有価証券報告書-第150期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
当連結会計年度(以下、当期という。)における当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下、「経営成績等」という。)の状況の概要並びに経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりである。
(1)経営成績
昨年初からのコロナ禍により世界経済が影響を受ける中、当地域の経済は、期の後半では生産など一部で持ち直しの動きが見られたが、総じて厳しい状況で推移した。エネルギー業界においても、経済・社会活動の停滞等によりエネルギー需要は大きく影響を受けた。このような状況のもとで、当社グループは、ガス事業者の使命である安定供給と保安の確保に努めるとともに、中期経営計画に掲げた3つの重点戦略に着実に取り組んだ。
当期末のガスのお客さま数は、前期末と比べ2万4千件増加し253万3千件となった。ガス販売量は、前期と比べ4.8%減少し36億1千万㎥となった。用途別では、家庭用は、冬場の低気温や巣ごもり需要の影響などにより同2.3%の増加となった。業務用等は、お客さま先設備の稼働減などにより同6.3%の減少となった。LPGのお客さま数は、前期末と比べ5千件増加し59万4千件、販売量は前期と比べ5.0%の減少となった。電気のお客さま数は、前期末と比べ10万2千件増加し43万8千件、販売量は16億2百万kWhとなった。
売上高は、前期比10.5%減少し4,347億7千6百万円となった。売上原価は、同13.5%減少し2,855億1千6百万円となった。供給販売費及び一般管理費は、同1.2%増加し1,357億4千5百万円となった。これらの結果、経常利益は同32.9%減少し166億2千2百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同47.2%減少し85億9千2百万円となった。
当期は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う業務用等のガス販売量の減少や、原料費調整制度による原材料費と売上高の期ズレ差益の縮小に加え、卸電力市場価格の高騰などにより減益となった。
また、経常利益(前期比△81億円)の主な増減要因は、次のとおりである。
ガス販売量の影響 △ 5億円
スライドタイムラグの影響 △50億円(前期+80億円→当期+30億円)
原材料在庫による受払差の影響 +15億円
電気事業収支 △25億円
その他 △16億円
<参考>平均気温・原油価格・為替レート
セグメントごとの経営成績は、次のとおりである。
<ガス>お客さま数は当期中に2万4千件増加し、期末には253万3千件となった。ガス販売量は、前期と比べ4.8%減少し36億1千万㎥となった。用途別では、家庭用は、冬場の低気温や巣ごもり需要の影響などにより同2.3%増加し、6億5千9百万㎥となった。業務用等は、お客さま先設備の稼働減などにより同6.3%減少し、29億5千1百万㎥となった。
売上高は、前期比15.6%減の2,557億円となった。営業利益は、前期比38.0%減の93億9千8百万円となった。
LPG事業、電気事業、熱供給事業などの売上高は前期比12.7%増の1,222億1千7百万円となった。営業利益は、前期比22億4千3百万円減少し、9億7千万円の損失となった。LPGのお客さま数は、前期末と比べ5千件増加し59万4千件、販売量は前期と比べ5.0%の減少となった。電気のお客さま数は、前期末と比べ10万2千件増加し43万8千件、販売量は16億2百万kWhとなった。
<工事及び器具>新設工事や業務用ガス機器販売の減少などにより、売上高は前期比17.7%減の329億3千4百万円となった。営業利益は、前期比56.2%減の4億6千3百万円となった。
<その他>プラントの設計施工や不動産の賃貸などのその他事業については、売上高は前期比16.4%減の463億2千4百万円となった。営業利益は、前期比31.8%増の33億2千2百万円となった。
生産、受注及び販売の実績は、次のとおりである。
当社グループにおいては、当社及び子会社が行うガス事業が生産及び販売活動の中心であり、外部顧客に対する売上高及び営業費用において連結合計の大半を占めている。ガス事業以外のセグメントにおける生産・販売品目は広範囲かつ多種多様であるが、生産規模は小さく、また受注生産形態をとらない製品も多い。このため以下は、ガス事業セグメントについて記載している。
①生産実績
当社及び水島瓦斯㈱においてガスの生産を行っている。
最近2連結会計年度のガスの生産実績は次のとおりである。
②受注実績
ガス事業については、その性質上受注生産は行っていない。
③販売実績
当社は愛知県、三重県、岐阜県で、水島瓦斯㈱は岡山県内においてそれぞれガスの販売を行っている。
最近2連結会計年度におけるガス販売実績は次のとおりである。
(2)財政状態
