サンデン交通の建物（純額）の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 11億1012万
- 2009年3月31日 -6.09%
- 10億4250万
- 2009年9月30日 -1.1%
- 10億3099万
- 2010年3月31日 -2.96%
- 10億49万
- 2011年3月31日 -5.62%
- 9億4427万
- 2012年3月31日 -5.51%
- 8億9221万
- 2013年3月31日 -1.97%
- 8億7467万
- 2014年3月31日 +0.77%
- 8億8137万
- 2014年9月30日 -0.04%
- 8億8099万
- 2015年3月31日 -1.97%
- 8億6362万
- 2015年9月30日 -2.52%
- 8億4188万
- 2016年3月31日 -1.42%
- 8億2992万
- 2016年9月30日 -2.88%
- 8億599万
- 2017年3月31日 -2.45%
- 7億8624万
- 2017年9月30日 -1.81%
- 7億7201万
- 2018年3月31日 -0.94%
- 7億6475万
- 2018年9月30日 -0.94%
- 7億5755万
- 2019年3月31日 +20.99%
- 9億1660万
- 2019年9月30日 -0.9%
- 9億836万
- 2020年3月31日 +33.18%
- 12億974万
- 2020年9月30日 -2.06%
- 11億8488万
- 2021年3月31日 -2.29%
- 11億5769万
- 2021年9月30日 -2.21%
- 11億3207万
- 2022年3月31日 -5.38%
- 10億7114万
- 2022年9月30日 +18.23%
- 12億6642万
- 2023年3月31日 -2.13%
- 12億3944万
- 2023年9月30日 -1.91%
- 12億1578万
- 2024年3月31日 -1.87%
- 11億9304万
- 2024年9月30日 -2.04%
- 11億6865万
- 2025年3月31日 -2.83%
- 11億3561万
- 2025年9月30日 -3.95%
- 10億9078万
- 2026年3月31日 -4.69%
- 10億3967万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
分譲土地建物については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)であり、その他の棚卸資産については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/29 9:05 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/29 9:05
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 2,798千円 519千円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2026/06/29 9:05
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 現金及び預金 343,517千円 341,000千円 建物及び構築物 512,949 490,999 土地 1,166,659 1,166,659
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※6 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/06/29 9:05
なお、( )内は圧縮記帳累計額であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 -千円 ( 130,860千円) 965千円 (130,896千円) 機械装置及び運搬具 - ( 601,687 ) 17,568 (593,703 ) - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.「当期増加額」及び「当期減少額」の主なものは次のとおりであります。2026/06/29 9:05
なお、建設仮勘定の増減は、上記の車両運搬具、テナント賃貸物件の取得、本社システム・パソコン更新及び本社新社屋建設に係るものであります。(増)車両運搬具 乗合車両 8両 81,151千円 土地 テナント賃貸用地 51,518千円 建物 テナント賃貸施設 24,936千円 工具、器具及び備品 事務用パソコン更新 20,853千円
2.構築物の「当期減少額」に965千円の圧縮損が含まれております。 - #6 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2026/06/29 9:05
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 分譲土地建物 66,549千円 0千円 商品及び製品 293,923 279,603 - #7 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 9:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払費用 7,919 8,404 分譲土地建物評価損 126,886 143,947 土地減損損失 670 670
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (固定資産)2026/06/29 9:05
当連結会計年度末における固定資産の残高は8,111,787千円(前連結会計年度末は7,183,141千円)となり、前連結会計年度に比べ928,646千円増加いたしました。建物及び構築物の減少129,572千円、工具、器具及び備品の増加28,608千円、土地の増加51,518千円、建設仮勘定の増加151,757千円、無形固定資産の増加29,068千円、投資有価証券の増加697,154千円、退職給付に係る資産の増加131,399千円などによるものであります。
(流動負債) - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2026/06/29 9:05
分譲土地建物については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)であり、その他の棚卸資産については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2026/06/29 9:05
ただし、旧ボウリング場に係る固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
