ヤマハ（7951）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 328億4500万
2009年3月31日 -57.85%: 138億4500万
2009年12月31日 -24.2%: 104億9500万
2010年3月31日 -34.94%: 68億2800万
2010年6月30日 -24.53%: 51億5300万
2010年9月30日 +79.86%: 92億6800万
2010年12月31日 +76.35%: 163億4400万
2011年3月31日 -19.45%: 131億6500万
2011年6月30日 -76.43%: 31億300万
2011年9月30日 +103.06%: 63億100万
2011年12月31日 +74.26%: 109億8000万
2012年3月31日 -26.14%: 81億1000万
2012年6月30日 -47.58%: 42億5100万
2012年9月30日 +60.22%: 68億1100万
2012年12月31日 +52.99%: 104億2000万
2013年3月31日 -11.56%: 92億1500万
2013年6月30日 -33.11%: 61億6400万
2013年9月30日 +121.84%: 136億7400万
2013年12月31日 +66.56%: 227億7500万
2014年3月31日 +14.13%: 259億9400万
2014年6月30日 -76.01%: 62億3500万
2014年9月30日 +141.92%: 150億8400万
2014年12月31日 +70.46%: 257億1200万
2015年3月31日 +17.2%: 301億3500万
2015年6月30日 -70.63%: 88億5100万
2015年9月30日 +139.89%: 212億3300万
2015年12月31日 +73.93%: 369億3100万
2016年3月31日 +10.11%: 406億6300万
2016年6月30日 -71.04%: 117億7500万
2016年9月30日 +109.31%: 246億4600万
2016年12月31日 +51.57%: 373億5500万
2017年3月31日 +18.6%: 443億200万
2017年6月30日 -73.87%: 115億7500万
2017年9月30日 +106.71%: 239億2700万
2017年12月31日 +73.32%: 414億7100万
2018年3月31日 +17.75%: 488億3300万
2018年6月30日 -72.83%: 132億6600万
2018年9月30日 +114.87%: 285億500万
2018年12月31日 +68.7%: 480億8800万
2019年3月31日 +16.52%: 560億3000万

個別

2008年3月31日: 123億4400万
2009年3月31日 -89.95%: 12億4000万
2010年3月31日: -97億8000万
2011年3月31日: 8600万
2012年3月31日: -42億7200万
2013年3月31日: -42億3300万
2014年3月31日: 81億3200万
2015年3月31日 +29.21%: 105億700万
2016年3月31日 +45.02%: 152億3700万
2017年3月31日 +2.61%: 156億3400万
2018年3月31日 +66.55%: 260億3800万
2019年3月31日 -25.04%: 195億1800万
2020年3月31日 -5.79%: 183億8700万
2021年3月31日 -35.88%: 117億8900万
2022年3月31日 +2.21%: 120億4900万
2023年3月31日 +68.35%: 202億8400万
2024年3月31日 -26.38%: 149億3300万
2025年3月31日 -5.36%: 141億3300万

有報情報

#1 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性のある会計方針」における記載と同一であります。
また、当社グループは、事業利益をセグメント利益としております。事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
2025/06/23 15:36
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 事業利益は、前期に対し30億68百万円(9.1%)増加の367億21百万円となりました。報告セグメントごとの事業利益では、楽器事業は、為替のプラス影響55億円があったものの、前期に対し32億48百万円(12.8%)減少の220億68百万円となりました。音響機器事業は、為替のプラス影響17億円を含め、前期に対し54億10百万円(84.4%)増加の118億20百万円となりました。その他の事業は、為替のプラス影響8億円を含め、前期に対し9億6百万円(47.1%)増加の28億32百万円となりました。要因別には、為替影響(80億円)や前期構造改革効果(20億円)等の増益要因に対し、減収・減産モデルミックス他(70億円)等の減益要因により、前期に比べ増益となりました。
(注)事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものです。
(ニ)その他の収益及びその他の費用
2025/06/23 15:36