良品計画(7453)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 172億2300万
- 2009年11月30日 -28.86%
- 122億5200万
- 2010年2月28日 +15.36%
- 141億3400万
- 2010年5月31日 -75.6%
- 34億4800万
- 2010年8月31日 +59.31%
- 54億9300万
- 2010年11月30日 +89.62%
- 104億1600万
- 2011年2月28日 +33.45%
- 139億
- 2011年5月31日 -67.06%
- 45億7900万
- 2011年8月31日 +52.96%
- 70億400万
- 2011年11月30日 +73.79%
- 121億7200万
- 2012年2月29日 +26.83%
- 154億3800万
- 2012年5月31日 -62.36%
- 58億1100万
- 2012年8月31日 +63.53%
- 95億300万
- 2012年11月30日 +59.77%
- 151億8300万
- 2013年2月28日 +20.87%
- 183億5100万
- 2013年5月31日 -68.79%
- 57億2800万
- 2013年8月31日 +69.73%
- 97億2200万
- 2013年11月30日 +66.58%
- 161億9500万
- 2014年2月28日 +29.15%
- 209億1600万
- 2014年5月31日 -68.33%
- 66億2400万
- 2014年8月31日 +75.66%
- 116億3600万
- 2014年11月30日 +53.23%
- 178億3000万
- 2015年2月28日 +33.74%
- 238億4600万
- 2015年5月31日 -59.96%
- 95億4700万
- 2015年8月31日 +68.34%
- 160億7100万
- 2015年11月30日 +61.07%
- 258億8500万
- 2016年2月29日 +33.05%
- 344億3900万
- 2016年5月31日 -66.83%
- 114億2300万
- 2016年8月31日 +72.97%
- 197億5800万
- 2016年11月30日 +50.07%
- 296億5100万
- 2017年2月28日 +29.1%
- 382億7800万
- 2017年5月31日 -69%
- 118億6700万
- 2017年8月31日 +78.06%
- 211億3000万
- 2017年11月30日 +58.72%
- 335億3800万
- 2018年2月28日 +35.03%
- 452億8600万
- 2018年5月31日 -70.59%
- 133億1900万
- 2018年8月31日 +76.89%
- 235億6000万
- 2018年11月30日 +47.96%
- 348億5900万
- 2019年2月28日 +28.35%
- 447億4300万
- 2019年5月31日 -76.86%
- 103億5400万
- 2019年8月31日 +98.92%
- 205億9600万
- 2019年11月30日 +44.79%
- 298億2000万
- 2020年2月29日 +22%
- 363億8000万
- 2020年5月31日
- -28億9900万
- 2020年8月31日
- 8億7200万
- 2020年11月30日 +999.99%
- 131億5400万
- 2021年2月28日 +77.84%
- 233億9300万
- 2021年5月31日 +50.46%
- 351億9700万
- 2021年8月31日 +20.6%
- 424億4700万
- 2021年11月30日 -73.74%
- 111億4700万
- 2022年2月28日 +69.14%
- 188億5400万
- 2022年5月31日 +31.71%
- 248億3200万
- 2022年8月31日 +31.98%
- 327億7300万
- 2022年11月30日 -84.68%
- 50億2100万
- 2023年2月28日 +102.69%
- 101億7700万
- 2023年5月31日 +122.78%
- 226億7200万
- 2023年8月31日 +46.16%
- 331億3700万
- 2023年11月30日 -58.11%
- 138億8200万
- 2024年2月29日 +73.6%
- 240億9900万
- 2024年5月31日 +76.23%
- 424億6900万
- 2024年8月31日 +32.18%
- 561億3500万
- 2024年11月30日 -60.89%
- 219億5700万
- 2025年2月28日 +64.44%
- 361億500万
- 2025年5月31日 +64.54%
- 594億600万
- 2025年8月31日 +24.3%
- 738億4000万
- 2025年11月30日 -61.56%
- 283億8300万
個別
- 2009年2月28日
- 163億4600万
- 2010年2月28日 -21.9%
- 127億6700万
- 2011年2月28日 -8.88%
- 116億3300万
- 2012年2月29日 +10.01%
- 127億9700万
- 2013年2月28日 +22.44%
- 156億6900万
- 2014年2月28日 +5.12%
- 164億7200万
- 2014年8月31日 -47.11%
- 87億1200万
- 2015年2月28日 +100.77%
- 174億9100万
- 2016年2月29日 +11.66%
- 195億3000万
- 2017年2月28日 +6.66%
- 208億3100万
- 2018年2月28日 +50.5%
- 313億5100万
- 2019年2月28日 -16.64%
- 261億3400万
- 2020年2月29日 -20.56%
- 207億6200万
- 2020年8月31日 -88.01%
- 24億9000万
- 2021年8月31日 +999.99%
- 318億4200万
- 2022年8月31日 -58.38%
- 132億5400万
- 2023年8月31日 +2.18%
- 135億4300万
- 2024年8月31日 +129.76%
- 311億1600万
- 2025年8月31日 +20.03%
- 373億4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※全社資産の主なものは、親会社の余資運用資金(現金及び預金)及び各セグメントに配分していない固定資産等であります。2025/11/21 10:13
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、敷金及び保証金、使用権資産等の増加額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、グローバル調達事業であります。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△33,645百万円には各報告セグメントに配分していない全社費用が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額184,981百万円には、全社資産185,316百万円、セグメント間消去額△334百万円が含まれております。
※全社資産の主なものは、親会社の余資運用資金(現金及び預金)及び各セグメントに配分していない固定資産等であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、敷金及び保証金、使用権資産等の増加額が含まれております。2025/11/21 10:13 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/11/21 10:13
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部営業収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 当社の業績連動賞与は以下に定める基準に基づき、各連結会計年度の会社業績に連動して算出します。計算の基礎となる賞与基準額は基本報酬に対して役位によって基準を定めており、報酬諮問委員会の審議、答申により取締役会にて決議をしております。2025/11/21 10:13
賞与基準額に乗じる係数である達成度(計画比)支給係数は、当社では本業での利益の追求の観点から「連結営業利益」を基に算出しており、達成度(計画比)の基準により、0%~200%の範囲で決定します。
当事業年度における連結営業利益の実績は「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書」のとおりであり、達成度(計画比)支給係数は200%であります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 国内事業における当連結会計年度の営業収益は4,701億43百万円(前期比20.9%増)、セグメント利益は521億11百万円(同31.2%増)と、増収増益となりました。2025/11/21 10:13
営業収益は、スキンケアや日用消耗品をはじめとする商品力の強化を軸に、SNSや自社アプリ等を活用したマーケティングの継続、さらに店舗運営や在庫管理などのオペレーション力向上が寄与したことで、増収となりました。既存店の売上高は、通期にわたってプラス基調が継続しました。また、売上の伸長に伴い、借地借家料、運搬・配送費をはじめとする販管費率の改善が進み、営業利益は増益となりました。
② 東アジア事業