マキヤ（9890）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 671億9071万
- 2009年3月31日 -4.43%
- 642億1720万
- 2009年12月31日 -26.2%
- 473億9499万
- 2010年3月31日 +30.22%
- 617億1701万
- 2010年6月30日 -75.86%
- 149億43万
- 2010年9月30日 +102.95%
- 302億4041万
- 2010年12月31日 +52.2%
- 460億2666万
- 2011年3月31日 +31.36%
- 604億6128万
- 2011年6月30日 -76.03%
- 144億9171万
- 2011年9月30日 +99.45%
- 289億419万
- 2011年12月31日 +53.14%
- 442億6514万
- 2012年3月31日 +30.76%
- 578億7906万
- 2012年6月30日 -75.95%
- 139億2264万
- 2012年9月30日 +99.88%
- 278億2798万
- 2012年12月31日 +52.61%
- 424億6799万
- 2013年3月31日 +30.54%
- 554億3760万
- 2013年6月30日 -75.54%
- 135億5983万
- 2013年9月30日 +102.66%
- 274億8087万
- 2013年12月31日 +54.23%
- 423億8423万
- 2014年3月31日 +33.06%
- 563億9697万
- 2014年6月30日 -76.04%
- 135億1550万
- 2014年9月30日 +104.6%
- 276億5300万
- 2014年12月31日 +55.44%
- 429億8371万
- 2015年3月31日 +31.46%
- 565億448万
- 2015年6月30日 -74.08%
- 146億4703万
- 2015年9月30日 +102.34%
- 296億3745万
- 2015年12月31日 +53.89%
- 456億883万
- 2016年3月31日 +31.68%
- 600億5906万
- 2016年6月30日 -74.89%
- 150億8123万
- 2016年9月30日 +99.62%
- 301億589万
- 2016年12月31日 +53.9%
- 463億3267万
- 2017年3月31日 +31.97%
- 611億4468万
- 2017年6月30日 -74.85%
- 153億7956万
- 2017年9月30日 +100.08%
- 307億7153万
- 2017年12月31日 +54.99%
- 476億9308万
- 2018年3月31日 +31.84%
- 628億7647万
- 2018年6月30日 -74.91%
- 157億7502万
- 2018年9月30日 +102.99%
- 320億2115万
- 2018年12月31日 +52.9%
- 489億6007万
- 2019年3月31日 +31.54%
- 644億68万
- 2019年6月30日 -74.82%
- 162億1688万
- 2019年9月30日 +104.72%
- 331億9995万
- 2019年12月31日 +53.07%
- 508億1851万
- 2020年3月31日 +34.31%
- 682億5452万
- 2020年6月30日 -71.34%
- 195億6100万
- 2020年9月30日 +94.44%
- 380億3473万
- 2020年12月31日 +50.5%
- 572億4302万
- 2021年3月31日 +31.18%
- 750億8975万
- 2021年6月30日 -77.79%
- 166億7800万
- 2021年9月30日 +103%
- 338億5643万
- 2021年12月31日 +53.08%
- 518億2592万
- 2022年3月31日 +32.27%
- 685億4953万
- 2022年6月30日 -74.57%
- 174億3053万
- 2022年9月30日 +100.47%
- 349億4274万
- 2022年12月31日 +53.75%
- 537億2477万
- 2023年3月31日 +32.04%
- 709億3825万
- 2023年6月30日 -74.01%
- 184億3962万
- 2023年9月30日 +102.79%
- 373億9417万
- 2023年12月31日 +54.36%
- 577億2322万
- 2024年3月31日 +32.9%
- 767億1194万
- 2024年6月30日 -72.66%
- 209億7476万
- 2024年9月30日 +105.91%
- 431億8812万
- 2024年12月31日 +54.17%
- 665億8134万
- 2025年3月31日 +33.4%
- 888億2056万
- 2025年6月30日 -74.27%
- 228億5045万
- 2025年9月30日 +99.29%
- 455億3829万
- 2025年12月31日 +54.23%
- 702億3203万
- 2026年3月31日 +32.48%
- 930億4418万
個別
- 2008年3月31日
- 418億4856万
- 2009年3月31日 -1.17%
- 413億6037万
- 2010年3月31日 +1.94%
- 421億6187万
- 2011年3月31日 +2.55%
- 432億3650万
- 2012年3月31日 +10.7%
- 478億6458万
- 2013年3月31日 +15.7%
- 553億7962万
- 2014年3月31日 +1.7%
- 563億2229万
- 2015年3月31日 +0.22%
- 564億4554万
- 2016年3月31日 +6.31%
- 600億527万
- 2017年3月31日 +1.78%
- 610億7166万
- 2017年9月30日 -49.7%
- 307億2200万
- 2018年3月31日 +104.34%
- 627億7790万
- 2019年3月31日 +2.42%
- 642億9784万
- 2020年3月31日 +6%
- 681億5636万
- 2021年3月31日 +10.02%
- 749億8562万
- 2022年3月31日 -9.22%
- 680億7480万
- 2023年3月31日 +3.39%
- 703億8512万
- 2024年3月31日 +8.19%
- 761億5106万
- 2025年3月31日 +6.57%
- 811億5215万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- (注)営業収益は、売上高及び営業収入の合計であります。2025/06/30 15:36
- #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループのサステナビリティに関する主な取り組み方針は以下のとおりであります。2025/06/30 15:36
(3)リスク管理課 題 主な取り組み内容 リユース事業(ハードオフ・オフハウス・ホビーオフ)の強化 売上高当たりの食品ロス(廃棄)率の削減…2027年度までに33%削減 店舗売場面積当たりのCO2排出量の削減…2027年度までに24%削減