総資産は前期末比370億7千8百万円の増加となった。これは、投資有価証券が増加したことなどによる。
負債は前期末比3億5千5百万円の増加となった。これは、支払手形及び買掛金が増加したことなどによる。
純資産は前期末比367億2千3百万円の増加となった。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによる。
これらの結果、自己資本比率は前期末の57.2%から59.7%となり、総資産当期純利益率(ROA)は、前期の 2.9%から1.5%となった。
(3)キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益の計上などにより、643億9千7百万円の収入となった。前期比では、39億7千9百万円の収入の減少となった。
投資活動によるキャッシュ・フローは、設備投資をはじめとして409億7千2百万円の支出となった。前期比では、19億7千6百万円の支出の減少となった。
財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払いなどにより、67億6千4百万円の支出となった。前期比では、39億6千6百万円の支出の減少となった。
これらの結果、当期における現金及び現金同等物の期末残高は、前期末に比べ165億6千4百万円増加し、505億4千3百万円となった。
当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、次のとおりである。
資金調達については社債、コマーシャル・ペーパー及び銀行等金融機関からの借入により行っている。当社の社債については、当期中の発行及び償還はない。借入金は前期末に比べ9億2千9百万円減少した。また、適時に資金繰計画を作成・更新するなどの方法により、流動性リスクを管理している。
(4)目標とする経営指標の達成状況
当社グループは、競争に勝ち抜き、引き続きエネルギー事業での成長を実現することに加え、将来に向けた事業構造改革を加速していくため、中期経営計画(2019～2021年度)を策定している。
中期経営計画2年目となる当期は、コロナ禍を契機とした大きな環境変化がある中、デジタル化を加速しつつ、中期経営計画の実現に向けた取り組みを着実に進めることができた。
具体的には、都市ガスの導管網延伸によるエリア拡大と、対面営業が制約される中での新たなお客さま接点の創出(ガス展のウェブ開催など)、LPGの広域展開、電気のサービスメニューの拡充等を進めた。
また、くらしまわりサービスを提供するウェブサイト「ASМITAS(アスミタス)」の立ち上げとサービス拡充、リフォーム専門店「わが家のマイスター」の本格化など、事業領域の拡大を図るとともに、水素利用やCO2分離回収などの将来に向けた技術開発等にも着手してきた。
エネルギー販売量については、コロナ影響もあり、天然ガス・LPGは前期を下回ったが、電気は中期経営計画の2021年度目標を前倒しで達成した。また、トータルエネルギープロバイダーとして、着実にお客さま数を増やすことができたと評価している。
○目標とする経営指標
※1 お客さま数(天然ガス)は取付メーター数。
※2 お客さま数(LPG)には、配送受託件数を含む。
(5)重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されている。
この連結財務諸表作成にあたり、見積りが必要な事項については、一定の会計基準の範囲内にて合理的な基準に基づき、会計上の見積りを行っている。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載している。
(注) 1 本書面でのガス販売量は、すべて1㎥当たり45メガジュール換算で表示している。
2 本書面に記載の売上高、仕入高等の金額には、消費税等は含まれていない。
(1)経営成績
昨年初からのコロナ禍により世界経済が影響を受ける中、当地域の経済は、期の後半では生産など一部で持ち直しの動きが見られたが、総じて厳しい状況で推移した。エネルギー業界においても、経済・社会活動の停滞等によりエネルギー需要は大きく影響を受けた。このような状況のもとで、当社グループは、ガス事業者の使命である安定供給と保安の確保に努めるとともに、中期経営計画に掲げた3つの重点戦略に着実に取り組んだ。
当期末のガスのお客さま数は、前期末と比べ2万4千件増加し253万3千件となった。ガス販売量は、前期と比べ4.8%減少し36億1千万㎥となった。用途別では、家庭用は、冬場の低気温や巣ごもり需要の影響などにより同2.3%の増加となった。業務用等は、お客さま先設備の稼働減などにより同6.3%の減少となった。LPGのお客さま数は、前期末と比べ5千件増加し59万4千件、販売量は前期と比べ5.0%の減少となった。電気のお客さま数は、前期末と比べ10万2千件増加し43万8千件、販売量は16億2百万kWhとなった。
