月30日
- -4億6600万
- 2011年9月30日
- -5900万
- 2011年12月31日
- 2億100万
- 2012年3月31日 +383.08%
- 9億7100万
- 2012年6月30日
- -9300万
- 2012年9月30日
- 1億4400万
- 2012年12月31日 +57.64%
- 2億2700万
- 2013年3月31日 +476.21%
- 13億800万
- 2013年6月30日
- -3億9500万
- 2013年9月30日
- -1億9000万
- 2013年12月31日
- 8800万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 14億3900万
- 2014年6月30日
- -5億3300万
- 2014年9月30日
- -2億3500万
- 2014年12月31日
- 3億600万
- 2015年3月31日 +454.25%
- 16億9600万
- 2015年6月30日
- -5億6500万
- 2015年9月30日
- -3億9600万
- 2015年12月31日
- 1億5600万
- 2016年3月31日 +632.69%
- 11億4300万
- 2016年6月30日
- -5億9600万
- 2016年9月30日
- -3億9100万
- 2016年12月31日
- -1億1300万
- 2017年3月31日
- 11億3300万
- 2017年6月30日
- -2億300万
- 2017年9月30日
- 3億1500万
- 2017年12月31日 +121.59%
- 6億9800万
- 2018年3月31日 +240.69%
- 23億7800万
- 2018年6月30日
- -2億8100万
- 2018年9月30日
- 3億4800万
- 2018年12月31日 +204.02%
- 10億5800万
- 2019年3月31日 +160.02%
- 27億5100万
- 2019年6月30日 -97.13%
- 7900万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 9億4400万
- 2019年12月31日 +104.98%
- 19億3500万
- 2020年3月31日 +91.21%
- 37億
- 2020年6月30日 -94.16%
- 2億1600万
- 2020年9月30日 +588.43%
- 14億8700万
- 2020年12月31日 +105.11%
- 30億5000万
- 2021年3月31日 +44.39%
- 44億400万
- 2021年6月30日 -80.77%
- 8億4700万
- 2021年9月30日 +151.95%
- 21億3400万
- 2021年12月31日 +67.2%
- 35億6800万
- 2022年3月31日 +54.04%
- 54億9600万
- 2022年6月30日
- -2億1900万
- 2022年9月30日
- 18億2600万
- 2022年12月31日 +158.98%
- 47億2900万
- 2023年3月31日 +58.07%
- 74億7500万
- 2023年6月30日 -85.3%
- 10億9900万
- 2023年9月30日 +187.81%
- 31億6300万
- 2023年12月31日 +63.74%
- 51億7900万
- 2024年3月31日 +53.6%
- 79億5500万
- 2024年6月30日 -87.48%
- 9億9600万
- 2024年9月30日 +228.61%
- 32億7300万
- 2024年12月31日 +84.94%
- 60億5300万
- 2025年3月31日 +45.6%
- 88億1300万
- 2025年6月30日 -84.89%
- 13億3200万
- 2025年9月30日 +136.94%
- 31億5600万
- 2025年12月31日 +78.96%
- 56億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 14億3100万
- 2009年3月31日
- -12億3300万
- 2010年3月31日 -59.85%
- -19億7100万
- 2011年3月31日
- 2億4800万
- 2012年3月31日 +53.23%
- 3億8000万
- 2013年3月31日 +3.16%
- 3億9200万
- 2014年3月31日 +88.27%
- 7億3800万
- 2015年3月31日 -61.38%
- 2億8500万
- 2016年3月31日
- -4億9100万
- 2017年3月31日
- 1億7000万
- 2018年3月31日 +228.82%
- 5億5900万
- 2019年3月31日 +115.92%
- 12億700万
- 2020年3月31日 -52.28%
- 5億7600万
- 2021年3月31日 +245.49%
- 19億9000万
- 2022年3月31日 +10.25%
- 21億9400万
- 2023年3月31日 -55.83%
- 9億6900万
- 2024年3月31日 +111.76%
- 20億5200万
- 2025年3月31日 +25.73%
- 25億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、それぞれ長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。2025/06/26 16:06
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1) セグメント利益又は損失の調整額△2,123百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,905百万円及び報告セグメント間の取引における棚卸資産の未実現利益消去△158百万円が含まれております。全社費用は、主に管理部門に係る一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額△13,907百万円にはセグメント間取引消去△17,466百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産3,558百万円が含まれております。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額85百万円は、主に基幹システムの設備投資額であります。
(4) 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、それぞれ長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 16:06 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 16:06
セグメント利益又は損失(△)は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ⅱ 業績連動報酬制度2025/06/26 16:06
「業績連動報酬」は、株主総会で決議された支給総額を上限として業績連動報酬を損金経理する前の連結親会社株主に帰属する当期純利益(以下、「連結当期純利益」という。)の期初に公表する業績予想値(目標値)に対する達成率、および連結営業利益の対前年度比率によって決定いたします。連結当期純利益の達成率と連結営業利益の対前年度比率を業績指標として選定した理由は、毎期の利益水準向上による企業価値向上を目標としており、そのための業績指標として適当と判断したためです。業績連動報酬の支給総額は、2007年6月27日開催の第30回定時株主総会において5億円以内と決議されており、当該定時株主総会終結時点の取締役の員数は7名でした。また、配分方法の決定は、2018年6月26日開催の第41回定時株主総会において取締役会に一任されることが決議されており、当該定時株主総会終結時点の取締役の員数は8名(うち、社外取締役は2名)でした。業績連動報酬については当社及び株式会社エー・アンド・デイ(以下、「A&D」という。)の両社において同様の制度を設けておりましたが、当社での制度運用は行わず、A&Dにおいて実施する旨を当社取締役会にて決議しておりました。これを変更し、2024年4月26日開催の当社取締役会で下記の通り制度を見直した上で運用を開始する旨を決議しました。なお、当該取締役会後の定時株主総会終結時点の取締役の員数は6名(うち、社外取締役は3名)でした。
1.計算方法 業績連動報酬は、各事業年度の連結当期純利益の目標値に対する達成率と連結営業利益の対前年度比率に応じて、原則として基準報酬額に対して55%から150%の範囲で算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給します。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- マーケットインによる顧客への価値提供ができるビジネスモデルへ転換2025/06/26 16:06
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 計測・計量機器事業においては、DSP機器需要やアジア地域での計量機器需要が堅調に推移したことにより前年同期比増収増益となりました。2025/06/26 16:06
この結果、当連結会計年度の売上高は67,083百万円(前連結会計年度比8.3%増)、営業利益は8,813百万円(前連結会計年度比10.8%増)、経常利益は8,954百万円(前連結会計年度比8.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,468百万円(前連結会計年度比22.1%増)となりました。
② キャッシュ・フローの状況