当社グループは、「サステナビリティ推進委員会」において、気候変動、自然災害による環境リスクや人権問題にかかる社会リスク等のサステナビリティ関連のリスク及び機会を識別し、これらに関する情報やデータを収集分析し、社内共有することにより発生リスク及び機会に対する経営的影響度を把握するとともに重要性を評価することとしております。それらの評価に基づくリスク対応方針や施策については、取締役会に提言することとしております。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)1.営業収益は、売上高及び営業収入の合計金額であります。なお、連結損益計算書の不動産賃貸収入のうち、当社店舗の敷地内で営業するテナント等の収入については、「小売業」セグメントに含めております。2025/06/30 15:36
2.セグメント利益の調整額は、その全額が全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。 - #4 セグメント表の脚注（連結）
- 業収益は、売上高及び営業収入の合計金額であります。なお、連結損益計算書の不動産賃貸収入のうち、当社店舗の敷地内で営業するテナント等の収入については、「小売業」セグメントに含めております。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、その全額が全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
3.セグメント資産の調整額は、その全額が全社資産であります。全社資産は、報告セグメントに帰属しない資産であります。
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 15:36 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/30 15:36
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、該当事項はありません。 - #6 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略（連結）
- 当社グループのサステナビリティに関する主な取り組み方針は以下のとおりであります。2025/06/30 15:36
課 題 主な取り組み内容 リユース事業(ハードオフ・オフハウス・ホビーオフ)の強化 売上高当たりの食品ロス(廃棄)率の削減…2027年度までに33%削減 店舗売場面積当たりのCO2排出量の削減…2027年度までに24%削減 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/06/30 15:36
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- なお、「2025年3月期～2027年3月期 中期経営取組施策」における2027年3月期の主な目標数値は以下のとおりであります。2025/06/30 15:36
(3)経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題取組施策 指標 目標数値 収益性の拡大 売上高 1,000億円 経常利益率 4%
当社グループを取り巻く経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題は、以下のとおりと認識しております。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当小売業界におきましては、地方で深刻化する「少子高齢化と人口減少」、社会保障費負担等の増加やインフレ物価高による「可処分所得の減少」、競合店の出店やeコマースの拡大等による「価格競争の激化」、原料供給側に起因するコストプッシュ型のインフレによる「消費者マインドの低下」等、依然として厳しい経営環境で推移いたしました。2025/06/30 15:36
このような状況の中、当社は経営理念である『お客様の「毎日の生活」を、より豊かに、楽しく、健康で、快適にする、「より良い商品」を、「安心の価格(価値価格の安さ)」と「温かいサービス」でご提供し、社会に貢献する、「働き易い、高収益企業」になる!』の実現を目指して、お客様に喜ばれる「品揃え」「品質」「価格」の磨き上げに取り組んでまいりました。また、2025年3月期～2027年3月期中期経営取組施策である「収益性の拡大(売上高の拡大、経常利益率の改善)」、「資本効率の向上(ROE(自己資本利益率)の改善)」、「株主還元の充実(配当性向・DOE(自己資本配当率)の向上)」の達成に向け、各課題と対策に取り組んでおります。
「収益性の拡大」 - #10 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- ② 当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2025/06/30 15:36
事業計画に基づく超過収益力の評価における主要な仮定は、売上高成長率、売上総利益率と判断しています。
③ 翌事業年度の財務諸表に与える影響 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- その結果、減損損失の認識が必要と判定された場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額を減損損失として認識しております。2025/06/30 15:36
店舗資産の将来キャッシュ・フローの見積りは、店舗の利益計画を基礎としております。店舗の利益計画には、店舗改装による売上高の増加見込みやコスト削減施策による荒利益率の改善見込み等の仮定を織り込んでおり、これらの仮定は不確実な経済環境の変化の影響を受けることによって翌連結会計年度の将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響を及ぼす可能性があります。
のれんの評価 - #12 重要な契約等（連結）
- ただし、契約期間満了日3ヵ月前までに、双方より何等の意思表示もない場合は、契約は更に2年間自動的に更新されるものとし、以後も同様としております。2025/06/30 15:36
契約内容 株式会社ハードオフコーポレーションは当社に対し株式会社ハードオフコーポレーションが使用している商号、商標、サービスマーク等と経営のノウハウを用いて営業を行うことを認め、株式会社ハードオフコーポレーションが開発し所有するHARD OFFシステムを用い、株式会社ハードオフコーポレーションからの援助をもとに継続して営業を行い、相互の繁栄を図ることを目的としております。なお、当社は株式会社ハードオフコーポレーションに対し、毎月の売上高に応じて定められた率のロイヤリティを支払っております。
株式会社神戸物産(兵庫県加古川市加古川町平野125番1)と業務スーパー店の営業に関してエリアライセンス契約を締結しております。 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/30 15:36
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