売上高は、前期比10.5%減少し4,347億7千6百万円となった。売上原価は、同13.5%減少し2,855億1千6百万円となった。供給販売費及び一般管理費は、同1.2%増加し1,357億4千5百万円となった。これらの結果、経常利益は同32.9%減少し166億2千2百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同47.2%減少し85億9千2百万円となった。
当期は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う業務用等のガス販売量の減少や、原料費調整制度による原材料費と売上高の期ズレ差益の縮小に加え、卸電力市場価格の高騰などにより減益となった。
また、経常利益(前期比△81億円)の主な増減要因は、次のとおりである。
ガス販売量の影響 △ 5億円
スライドタイムラグの影響 △50億円(前期+80億円→当期+30億円)
原材料在庫による受払差の影響 +15億円
電気事業収支 △25億円
その他 △16億円
<参考>平均気温・原油価格・為替レート
| 前連結会計年度 (自 2019年4月 至 2020年3月) | 当連結会計年度 (自 2020年4月 至 2021年3月) | 増減 | 適用 | |
| 平均気温(℃) | 17.3 | 17.0 | △0.3 | |
| 原油価格($/bbl) | 67.8 | 43.4 | △24.4 | 全日本CIF価格 |
| 為替レート(円/$) | 108.7 | 106.1 | △2.6 | TTMレート |
セグメントごとの経営成績は、次のとおりである。
<ガス>お客さま数は当期中に2万4千件増加し、期末には253万3千件となった。ガス販売量は、前期と比べ4.8%減少し36億1千万㎥となった。用途別では、家庭用は、冬場の低気温や巣ごもり需要の影響などにより同2.3%増加し、6億5千9百万㎥となった。業務用等は、お客さま先設備の稼働減などにより同6.3%減少し、29億5千1百万㎥となった。
売上高は、前期比15.6%減の2,557億円となった。営業利益は、前期比38.0%減の93億9千8百万円となった。
<工事及び器具>新設工事や業務用ガス機器販売の減少などにより、売上高は前期比17.7%減の329億3千4百万円となった。営業利益は、前期比56.2%減の4億6千3百万円となった。
<その他>プラントの設計施工や不動産の賃貸などのその他事業については、売上高は前期比16.4%減の463億2千4百万円となった。営業利益は、前期比31.8%増の33億2千2百万円となった。
生産、受注及び販売の実績は、次のとおりである。
当社グループにおいては、当社及び子会社が行うガス事業が生産及び販売活動の中心であり、外部顧客に対する売上高及び営業費用において連結合計の大半を占めている。ガス事業以外のセグメントにおける生産・販売品目は広範囲かつ多種多様であるが、生産規模は小さく、また受注生産形態をとらない製品も多い。このため以下は、ガス事業セグメントについて記載している。
①生産実績
当社及び水島瓦斯㈱においてガスの生産を行っている。
最近2連結会計年度のガスの生産実績は次のとおりである。
| 製品名 | 前連結会計年度 (自 2019年4月 至 2020年3月) | 当連結会計年度 (自 2020年4月 至 2021年3月) |
| ガス(千m3) | 3,765,425 | 3,600,210 |
②受注実績
ガス事業については、その性質上受注生産は行っていない。
③販売実績
当社は愛知県、三重県、岐阜県で、水島瓦斯㈱は岡山県内においてそれぞれガスの販売を行っている。
最近2連結会計年度におけるガス販売実績は次のとおりである。
| 項目 | 前連結会計年度 (自 2019年4月 至 2020年3月) | 当連結会計年度 (自 2020年4月 至 2021年3月) | ||
| 数量(千m3) | 金額(百万円) | 数量(千m3) | 金額(百万円) | |
| ガス販売実績 | ||||
| 家庭用 | 644,180 | 105,770 | 658,766 | 98,167 |
| 業務用その他 | 3,148,310 | 197,028 | 2,951,314 | 157,448 |
| 計 | 3,792,490 | 302,798 | 3,610,080 | 255,616 |
| 期末お客さま数 (取付メーター数) | 2,510千件 | 2,533千件 | ||
(2)財政状態
総資産は前期末比370億7千8百万円の増加となった。これは、投資有価証券が増加したことなどによる。
負債は前期末比3億5千5百万円の増加となった。これは、支払手形及び買掛金が増加したことなどによる。
純資産は前期末比367億2千3百万円の増加となった。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによる。
これらの結果、自己資本比率は前期末の57.2%から59.7%となり、総資産当期純利益率(ROA)は、前期の 2.9%から1.5%となった。
(3)キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益の計上などにより、643億9千7百万円の収入となった。前期比では、39億7千9百万円の収入の減少となった。
投資活動によるキャッシュ・フローは、設備投資をはじめとして409億7千2百万円の支出となった。前期比では、19億7千6百万円の支出の減少となった。
財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払いなどにより、67億6千4百万円の支出となった。前期比では、39億6千6百万円の支出の減少となった。
これらの結果、当期における現金及び現金同等物の期末残高は、前期末に比べ165億6千4百万円増加し、505億4千3百万円となった。
当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、次のとおりである。
資金調達については社債、コマーシャル・ペーパー及び銀行等金融機関からの借入により行っている。当社の社債については、当期中の発行及び償還はない。借入金は前期末に比べ9億2千9百万円減少した。また、適時に資金繰計画を作成・更新するなどの方法により、流動性リスクを管理している。
(4)目標とする経営指標の達成状況
当社グループは、競争に勝ち抜き、引き続きエネルギー事業での成長を実現することに加え、将来に向けた事業構造改革を加速していくため、中期経営計画(2019～2021年度)を策定している。
中期経営計画2年目となる当期は、コロナ禍を契機とした大きな環境変化がある中、デジタル化を加速しつつ、中期経営計画の実現に向けた取り組みを着実に進めることができた。
具体的には、都市ガスの導管網延伸によるエリア拡大と、対面営業が制約される中での新たなお客さま接点の創出(ガス展のウェブ開催など)、LPGの広域展開、電気のサービスメニューの拡充等を進めた。
また、くらしまわりサービスを提供するウェブサイト「ASМITAS(アスミタス)」の立ち上げとサービス拡充、リフォーム専門店「わが家のマイスター」の本格化など、事業領域の拡大を図るとともに、水素利用やCO2分離回収などの将来に向けた技術開発等にも着手してきた。
エネルギー販売量については、コロナ影響もあり、天然ガス・LPGは前期を下回ったが、電気は中期経営計画の2021年度目標を前倒しで達成した。また、トータルエネルギープロバイダーとして、着実にお客さま数を増やすことができたと評価している。
○目標とする経営指標
| 2019年度実績 | 2020年度実績 | 2021年度計画 | 中期経営計画目標 2021年度 | ||
| お客さま数 | 天然ガス※1 | 251万件 | 253万件 | 255万件 | 255万件 |
| LPG※2 | 58.9万件 | 59.4万件 | 60.4万件 | 59万件 | |
| 電気 | 33.5万件 | 43.8万件 | 51.4万件 | 30万件 | |
| 販売量 | 天然ガス | 38.8億m3 | 37.0億m3 | 37.4億m3 | 41億m3 |
| LPG | 48.6万トン | 46.2万トン | 49.2万トン | 53.5万トン | |
| 電気 | 9.9億kWh | 16.0億kWh | 19.9億kWh | 10億kWh | |
※1 お客さま数(天然ガス)は取付メーター数。
※2 お客さま数(LPG)には、配送受託件数を含む。
| 2019年度実績 | 2020年度実績 | 2021年度計画 | 中期経営計画目標 2019～2021年度 | ||
| 営業キャッシュ・フロー ・3つの重点戦略を実行し、営業キャッシュ・フローを創出する。 | 683億円 | 643億円 | 280億円 | 累計1,600億円以上 | |
| キャッシュ・フロー配分 ・健全な財務基盤を維持する前提で、都市ガス事業投資に加え、成長事業への投資を加速する。 ・株主還元は、安定配当を基本とするなかで、自己株式の取得を機動的に実施する。 | 都市ガス事業投資 | 277億円 | 277億円 | 350億円 | 累計 800億円以上 |
| 成長事業投資 | 207億円 | 167億円 | 340億円 | 累計 600億円以上 | |
| RОA | 2.9% | 1.5% | 1.5%程度 | 平均 3%以上 | |
(5)重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されている。
この連結財務諸表作成にあたり、見積りが必要な事項については、一定の会計基準の範囲内にて合理的な基準に基づき、会計上の見積りを行っている。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載している。
(注) 1 本書面でのガス販売量は、すべて1㎥当たり45メガジュール換算で表示している。
2 本書面に記載の売上高、仕入高等の金額には、消費税等は含まれていない。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
